決算データ · 試作 · 2026年3月期
テクノ菱和（1965）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、テクノ菱和の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 607億円 | — | 23億円 | — | 588億円 | 61.9% | 786人 |
| 2019年3月期 | 674億円 | — | 30億円 | — | 629億円 | 58.7% | 830人 |
| 2020年3月期 | 609億円 | — | 29億円 | — | 593億円 | 64.9% | 844人 |
| 2021年3月期 | 549億円 | 17億円 | 12億円 | 3.1% | 624億円 | 66.1% | 848人 |
| 2022年3月期 | 569億円 | 30億円 | 22億円 | 5.3% | 637億円 | 66.7% | 870人 |
| 2023年3月期 | 610億円 | 32億円 | 23億円 | 5.2% | 635億円 | 68.4% | 901人 |
| 2024年3月期 | 737億円 | 58億円 | 45億円 | 7.9% | 762億円 | 64.5% | 899人 |
| 2025年3月期 | 842億円 | 96億円 | 73億円 | 11.4% | 802億円 | 66.0% | 940人 |
| 2026年3月期 | 987億円 | 158億円 | 118億円 | 16.0% | 1,009億円 | 65.7% | 981人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 842億円 | 987億円 | +145 |
| 売上原価 | 668億円 | 736億円 | +69 |
| 売上総利益 | 174億円 | 250億円 | +76 |
| 販売費及び一般管理費 | 78億円 | 93億円 | +15 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 96億円 | 158億円 | +61 |
| 経常利益 | 99億円 | 165億円 | +66 |
| 税引前利益 | 101億円 | 167億円 | +65 |
| 法人所得税 | 29億円 | 48億円 | +20 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 73億円 | 118億円 | +45 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 126億円 | 192億円 | +67 |
| 流動資産 | 562億円 | 674億円 | +112 |
| 有形固定資産 | 41億円 | 45億円 | +3 |
| 非流動資産（固定資産） | 240億円 | 335億円 | +95 |
| 資産合計 | 802億円 | 1,009億円 | +207 |
| 社債及び借入金（非流動） | 0億円 | 1億円 | +1 |
| 流動負債 | 239億円 | 287億円 | +48 |
| 非流動負債（固定負債） | 34億円 | 58億円 | +25 |
| 負債合計 | 272億円 | 345億円 | +73 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 472億円 | 547億円 | +75 |
| 資本合計（純資産） | 530億円 | 664億円 | +134 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 47億円 | 122億円 | +75 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -18億円 | -43億円 | −25 |
| 減価償却費 | 4億円 | 6億円 | +2 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2億円 | -5億円 | −3 |
| 配当金の支払額 | -17億円 | -21億円 | −4 |
従業員
連結従業員981人
提出会社856人
平均年齢44歳
平均勤続年数15年
平均年間給与1,092万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,406人、発行済株式は21,228,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | テクノ菱和取引先持株会 | 10.3% |
| 2 | 三菱重工サーマルシステムズ | 6.9% |
| 3 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 4.7% |
| 4 | みずほ銀行(常任代理人 日本カストディ銀行) | 4.7% |
| 5 | 名古屋銀行 | 3.6% |
| 6 | 明治安田生命保険相互会社(常任代理人 日本カストディ銀行) | 3.5% |
| 7 | 京葉銀行(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行) | 3.5% |
| 8 | 重 田 康 光 | 3.1% |
| 9 | ブルドックソース | 3.1% |
| 10 | 東京海上日動火災保険 | 2.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 100.83円 | 22円 | 24% | 6.6% | 8.2倍 |
| 2019年3月期 | 134.07円 | 22円 | 18% | 8.3% | 6.4倍 |
| 2020年3月期 | 132.18円 | 34円 | 27% | 7.8% | 5.8倍 |
| 2021年3月期 | 56.11円 | 28円 | 54% | 3.1% | 15.6倍 |
| 2022年3月期 | 102.76円 | 32円 | 33% | 5.3% | 8.3倍 |
| 2023年3月期 | 107.43円 | 36円 | 34% | 5.4% | 8.1倍 |
| 2024年3月期 | 209.44円 | 48円 | 24% | 9.7% | 9.7倍 |
| 2025年3月期 | 344.9円 | 100円 | 30% | 14.2% | 7.6倍 |
| 2026年3月期 | 570.86円 | 170円 | 31% | 19.8% | 10.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1949年12月創業者近重八郎により、三菱重工業株式会社(当時中日本重工業株式会社)の冷凍機を使用した冷蔵庫・ショーケースなどの冷凍工事施工を主たる目的に、「レイト工業株式会社」として名古屋市において設立されました。1953年１月に社名を「菱和調温工業株式会社」に変更するとともに、冷暖房空調設備
- 1966年12月には本社を東京都に移転し、産業設備関連工事、海外工事分野への進出など、事業領域の拡充を目指しました。さらに、1989年９月には社名を現在の「株式会社テクノ菱和」に変更し、「人間の生活や産業プロセスに最適環境を創造する」ための、トータル・クリーンエンジニアリングを提供いたすべく努め
- 1949年12月レイト工業株式会社として名古屋市瑞穂区熱田東町に設立
- 1951年10月本社を名古屋市中区南大津通へ移転1953年１月商号を菱和調温工業株式会社に変更1954年６月建設業法に基づく建設業者登録(建設大臣(ハ)第3724号)を行い、冷房設備の施工開始1956年８月東京営業所開設(1958年３月支店に昇格)1958年３月本社を名古屋市中区伊勢山町に移転1
- 1963年12月支店に昇格)1964年４月東京都に連結子会社東京ダイヤエアコン株式会社を、名古屋市に連結子会社菱和エアコン株式会社を設立1966年５月福岡市に九州支店を開設
- 1966年12月本社を東京支店と同住所に移転。同時に名古屋支店を開設
- 1967年12月仙台営業所開設(
- 1975年12月支店に昇格、東北支店と改称)1974年２月建設業法改正により、建設大臣許可(特、般)第3101号の許可を受ける1975年１月千葉営業所開設(1991年５月支店に昇格)1975年４月横浜営業所開設(
- 1984年12月支店に昇格)1976年４月海外(中近東諸国)における設備工事施工へ進出1977年６月岡山営業所開設(2014年４月中国支店と改称)1979年６月東関東営業所開設(1990年４月茨城営業所と改称、1998年４月支店に昇格)1980年４月本社内に技術開発センター開設(1986年９月研
- 1984年12月インドネシアに移転し東南アジア支店と改称)
- 1984年12月東京支店を東京本店に改称1985年４月東南アジア支店を吸収しインドネシアに現地法人PT.RYOWA BINATEK PRATAMAを設立1986年９月東京都世田谷区に技術開発研究所を新設(技術開発センターを改組)1987年１月東京本店を本社事業部に改称1989年９月商号を株式会社
- 1990年10月株式を社団法人日本証券業協会に店頭登録1991年４月本社管理、営業、技術各本部から東京本店を分離1992年１月在インドネシア現地法人PT.RYOWA BINATEK PRATAMAへの出資金を全額譲渡1993年９月在フィリピン現地法人RYOWA-PILIPINAS TECHNIC
- 1996年12月株式を東京証券取引所市場第二部に上場2003年１月在インドネシア現地法人PT.RYOWA BINATEK PRATAMA会社清算
- 2004年10月松浦電機システム株式会社を買収し連結子会社とする2012年４月海外事業部を新設
- 2012年11月調達本部を新設2016年４月インドネシアに現地法人PT.TECHNO RYOWA ENGINEERINGを設立し連結子会社とする2017年６月監査等委員会設置会社への移行及び執行役員制度の導入2018年９月神奈川県横浜市にテクノ菱和Ｒ＆Ｄセンターを新設し、技術開発研究所、横浜支店
- 2018年10月ＣＳＲ推進本部を新設2021年４月技術開発本部を新設2022年４月東関東支店開設(茨城支店及び千葉支店を統合)2022年４月東京証券取引所の市場区分見直しにより、スタンダード市場に移行2026年４月関連事業本部を新設2026年５月本社及び東京本店を東京都港区芝に移転
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社の企業集団は、当社及び子会社６社で構成され、空調衛生設備技術を核とした設備工事の設計・施工を主な内容としており、さらに冷熱(空調)機器の販売、修理・サービス・リフォーム工事及び各事業に関連する研究の事業活動を展開しております。当社グループの事業に係わる位置づけは、次のとおりであります。[空調衛生設備工事業]当社が大型空調衛生設備工事を中心として設計・施工するほか、子会社４社〔東京ダイヤエアコン㈱、菱和エアコン㈱、㈱アール・デザインワークス、PT.TECHNO RYOWA ENGINEERING〕においては、下記の冷熱(空調)機器類を使用した小型空調衛生設備工事の設計・施工を担当しております。また、当社の施工工程の一部について、上記子会社４社に外注施工させております。さらに、当社において、上記子会社４社の受注工事について施工を受託することがあります。[電気設備工事業]子会社松浦電機システム㈱は、電気設備工事の設計・施工を行っております。[冷熱機器販売事業]当社が三菱重工業㈱の代理店として一括で仕入れた冷熱(空調)機器類を、上記空調衛生設備工事業を営む子会社４社に売渡し、各社はこれを主要機器として使用した小型空調衛生設備工事の設計・施工を行っております。また、当機器類の一部は当社においても直接販売を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YF2U）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W7PX）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TXL0）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R4YZ）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OM5P）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針