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日本基礎技術(1914)

日本基礎技術は、何で稼いでいる? 2026年3月期の売上高は274億円。平均年収は799万円(単体・建設業136社の中で75位)。上場会社(証券コード 1914)。 英文社名は「japan foundation engineering co.,ltd.」。

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売上高274億円前期比 −9.6%
営業利益15億円前期比 −21.1%
純利益17億円前期比 +21.4%
営業利益率5.5%前期 6.3%

2026年3月期・有価証券報告書(2026-06-22 提出)の数字(EDINET)

証券コード
1914
業種(東証33業種)
建設業
決算日
3月31日
本社
大阪府大阪市北区天満1丁目9番 大阪府の上場企業一覧
従業員
連結 391人・単体 346人
平均年収
799万円(単体・平均年齢 43.7歳・平均勤続 18.4年)建設業の136社の中で75位・業種の中央値 827万円 建設業の年収ランキング自分の年収と比べる
年収と従業員の推移(2022年3月期〜2026年3月期)
年度平均年収(単体)従業員(連結)
2022年3月期703万円418人
2023年3月期678万円399人
2024年3月期708万円395人
2025年3月期795万円379人
2026年3月期799万円391人

事業の分類

事業
地盤・基礎工事事業土木建設コンサルタント・地質調査事業設計・測量
東証業種
建設業

分類の根拠:日本基礎技術 有価証券報告書 事業の内容。確認日 2026-09-19。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。

事業の中身

法面の保護の工事、ダムの基礎の工事、アンカーの工事、重機の工事、注入の工事、維持と修繕の工事、環境の保全の工事を行い、あわせて建設コンサルタントと地質の調査も行う。

子会社のJAFEC USAは海外の工事に加わるために米国のネバダ州に作られた会社で、オーケーソイルは都市の部分の地盤の改良の工事と海外の工事を担う。関連の会社には、ダムの施設の管理と建設コンサルタントを行う日本施設管理と、地質の調査とデータの解析を行うオリオン計測がある。

誰に売る

客はダムや斜面、地盤に関わる工事を発注する人だ。建設コンサルタントと地質の調査を頼む相手もいて、米国では現地の子会社が工事を受ける。

日本基礎技術(1914):誰に売る日本基礎技術(1914):誰に売る主な客ダムや斜面の工事を発注する人法面の保護とダムの基礎の工事最大の柱地盤の改良を求める相手アンカーと注入と重機の工事柱調査と設計を頼む相手建設コンサルタントと地質の調査小さな柱米国の工事の発注者現地の子会社が受ける工事海外日本基礎技術(1914):誰に売る日本基礎技術(1914):誰に売る主な客ダムや斜面の工事を発注する人法面の保護とダムの基礎の工事最大の柱地盤の改良を求める相手アンカーと注入と重機の工事柱調査と設計を頼む相手建設コンサルタントと地質の調査小さな柱米国の工事の発注者現地の子会社が受ける工事海外

業績5年

2026年3月期の売上高は274億円、営業利益は15億円、親会社株主に帰属する当期純利益は17億円。

2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は24%増えた。

日本基礎技術(1914):業績5年2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。売上高2022/3221億円2023/3239億円2024/3236億円2025/3303億円2026/3274億円営業利益・純利益2022/32023/32024/32025/32026/3営業利益15億円純利益17億円日本基礎技術(1914):業績5年2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。売上高2022/3221億円2023/3239億円2024/3236億円2025/3303億円2026/3274億円営業利益・純利益2022/32023/32024/32025/32026/3営業利益15億円純利益17億円
2022年3月期から2026年3月期。単位は億円。凡例の純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。

営業利益率の推移

売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が5.5%、2025年3月期が6.3%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。

日本基礎技術(1914):営業利益率の推移日本基礎技術(1914):営業利益率の推移営業利益 ÷ 売上高5.5%2025年3月期 6.3%−0.8%直近の推移3.6% → 5.5%2022年3月期から2026年3月期の推移日本基礎技術(1914):営業利益率の推移日本基礎技術(1914):営業利益率の推移営業利益 ÷ 売上高5.5%2025年3月期 6.3%−0.8%直近の推移3.6% → 5.5%2022年3月期から2026年3月期の推移

他の会社と比べると

営業利益率5.5%は、図鑑にある「建設・住宅」の会社306社の中で上から187番目。中央値は6.3%で、真ん中あたり。

売上の伸び+24%は、上から145番目。中央値は+24%で、真ん中あたり。

従業員1人あたりの売上7,008万円は、上から95番目。中央値は5,343万円で、真ん中あたり。

売上の大きさは、306社の中で上から199番目。中央値は459億円。

比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。

日本基礎技術(1914):他の会社と比べると帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。図鑑にある「建設・住宅」の会社306社の分布。灰色の帯が真ん中の半分、縦線が中央値、点がこの会社営業利益率2026年3月期中央値 6.3%低い高い5.5% 真ん中あたり売上の伸び2022年3月期から2026年3月期中央値 +24%低い高い+24% 真ん中あたり1人あたり売上売上 ÷ 従業員数中央値 5,343万円低い高い7,008万円 真ん中あたり売上の大きさ306社の中で中央値 459億円低い高い274億円 真ん中あたり日本基礎技術(1914):他の会社と比べると帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。図鑑にある「建設・住宅」の会社306社の分布。灰色の帯が真ん中の半分、縦線が中央値、点がこの会社営業利益率2026年3月期中央値 6.3%低い高い5.5% 真ん中あたり売上の伸び2022年3月期から2026年3月期中央値 +24%低い高い+24% 真ん中あたり1人あたり売上売上 ÷ 従業員数中央値 5,343万円低い高い7,008万円 真ん中あたり売上の大きさ306社の中で中央値 459億円低い高い274億円 真ん中あたり
帯の左が低い、右が高い。灰色は真ん中の半分(四分位)。

100円売ると、どこへ行く

2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に95円が出ていき、営業利益として5円が残る。この期は本業の外の利益(出資先の利益や為替差益など)が加わり、税金を払った後の親会社株主に帰属する当期純利益は6円と、営業利益を上回った。

日本基礎技術(1914):100円売ると、どこへ行く売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。2026年3月期・100円の行き先・行き先94円費用(材料・人件費・販売など)94円純利益6円日本基礎技術(1914):100円売ると、どこへ行く売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。2026年3月期・100円の行き先・行き先94円費用(材料・人件費・販売など)94円純利益6円
売上を100円に揃えた内訳。数字は四捨五入。

会社の大きさ

連結の従業員数は391人。本社は大阪市北区天満1丁目9番。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり7,008万円になる。

日本基礎技術(1914):会社の大きさ日本基礎技術(1914):会社の大きさ従業員1人あたりの売上高(万円)7,008万円274億円 ÷ 391人日本基礎技術(1914):会社の大きさ日本基礎技術(1914):会社の大きさ従業員1人あたりの売上高(万円)7,008万円274億円 ÷ 391人

何に左右される

ダムと斜面と地盤の工事がどれだけ発注されるかが売上の土台になる。できあがった施設の維持と修繕は、続く仕事になる。

重機と資材の費用が工事の原価を作り、施工と調査を担う技術者の数がこなせる量を決める。米国の子会社の工事は海外の売上を作る。

日本基礎技術(1914):何に左右される日本基礎技術(1914):何に左右される効くもの工事の受注の量ダムと斜面と地盤の発注売上の土台維持と修繕の仕事できあがった施設の手入れ続く仕事重機と資材の費用機械と材料工事の原価技術者の数施工と調査を担う人こなせる量米国の工事現地の子会社の売上海外日本基礎技術(1914):何に左右される日本基礎技術(1914):何に左右される効くもの工事の受注の量ダムと斜面と地盤の発注売上の土台維持と修繕の仕事できあがった施設の手入れ続く仕事重機と資材の費用機械と材料工事の原価技術者の数施工と調査を担う人こなせる量米国の工事現地の子会社の売上海外

この会社の技術

斜面を保護して崩れを抑え、地盤にアンカーを打ち込んだり材料を注いだりして固め、ダムの基礎を作る工事。地質の調査と設計から施工までをつなぐ。

この会社を読む言葉

  • 法面:切り土や盛り土でできた斜面
  • アンカー工事:地盤に長い部材を差し込み、土やコンクリートをつなぎ止める工事
  • 地質調査:地面の中の土や岩の様子を調べること

つながる図鑑

この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。

ここへつながる図鑑

出典と生成

データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-19)。 セグメント表なし(単一セグメント)。 東証33業種:建設業。

数字は EDINET の有価証券報告書から(出荷前に照合) この頁はデータから作った。更新日 2026-11-05。編集方針

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