決算データ · 試作 · 2026年3月期
サンヨーホームズ（1420）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、サンヨーホームズの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 541億円 | — | 12億円 | — | 480億円 | 35.2% | 697人 |
| 2019年3月期 | 539億円 | — | 10億円 | — | 545億円 | 32.2% | 760人 |
| 2020年3月期 | 564億円 | — | 4億円 | — | 579億円 | 28.5% | 848人 |
| 2021年3月期 | 535億円 | 8億円 | 5億円 | 1.5% | 526億円 | 32.2% | 884人 |
| 2022年3月期 | 511億円 | 6億円 | 3億円 | 1.1% | 469億円 | 32.1% | 865人 |
| 2023年3月期 | 410億円 | -2億円 | -3億円 | -0.4% | 499億円 | 29.1% | 824人 |
| 2024年3月期 | 459億円 | 10億円 | 7億円 | 2.1% | 464億円 | 32.1% | 794人 |
| 2025年3月期 | 455億円 | 10億円 | 7億円 | 2.1% | 506億円 | 30.3% | 763人 |
| 2026年3月期 | 505億円 | 22億円 | 14億円 | 4.3% | 478億円 | 35.6% | 789人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 455億円 | 505億円 | +50 |
| 売上原価 | 363億円 | 397億円 | +35 |
| 売上総利益 | 92億円 | 108億円 | +15 |
| 販売費及び一般管理費 | 83億円 | 86億円 | +3 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 10億円 | 22億円 | +12 |
| 経常利益 | 12億円 | 20億円 | +8 |
| 税引前利益 | 11億円 | 20億円 | +9 |
| 法人所得税 | 4億円 | 6億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 7億円 | 14億円 | +7 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 104億円 | 103億円 | −2 |
| 棚卸資産 | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 流動資産 | 453億円 | 427億円 | −26 |
| 有形固定資産 | 31億円 | 29億円 | −2 |
| 非流動資産（固定資産） | 53億円 | 51億円 | −2 |
| 資産合計 | 506億円 | 478億円 | −28 |
| 社債及び借入金（流動） | 37億円 | 38億円 | +1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 99億円 | 114億円 | +15 |
| 流動負債 | 233億円 | 175億円 | −59 |
| 非流動負債（固定負債） | 119億円 | 133億円 | +14 |
| 負債合計 | 352億円 | 308億円 | −44 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 154億円 | 171億円 | +17 |
| 資本合計（純資産） | 153億円 | 170億円 | +17 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -24億円 | -15億円 | +8 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 12億円 | 13億円 | +1 |
| 減価償却費 | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -1億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -3億円 | -3億円 | +0 |
従業員
連結従業員789人
提出会社339人
平均年齢42.5歳
平均勤続年数13.7年
平均年間給与660万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は23,806人、発行済株式は13,490,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ＬＩＸＩＬ | 24.3% |
| 2 | 関西電力 | 12.0% |
| 3 | セコム | 10.2% |
| 4 | オリックス | 8.5% |
| 5 | 日本カストディ銀行 | 4.9% |
| 6 | サンヨーホームズ従業員持株会 | 1.1% |
| 7 | 合同会社センス | 1.0% |
| 8 | 中島 和信 | 0.9% |
| 9 | 住友生命保険相互会社 | 0.4% |
| 10 | MACQUARIE BANK LIMITED DBU AC(常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 0.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 100.93円 | 15円 | 16% | 7.6% | 9.1倍 |
| 2019年3月期 | 77.46円 | 25円 | 36% | 5.5% | 10.5倍 |
| 2020年3月期 | 29.78円 | 25円 | 1506% | 2.1% | 20.4倍 |
| 2021年3月期 | 46.98円 | 25円 | 57% | 3.0% | 16.7倍 |
| 2022年3月期 | 29.49円 | 25円 | 202% | 2.0% | 25.4倍 |
| 2023年3月期 | -22.15円 | 25円 | — | — | — |
| 2024年3月期 | 58.31円 | 25円 | 49% | 4.4% | 12.8倍 |
| 2025年3月期 | 60.21円 | 25円 | 48% | 4.5% | 11.5倍 |
| 2026年3月期 | 122.64円 | 25円 | 23% | 8.7% | 5.5倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2000年10月にプレハブ住宅事業を譲受け、
- 2003年12月に株式会社三洋エステート（三洋電機株式会社の遊休資産活用とマンション事業を目的として
- 1987年11月設立）からマンション事業を譲受けた総合「住生活」提案企業であります。 クボタハウス株式会社（旧）の沿革は、次のとおりであります。1969年２月久保田鉄工株式会社（現、株式会社クボタ）が住宅産業分野へ総合的に進出するにあたり、現・日本製鉄グループ系列の住宅販売会社であるエコンハウジ
- 1969年10月軽量鉄骨プレハブ住宅の発売を開始
- 1971年10月クボタ土地開発株式会社を合併 久保田鉄工株式会社（現、株式会社クボタ）からプレハブ住宅生産事業を譲受1995年２月関西地区での住宅施工を目的とし、関西クボタハウスビルダー株式会社を設立1997年２月住宅リフォームを目的とし、クボタリフォーム関西株式会社を設立
- 2000年10月クボタハウス株式会社のプレハブ住宅事業とマンション事業を分割。マンション事業については、クボタハウス株式会社をクボタメゾン株式会社へ商号変更。プレハブ住宅事業については、株式会社クボタグループの100％子会社である宝貴産業株式会社（現、当社）に営業譲渡 当社グループの沿革は、次の
- 1996年10月大阪市浪速区において資本金250百万円で、建物補修、メンテナンス業務の受託並びに不動産の売買、賃貸借及び管理を目的とし、西日本興産株式会社を設立（株式会社クボタ100％出資）、事業を開始2000年６月宝貴産業株式会社へ商号変更
- 2000年10月クボタハウス株式会社（旧）のプレハブ住宅事業を譲受し、クボタハウス株式会社へ商号変更2002年４月三洋ホームズ株式会社へ商号変更（三洋電機株式会社100％出資、資本金3,000百万円） クボタリフォーム関西株式会社を三洋リフォーム株式会社に商号変更 関西クボタハウスビルダー株式会
- 2003年12月株式会社三洋エステートからマンション事業を譲受
- 2008年10月マンション管理を目的とし、連結子会社である三洋コミュニティサービス株式会社を設立2009年３月三洋コミュニティサービス株式会社を三洋ホームズコミュニティ株式会社に商号変更2009年４月三洋ホームズコミュニティ株式会社が三洋クリエイティブサービス株式会社よりマンション管理受託事業を
- 2012年12月サンヨーホームズ株式会社へ商号変更 三洋リフォーム株式会社をサンヨーリフォーム株式会社に商号変更（現・連結子会社） 三洋ホームズコミュニティ株式会社をサンヨーホームズコミュニティ株式会社に商号変更2013年４月東京証券取引所市場第二部に株式を上場 介護事業の運営を目的とし、サンア
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社と連結子会社３社及び関連会社１社で構成され、「For the best life」を経営指針とし、住宅事業（戸建住宅・賃貸福祉住宅・リニューアル流通・住宅リフォームの設計・施工監理及び請負・分譲等）、マンション事業（マンション開発・販売・賃貸等）を柱とし、総合「住生活」提案企業としてお客様のよりよい人生のために生涯にわたるサポートを目指し事業活動を展開しております。 当社グループの各事業における位置づけは次のとおりであります。 なお、次の２事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 住宅事業工場にて住宅部材を製造し、主に四大都市圏（首都圏、中部圏、近畿圏、北九州・福岡大都市圏）において、戸建住宅（プレハブ住宅）、賃貸福祉住宅、リニューアル流通、住宅リフォームの設計・施工監理及び請負・分譲等を行っております。連結子会社のサンヨーリフォーム株式会社は、住宅リフォームの設計・施工監理及び請負等を行っております。サンヨーアーキテック株式会社は、太陽光システム販売、軽量鉄骨プレハブシステムの架構体ＯＥＭ供給、軽量鉄骨倉庫の開発・販売・施工、戸建住宅、賃貸福祉住宅の施工等を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YGLY）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W59G）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TRX4）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R42T）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OF8W）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針