三井松島ホールディングスのセグメント · 試作 · 2026年3月期

産業用製品

この事業は電子部品向けの部材や工業用チェーンなどの産業用製品を扱う。連結子会社のCSTが液晶パネルや有機ELなど向けのマスクブランクスの製造・販売を担い、日本カタンや杉山チエン製作所などチェーン関連のグループ会社も含まれる。

何をしている事業か

(2)産業用製品連結子会社CST株式会社は、液晶パネル・有機EL・電子部品等を中心とする様々な用途のマスクブランクスの製造・販売を行っております。

主な関係会社と、その会社が何をしているか。出資は三井松島ホールディングスが持つ議決権の割合。

会社	何をしている会社か	所在地	出資
CST㈱	産業用製品	神奈川県高座郡	100%
三生電子㈱	産業用製品	東京都狛江市	99.7%
Sansei America, Inc.,(注)２	産業用製品	アメリカアリゾナ州フェニックス	100%
Saunders & Associates,LLC(注)２	産業用製品	アメリカアリゾナ州フェニックス	100%
日本カタン㈱	産業用製品	大阪府枚方市	100%
㈱プラスワンテクノ	産業用製品	北九州市八幡西区	100%
㈱ジャパン・チェーン・ホールディングス	産業用製品	東京都千代田区	100%
ゼクサスチェン㈱(注)11	産業用製品	東京都千代田区	100%
㈱杉山チエン製作所	産業用製品	埼玉県入間市	100%
MAXCO Chain, Ltd.(注)10	産業用製品	アメリカジョージア州アトランタ	100%

印の無い会社は連結子会社。「関連会社」は持分法で利益を取り込む出資先。

2026年3月期の収益は333億円で、会社全体の50.8%。利益はセグメントの当期利益。セグメントの区分が変わった年は、前後を同じ物差しで比べられない。この区分で開示された年度だけを並べる。

単位は億円。

① 財政状態及び経営成績の状況当連結会計年度の業績につきましては、産業用製品セグメントの株式会社ジャパン・チェーン・ホールディングスの売上の増加ならびに金融その他セグメントの株式会社エム・アール・エフを2024年７月に子会社化したことなどにより、売上高は65,468百万円と前年同期比4,893百万円（8.1％）の増収となりました。
（産業用製品）売上高は、株式会社ジャパン・チェーン・ホールディングス、日本カタン株式会社及びCST株式会社の売上の増加などにより、33,255百万円と前年同期比3,615百万円（12.2％）の増収となり、セグメント利益は5,061百万円と前年同期比1,231百万円（32.2％）の増益となりました。
セグメントの名称金額(百万円)前年同期比(％)生活消費財13,9349.1産業用製品15,7890.6合計29,7234.4 (注）金額は、製造原価によっており、セグメント間取引については、相殺消去しております。
セグメントの名称受注高(百万円)前年同期比(％)受注残高(百万円)前年同期比(％)生活消費財17,1321.27576.9産業用製品23,3491.110,5959.1 (注) セグメント間取引については、相殺消去しております。

① 財政状態及び経営成績の状況当連結会計年度の業績につきましては、産業用製品セグメントの株式会社ジャパン・チェーン・ホールディングスや金融その他セグメントの株式会社エム・アール・エフの子会社化などによる増収があったものの、2024年３月期をもってエネルギーセグメントである石炭生産及び販売事業が終了したことなどにより、売上高は60,574百万円と前年同期比16,897百万円（21.8％）の減収となりました。
（産業用製品）売上高は、株式会社ジャパン・チェーン・ホールディングスの子会社化などにより、29,640百万円と前年同期比14,564百万円（96.6％）の増収となり、セグメント利益は3,829百万円と前年同期比2,573百万円（204.9％）の増益となりました。
セグメントの名称金額(百万円)前年同期比(％)生活消費財12,778△4.9産業用製品15,11774.4エネルギー－△100.0合計27,895△18.8 (注）金額は、製造原価によっており、セグメント間取引については、相殺消去しております。
セグメントの名称受注高(百万円)前年同期比(％)受注残高(百万円)前年同期比(％)生活消費財16,9350.7709△7.9産業用製品21,54681.99,32357.4 (注) セグメント間取引については、相殺消去しております。

① 財政状態及び経営成績の状況当連結会計年度の業績につきましては、生活関連事業のMOS株式会社（生活消費財分野）や株式会社ジャパン・チェーン・ホールディングス（産業用製品分野）の子会社化などによる増収があったものの、エネルギー事業の石炭生産分野における石炭価格の下落などにより、売上高は77,472百万円と前年同期比2,543百万円（3.2％）の減収となりました。
（生活関連事業）売上高は、MOS株式会社（生活消費財分野）や株式会社ジャパン・チェーン・ホールディングス（産業用製品分野）の子会社化などにより、41,168百万円と前年同期比11,664百万円（39.5％）の増収となり、セグメント利益は4,923百万円と前年同期比1,205百万円（32.4％）の増益となりました。

関係会社と取扱商品は直近の有価証券報告書、数字は各年度の有価証券報告書のセグメント情報から機械で読んだ。要約は有価証券報告書の記述だけから書き、数字と評価を含めない。