決算データ · 試作 · 2026年1月期
太洋基礎工業（1758）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、太洋基礎工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2019年1月期 | 108億円 | — | 4億円 | — | 91億円 | 75.2% | 208人 |
| 2020年1月期 | 119億円 | — | 5億円 | — | 103億円 | 68.6% | 221人 |
| 2021年1月期 | 133億円 | — | 4億円 | — | 101億円 | 72.4% | 228人 |
| 2022年1月期 | 129億円 | 6億円 | 5億円 | 4.5% | 106億円 | 74.5% | 227人 |
| 2023年1月期 | 147億円 | 8億円 | 6億円 | 5.4% | 122億円 | 70.8% | 221人 |
| 2024年1月期 | 146億円 | 2億円 | 2億円 | 1.6% | 116億円 | 74.9% | 216人 |
| 2025年1月期 | 135億円 | 2億円 | 2億円 | 1.3% | 115億円 | 76.7% | 220人 |
| 2026年1月期 | 145億円 | 6億円 | 5億円 | 3.8% | 124億円 | 76.3% | 221人 |
損益の内訳
2026年1月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 135億円 | 145億円 | +10 |
| 売上原価 | 123億円 | 131億円 | +8 |
| 売上総利益 | 12億円 | 14億円 | +3 |
| 販売費及び一般管理費 | 10億円 | 9億円 | −1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 2億円 | 6億円 | +4 |
| 経常利益 | 2億円 | 6億円 | +4 |
| 税引前利益 | 4億円 | 6億円 | +3 |
| 法人所得税 | 1億円 | 2億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 2億円 | 5億円 | +2 |
財政状態
2026年1月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 33億円 | 40億円 | +7 |
| 流動資産 | 76億円 | 81億円 | +5 |
| 有形固定資産 | 20億円 | 21億円 | +1 |
| 非流動資産（固定資産） | 39億円 | 44億円 | +4 |
| 資産合計 | 115億円 | 124億円 | +9 |
| 社債及び借入金（非流動） | — | 1億円 | |
| 流動負債 | 22億円 | 24億円 | +1 |
| 非流動負債（固定負債） | 4億円 | 6億円 | +1 |
| 負債合計 | 27億円 | 30億円 | +3 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 84億円 | 87億円 | +4 |
| 資本合計（純資産） | 88億円 | 95億円 | +7 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4億円 | 9億円 | +5 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2億円 | -1億円 | +1 |
| 減価償却費 | 4億円 | 3億円 | −1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -5億円 | -4億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | −0 |
従業員
連結従業員—人
提出会社221人
平均年齢45.7歳
平均勤続年数14.6年
平均年間給与628万円
株主
2026年1月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は859人、発行済株式は2,458,800株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 豊 住 清 | 28.5% |
| 2 | 太洋基礎工業取引先持株会 | 6.5% |
| 3 | ㈱あいち銀行 | 4.5% |
| 4 | 岐阜信用金庫 | 3.3% |
| 5 | 太洋基礎工業従業員持株会 | 3.2% |
| 6 | 日本エコシステム㈱ | 3.1% |
| 7 | 瀧上工業㈱ | 3.1% |
| 8 | ㈱三東工業社 | 3.0% |
| 9 | 徳倉建設㈱ | 2.9% |
| 10 | 内藤征吾 | 2.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2019年1月期 | 501.85円 | 100円 | 20% | 5.2% | 12.3倍 |
| 2020年1月期 | 236.24円 | 100円 | 14% | 6.9% | 11.6倍 |
| 2021年1月期 | 218.28円 | 100円 | 15% | 6.1% | 7.3倍 |
| 2022年1月期 | 231.33円 | 100円 | 14% | 6.3% | 6.9倍 |
| 2023年1月期 | 296.56円 | 100円 | 12% | 7.4% | 5.9倍 |
| 2024年1月期 | 107.96円 | 35円 | 33% | 2.4% | 18.7倍 |
| 2025年1月期 | 115.51円 | 50円 | 43% | 2.6% | 15.2倍 |
| 2026年1月期 | 232.19円 | 60円 | 26% | 5.0% | 11.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1973年10月名古屋市中川区烏森町字社宮２番地(現名古屋市中川区柳森町107番地)に本社を移転
- 1974年10月建設大臣許可(般－49)5312号 一般建設業許可を受ける1983年８月 地質調査業である明和地研株式会社を子会社化(所有比率75％)1986年９月 横浜営業所(神奈川県横浜市)を新設1990年２月 静岡営業所(静岡県静岡市)を新設1990年４月 大阪営業所(大阪府高槻市)を新設
- 1994年11月東京支店(東京都千代田区)並びに東京営業所(東京都千代田区)を新設
- 1997年11月日本証券業協会の店頭登録銘柄に指定1998年４月 本社に名古屋支店を新設、東京、長野、静岡、大阪の各営業所を支店に改称1998年５月 三重営業所(三重県津市)を新設1999年６月 横浜営業所を東京支店に統合するとともに東京支店(東京都品川区)を移転2001年７月 福井営業所(福井
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取り消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場2007年８月 岐阜営業所(岐阜県可児市)、津島営業所(愛知県津島市)を新設2010年４月 ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(ＪＡＳＤＡＱ市場)に株式を上場2010年
- 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所ＪＡＳＤＡＱ市場及び同取引所ＮＥＯ市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に株式を上場2011年４月 福岡営業所(福岡県福岡市)を新設2012年２月 金沢営業所(石川県金沢市)、四国営業所(香川県高松市)を新設20
- 2013年11月株式会社テノックスと業務提携 2014年４月 福岡営業所を九州支店に改称、九州営業所を佐賀営業所に改称経営合理化のため明和地研株式会社を清算2017年５月 岐阜営業所(岐阜県岐阜市)を移転2017年９月 広島出張所を広島営業所に改称2019年３月 東京支店(東京都品川区)を移転九
- 2022年11月徳倉建設株式会社と資本提携2023年６月 山陽営業所(兵庫県神戸市)を移転
- 2023年12月株式会社ナガワと資本提携2025年４月 金沢営業所(石川県金沢市)を移転
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社は特殊土木工事等事業、住宅関連工事事業、環境関連工事事業、建築事業、機械製造販売等事業及び再生可能エネルギー等事業の６分野での事業活動を展開しております。当社の事業に係わる位置付け及び事業内容は次のとおりであります。なお、当社が行っている事業内容とセグメントにおける事業区分は同一です。 セグメント別事業事 業 内 容事業区分(1)特殊土木工事等事業様々な工法による地盤改良工事、推進工事、地中連続壁工事、地中障害物撤去工事、液状化対策工事などや法面補強工事施工(2)住宅関連工事事業住宅基礎補強工事や構造物修復工事(3)環境関連工事事業太陽光発電設備築造工事や風力発電工事、地中熱を利用したエネルギー事業、土壌浄化環境事業(4)建築事業建物建築、リフォーム業、不動産開発事業など(5)機械製造販売等事業建設機械の製造販売等に係る事業機械製造販売(6)再生可能エネルギー等事業太陽光発電売電収入、その他再生可能エネルギー等収入売電 事業の系統図は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年1月期（S100Y01F）
- 有価証券報告書 2025年1月期（S100VNMG）
- 有価証券報告書 2024年1月期（S100TBJE）
- 有価証券報告書 2023年1月期（S100QN33）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年1月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針