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決算データ · 試作 · 2026年3月期

日本基礎技術(1914)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、日本基礎技術の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期227億円2億円316億円72.5%395人
2019年3月期245億円2億円318億円74.3%409人
2020年3月期241億円5億円308億円75.3%413人
2021年3月期229億円2億円309億円73.4%410人
2022年3月期221億円5億円301億円70.2%418人
2023年3月期239億円5億円302億円68.2%399人
2024年3月期236億円9億円328億円66.8%395人
2025年3月期303億円14億円318億円72.2%379人
2026年3月期274億円17億円386億円64.1%391人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
販売費及び一般管理費32億円32億円+0
経常利益19億円21億円+2
税引前利益19億円22億円+3
法人所得税5億円6億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)14億円17億円+2

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物41億円53億円+12
流動資産126億円172億円+46
有形固定資産125億円127億円+2
非流動資産(固定資産)192億円214億円+22
資産合計318億円386億円+68
社債及び借入金(流動)29億円
社債及び借入金(非流動)34億円31億円−2
流動負債45億円92億円+47
非流動負債(固定負債)43億円46億円+3
負債合計88億円138億円+50
親会社の所有者に帰属する持分212億円217億円+5
資本合計(純資産)230億円247億円+18
日本基礎技術:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成14%33%53%現金及び現金同等物53億円(14%)有形固定資産127億円(33%)その他の資産205億円(53%)日本基礎技術:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成33%53%現金及び現金同等物53億円(14%)有形固定資産127億円(33%)その他の資産205億円(53%)
資産合計を100とした構成。
日本基礎技術:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成16%20%56%8%社債及び借入金60億円(16%)その他の負債78億円(20%)親会社の所有者に帰属する持分217億円(56%)非支配持分30億円(8%)日本基礎技術:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成16%20%56%社債及び借入金60億円(16%)その他の負債78億円(20%)親会社の所有者に帰属する…217億円(56%)非支配持分30億円(8%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー5億円1億円−4
財務活動によるキャッシュ・フロー-3億円18億円+21
減価償却費12億円13億円+0
有形固定資産の取得による支出-21億円-14億円+7
配当金の支払額-3億円-5億円−1

従業員

連結従業員391人
提出会社346人
平均年齢43.7歳
平均勤続年数18.4年
平均年間給与799万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,823人、発行済株式は29,346,000株。

日本基礎技術:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本基礎技術取引先持株会14.7%日本国土開発5.6%日本基礎技術従業員持株会4.2%りそな銀行4.2%北陸銀行4.1%東陽商事3.7%日本生命保険相互会社2.8%前川 貞夫2.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合日本基礎技術:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本基礎技術…14.7%日本国土開発5.6%日本基礎技術…4.2%りそな銀行4.2%北陸銀行4.1%東陽商事3.7%日本生命保険…2.8%前川 貞夫2.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本基礎技術取引先持株会14.7%
2日本国土開発5.6%
3日本基礎技術従業員持株会4.2%
4りそな銀行4.2%
5北陸銀行4.1%
6東陽商事3.7%
7日本生命保険相互会社2.8%
8前川 貞夫2.1%
9三菱UFJ信託銀行1.9%
10丸全昭和運輸1.9%
日本基礎技術:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元43868%209745%金融機関29203%金融商品取引業者2547%その他の法人43868%外国法人等7295%個人その他209745%日本基礎技術:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元209745%金融機関29203%金融商品取引業者2547%その他の法人43868%外国法人等7295%個人その他209745%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期7.04円8円125%0.9%57.4倍
2019年3月期5.74円8円87%0.7%65.7倍
2020年3月期18.97円10円78%2.2%19.4倍
2021年3月期8.54円10円102%0.9%59.3倍
2022年3月期21.97円13円53%2.3%33.2倍
2023年3月期25.4円13円38%2.5%20.4倍
2024年3月期46.57円16円32%4.4%10.8倍
2025年3月期74.13円24円49%6.4%8.9倍
2026年3月期89.65円30円42%7.0%7.5倍

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、当社、連結子会社2社、関連会社2社で構成され、法面保護工事、ダム基礎工事、アンカー工事、重機工事、注入工事、維持修繕工事、環境保全工事ならびにこれらに関する事業を行っており、あわせて建設コンサルタント及び地質調査を行っている。連結子会社のJAFEC USA,Inc.は、海外工事への参入を図るため平成21年10月に米国ネバダ州に設立し、株式会社オーケーソイルは、都市部の地盤改良工事および海外工事に実績があるため平成22年4月に子会社化した。また、関連会社の日本施設管理株式会社は、当社業務に関連するダム施設管理業務および建設コンサルタント業務を、株式会社オリオン計測は当社業務に関連する地質調査やデータ解析を行っている。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針