決算データ · 試作 · 2025年8月期
マテリアルグループ（156A）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、マテリアルグループの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年8月期 | 42億円 | — | 2億円 | — | 28億円 | 35.3% | 242人 |
| 2023年8月期 | 47億円 | 7億円 | 4億円 | 15.2% | 26億円 | 54.2% | 260人 |
| 2024年8月期 | 53億円 | 8億円 | 7億円 | 15.3% | 33億円 | 62.1% | 282人 |
| 2025年8月期 | 63億円 | 8億円 | 5億円 | 13.2% | 39億円 | 55.4% | 347人 |
損益の内訳
2025年8月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 53億円 | 63億円 | +10 |
| 売上原価 | 21億円 | 24億円 | +4 |
| 売上総利益 | 32億円 | 39億円 | +7 |
| 販売費及び一般管理費 | 24億円 | 30億円 | +6 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 8億円 | 8億円 | +0 |
| 経常利益 | 8億円 | 8億円 | −0 |
| 税引前利益 | 8億円 | 8億円 | −1 |
| 法人所得税 | 1億円 | 3億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 7億円 | 5億円 | −2 |
財政状態
2025年8月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 11億円 | 13億円 | +1 |
| 流動資産 | 20億円 | 25億円 | +5 |
| 有形固定資産 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| のれん | 6億円 | 8億円 | +2 |
| 非流動資産（固定資産） | 13億円 | 14億円 | +1 |
| 資産合計 | 33億円 | 39億円 | +6 |
| 社債及び借入金（流動） | — | 1億円 | |
| 社債及び借入金（非流動） | 2億円 | 1億円 | −1 |
| 流動負債 | 10億円 | 16億円 | +6 |
| 非流動負債（固定負債） | 2億円 | 1億円 | −1 |
| 負債合計 | 12億円 | 17億円 | +5 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 20億円 | 22億円 | +1 |
| 資本合計（純資産） | 20億円 | 22億円 | +2 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 10億円 | 7億円 | −3 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3億円 | -5億円 | −2 |
| 減価償却費 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -0億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | — | -2億円 |
セグメント
2025年8月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| PRコンサルティング事業 | 53億円 | +18.1% | — | 12億円 | 21.5% | — | 270人 |
| デジタルマーケティング事業 | 7億円 | +41.2% | — | 2億円 | 23.6% | — | 38人 |
| PRプラットフォーム事業 | 3億円 | +0.0% | — | 1億円 | 20.7% | — | 4人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：PRコンサルティング事業 デジタルマーケティング事業 PRプラットフォーム事業
従業員
連結従業員347人
提出会社35人
平均年齢34.9歳
平均勤続年数2.8年
平均年間給与636万円
株主
2025年8月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,483人、発行済株式は9,877,197株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 戦略PR投資事業有限責任組合 | 32.4% |
| 2 | 10X Investment Ltd. | 10.5% |
| 3 | 野村信託銀行（投信口） | 5.7% |
| 4 | Retweet and Share Ltd. | 2.7% |
| 5 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG(FE－AC) | 2.2% |
| 6 | 青﨑 曹 | 1.1% |
| 7 | MSIP CLIENT SECURITIES | 1.0% |
| 8 | JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO | 1.0% |
| 9 | JPモルガン証券 | 0.9% |
| 10 | 上田八木短資 | 0.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年8月期 | 24.12円 | — | — | 25.9% | — |
| 2023年8月期 | 44.56円 | — | — | 36.1% | — |
| 2024年8月期 | 73.1円 | 25.06円 | 33% | 41.1% | 11.0倍 |
| 2025年8月期 | 48.32円 | 26円 | — | 22.4% | 16.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2015年11月に同社をマテリアルグループ株式会社へ商号変更しております。つきましては、当社（旧株式会社LENS、現マテリアルグループ株式会社）設立前と当社設立以降に分けて沿革を記載し、当社設立前については株式会社マテリアル（旧有限会社マテリアル）の沿革について記載しております。 当社設立前20
- 2011年11月業務拡大、従業員数の増加に伴い、東京都渋谷区宇田川町から東京都渋谷区桜ヶ丘町へ本社移転。同じく東京都渋谷区桜ヶ丘町から東京都渋谷区恵比寿へ本社移転。2012年６月大阪支社を設立。
- 2013年11月業務拡大、従業員数の増加に伴い、東京都渋谷区恵比寿から東京都港区赤坂へ本社移転。 当社設立以降2014年８月持株会社として株式会社LENS（東京都港区赤坂）を設立。2015年９月100％子会社として、広告・PR・Web業界を中心とした人材紹介事業を運営する株式会社マテリアルパート
- 2015年11月株式会社LENSをマテリアルグループ株式会社へ商号変更。2016年８月業務の拡大、当社グループ全体の従業員数の増加に伴い、東京都港区赤坂内で本社移転。2017年２月100％子会社として、「Social Video News（ソーシャルビデオニュース）」を運営する株式会社Socia
- 2020年10月株式会社P-NEWSを株式会社CONNECTED MATERIALへ商号変更。
- 2020年11月「P-NEWS」のサービス及び機能面をアップデートし、「CLOUD PRESS ROOM（クラウドプレスルーム）」と改称してサービス提供を開始。2021年２月デジタルマーケティング領域への進出を目的として、株式会社フリップデスク（現株式会社マテリアルデジタル）を子会社化。同社は「
- 2022年11月2023年７月PRプラットフォーム事業におけるクラウドプレスルーム事業との連携によって、中小企業・スタートアップ企業のPR・広報の課題を総合的に解決できるサービスを生み出すことを目的として、株式会社PRASを100％子会社化。同社はフリーランサープラットフォームを運営し、主にスタ
- 2023年11月グローバル案件等における知見の拡充を行い、より幅広い顧客層へのサービス提供を目的として、キャンドルウィック株式会社を100％子会社化。同社は主として海外のブランド・商品等の日本国内のローカライズを支援するPRコンサルティング事業を展開。2024年３月東京証券取引所グロース市場に株
- 2024年12月株式会社マテリアルがショートドラマを活用したPRサービスの提供を開始。2025年１月株式会社マテリアルデジタルがサイバーセキュリティサービス「マモレル」の提供を開始。2025年６月PRプラットフォーム事業において、ソーシャルコマースやEコマース支援を行う株式会社マテリアルリンクス
- 2025年8月付で株式会社ルームズに吸収合併）。同社はアイドルグループ等に対してヘアメイクサービスを提供。2025年８月デジタルマーケティング事業において、既存事業とのシナジーの創出、広告運用力の強化及び顧客企業への提供価値の向上を目的として株式会社Bridgeを子会社化。同社はインターネット
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社９社で構成され、マーケティングコミュニケーション（注１）領域において、PR発想/ストーリーテリング（注２）をコアとして顧客のブランドの成長を支援する専門事業集団です。当社グループは、中核子会社と位置づけている株式会社マテリアルが属するPRコンサルティング事業を中心に、デジタルマーケティング事業、PRプラットフォーム事業の３つの事業を展開しております。昨今のデジタル化の進展、それに伴うコミュニケーションの機会・手段の多様化・複雑化によって、ブランドが各ステークホルダー（注３）から選ばれるためのマーケティングコミュニケーションの複雑性が増しており、主に以下のような状況にあると認識しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年8月期（S100X6SQ）
- 有価証券報告書 2024年8月期（S100UV4B）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針