マテリアルグループ（156A）

事業の中身

企業のブランドを育てることを支える会社だ。持株会社で、事業は子会社が営む。PRコンサルティング、デジタルマーケティング、PRプラットフォームの三つの事業に分かれ、中核はPRコンサルティングだ。

PRコンサルティング事業では、案件ごとにPRプロデューサーを中心としたチームを組み、テレビへの露出をねらう働きかけ、新しい商品を紹介する催し、SNSを使った企画などを通じて、企業の商品やサービスの情報をメディアとSNSから届ける。契約は案件ごとのものが中心で、成果物を納めた時点で売上になり、期間を決めて続けるリテナーの契約もある。デジタルマーケティング事業では、デジタルの広告の戦略づくりと運用の代行、広告の制作を行い、Web接客のツール「Flipdesk」を月額で提供する。運用の代行では、毎月の広告の出稿の額に一定の割合を掛けた金額を受け取る。PRプラットフォーム事業では、中小やスタートアップの企業に向けて、TikTokを使った採用の支援、ソーシャルコマースでの販促の支援、メディアとつながるプラットフォーム「CLOUD PRESS ROOM」、広報のフリーランサーのプラットフォームを提供する。

• 業界図鑑広告の会社は、何で稼いでいる？

誰に売る

客は、ブランドを広げたい国内の大手企業が中心だ。デジタルの側では中堅から大手の企業、プラットフォームの側では中小やスタートアップの企業が客になる。広告代理店を通して受ける取引と、企業と直接結ぶ取引の両方がある。

業績4期

2025年8月期の売上高は63億円、営業利益は8億円、親会社株主に帰属する当期純利益は5億円。

2022年8月期から2025年8月期までの4期で、売上高は50%増えた。

有報で開示されている業績は4期分。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2025年8月期が12.7%、2024年8月期が15.1%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

他の会社と比べると

営業利益率12.7%は、図鑑にある「広告」の会社144社の中で上から23番目。中央値は4.8%で、高い方。

従業員1人あたりの売上1,816万円は、上から121番目。中央値は2,947万円で、低い方。

売上の大きさは、144社の中で上から81番目。中央値は71億円。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

• 会社図鑑電通グループ（4324）
• 会社図鑑サイバーエージェント（4751）
• 会社図鑑博報堂DYホールディングス（2433）
• 会社図鑑フジ・メディア・ホールディングス（4676）
• 会社図鑑日本テレビホールディングス（9404）
• 会社図鑑TBSホールディングス（9401）
• 会社図鑑日本経済新聞社（非上場）
• 会社図鑑テレビ朝日ホールディングス（9409）
• 会社図鑑テレビ東京ホールディングス（9413）
• 会社図鑑朝日放送グループホールディングス（9405）
• 会社図鑑日本創発グループ（7814）
• 会社図鑑インテージホールディングス（4326）

100円売ると、どこへ行く

2025年8月期の売上高を100円とすると、費用に87円が出ていき、営業利益として13円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が8円。

会社の大きさ

連結の従業員数は347人。本社は港区赤坂一丁目１２番３２。決算期は8月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり1,816万円になる。

何に左右される

案件ごとの契約が中心なので、受ける案件の数と大きさが売上の土台になる。期間を決めて続けるリテナーの契約は、その間の売上を安定させる。

企業がブランドに使うお金が案件の量を決め、PRとデジタルの専門の人をどれだけ確保できるかが扱える量を決める。デジタルの広告の運用は出稿の額に割合を掛けて受け取るため、出稿の額がそのまま売上に響く。M&Aで会社をグループに迎え、事業の幅を広げている。

この会社の技術

共通の価値観や興味を持つ人の集まりから逆算して、情報がどう流れるかを設計するやり方。誰に、どのメディアやSNSを通して、どんな物語として届けるかを組み立てる。

この会社を読む言葉

• PR：企業と、それを取り巻く社会や人々との良い関係をつくる活動
• リテナー契約：期間を決めて、続けて対価を受け取る契約
• Web接客：サイトを訪れた人の行動に合わせて、その場で案内を変えること