決算データ · 試作 · 2026年3月期
高砂熱学工業（1969）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、高砂熱学工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 2,899億円 | — | 118億円 | — | 2,641億円 | 45.7% | 5,714人 |
| 2019年3月期 | 3,198億円 | — | 126億円 | — | 2,797億円 | 43.6% | 5,912人 |
| 2020年3月期 | 3,209億円 | — | 132億円 | — | 2,657億円 | 46.0% | 5,899人 |
| 2021年3月期 | 2,752億円 | 123億円 | 101億円 | 4.5% | 2,712億円 | 48.7% | 5,890人 |
| 2022年3月期 | 3,028億円 | 144億円 | 115億円 | 4.7% | 3,007億円 | 44.2% | 6,018人 |
| 2023年3月期 | 3,388億円 | 153億円 | 122億円 | 4.5% | 3,134億円 | 45.5% | 5,885人 |
| 2024年3月期 | 3,634億円 | 242億円 | 196億円 | 6.7% | 3,401億円 | 48.3% | 5,606人 |
| 2025年3月期 | 3,817億円 | 324億円 | 276億円 | 8.5% | 3,350億円 | 53.9% | 5,858人 |
| 2026年3月期 | 4,239億円 | 478億円 | 375億円 | 11.3% | 3,818億円 | 55.0% | 7,287人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 3,817億円 | 4,239億円 | +423 |
| 売上原価 | 3,100億円 | 3,302億円 | +202 |
| 売上総利益 | 717億円 | 937億円 | +221 |
| 販売費及び一般管理費 | 392億円 | 460億円 | +67 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 324億円 | 478億円 | +153 |
| 経常利益 | 350億円 | 506億円 | +157 |
| 税引前利益 | 375億円 | 528億円 | +153 |
| 法人所得税 | 95億円 | 148億円 | +53 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 276億円 | 375億円 | +98 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 477億円 | 482億円 | +6 |
| 棚卸資産 | 39億円 | 42億円 | +3 |
| 流動資産 | 2,451億円 | 2,641億円 | +189 |
| 有形固定資産 | 239億円 | 238億円 | −1 |
| のれん | 14億円 | 27億円 | +13 |
| 非流動資産（固定資産） | 898億円 | 1,178億円 | +280 |
| 資産合計 | 3,350億円 | 3,818億円 | +469 |
| 社債及び借入金（流動） | 177億円 | 274億円 | +97 |
| 流動負債 | 1,300億円 | 1,457億円 | +157 |
| 非流動負債（固定負債） | 206億円 | 210億円 | +4 |
| 負債合計 | 1,507億円 | 1,668億円 | +161 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,622億円 | 1,808億円 | +186 |
| 資本合計（純資産） | 1,843億円 | 2,151億円 | +308 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 59億円 | 297億円 | +238 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -127億円 | -170億円 | −43 |
| 減価償却費 | 31億円 | 34億円 | +4 |
| 配当金の支払額 | -105億円 | -126億円 | −21 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 設備工事事業 | 4,154億円 | +11.2% | — | 468億円 | 11.3% | 3,729億円 | 7,020人 |
| 設備機器の製造・販売事業 | 94億円 | +9.5% | — | 9億円 | 9.7% | 90億円 | 263人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：設備工事事業 設備機器の製造・販売事業
従業員
連結従業員7,287人
提出会社2,469人
平均年齢41.5歳
平均勤続年数14.7年
平均年間給与1,246万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は17,617人、発行済株式は140,478,804株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 10.6% |
| 2 | 日本生命保険相互会社 | 6.8% |
| 3 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 5.5% |
| 4 | 高砂熱学従業員持株会 | 4.7% |
| 5 | 高砂共栄会 | 4.0% |
| 6 | 日本カストディ銀行（信託口） | 4.0% |
| 7 | 第一生命保険 | 3.2% |
| 8 | 京王閣 | 1.5% |
| 9 | みずほ銀行 | 1.4% |
| 10 | 三和工業 | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 160.41円 | 50円 | 36% | 10.3% | 12.2倍 |
| 2019年3月期 | 173.29円 | 52円 | 33% | 10.4% | 10.3倍 |
| 2020年3月期 | 186.49円 | 56円 | 33% | 10.8% | 8.9倍 |
| 2021年3月期 | 145.56円 | 56円 | 39% | 8.0% | 11.8倍 |
| 2022年3月期 | 84.69円 | 60円 | 35% | 8.7% | 10.2倍 |
| 2023年3月期 | 92.35円 | 63円 | 39% | 8.9% | 11.4倍 |
| 2024年3月期 | 147.84円 | 129円 | 48% | 12.8% | 16.5倍 |
| 2025年3月期 | 208.07円 | 167円 | 42% | 16.0% | 13.3倍 |
| 2026年3月期 | 285.73円 | 115円 | 44% | 19.2% | 15.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1923年11月旧高砂工業株式会社煖房工事部の権利義務の一切を継承して高砂煖房工事株式会社として設立。1943年７月高砂熱学工業株式会社に改称。1949年３月大阪支店開設。（現・関西支店）
- 1949年10月建設業法による建設大臣登録(イ)第558号の登録を完了。（以後２年ごとに登録更新）1952年３月札幌出張所開設。（1968年４月支店に昇格）1952年８月名古屋出張所開設。（1959年３月支店に昇格）1959年２月九州出張所開設。（1972年４月支店に昇格）1967年４月東北出張
- 1969年11月東京証券取引所の市場第二部に上場。
- 1971年11月大阪証券取引所の市場第二部に上場。1972年３月日本開発興産株式会社を設立。（2021年４月ヒューコス株式会社に社名変更）（現・連結子会社）1972年４月日本ピーマック株式会社を設立。（現・連結子会社）1972年９月日本エスエフ株式会社を設立。（1978年４月日本フレクト株式会社
- 1974年12月建設業法改正により、建設大臣許可（特、般－49）第5708号の許可を受ける。（以後３年ごとに許可更新）1980年４月海外事業本部開設。（現・国際グループ事業部）
- 1980年11月T.T.E.エンジニアリング(マレーシア)Sdn.Bhd.を設立。（現・連結子会社）1984年７月タイタカサゴCo.,Ltd.を設立。（現・連結子会社）
- 1984年12月総合研究所新設。（現・高砂熱学イノベーションセンター）1987年１月横浜支店開設。1989年４月広島支店開設。（現・中四国支店）1991年４月関東支店開設。（2011年３月廃止）1994年３月高砂熱学工業(香港)有限公司を設立。（現・連結子会社）1995年６月タカサゴフィリピンI
- 2014年10月吸収合併により消滅）2003年７月高砂建築工程(北京)有限公司を設立。（2019年３月高砂建築工程(中国)有限公司に社名変更）（現・連結子会社）2005年４月タカサゴシンガポールPte.Ltd.を設立。（現・連結子会社）
- 2005年12月国土交通大臣許可（特、般－17）第5708号の許可（更新）を受ける。（以後５年ごとに許可更新）2006年４月関信越支店開設。2007年４月タカサゴベトナムCo.,Ltd.を設立。（現・連結子会社）
- 2008年10月日本フレクト株式会社を株式の追加取得により子会社化。（2009年１月日本フローダ株式会社に社名変更）（2019年２月清算結了）2009年１月アブダビ支店開設。（2011年３月閉鎖）2010年３月大阪証券取引所における株式上場を廃止。2012年２月日本設備工業株式会社を株式の取得に
- 2012年11月タカサゴエンジニアリングインディアPvt.Ltd.を設立。（清算結了）2013年７月グリーン・エアプラザを開設。（2020年９月閉鎖）
- 2013年11月PT.タカサゴインドネシアを設立。（現・非連結子会社）2014年４月ミャンマー支店開設。2014年６月(大)長岡技術科学大学と包括的連携に関する協定を締結。2014年７月本社を東京都千代田区から新宿区に移転。2014年８月マレーシア日本国際工科院（MJIIT）と包括的連携に関する
- 2014年10月株式交換により、株式会社丸誠を完全子会社化。また同社を存続会社、高砂エンジニアリングサービス株式会社を消滅会社とする吸収合併により、高砂丸誠エンジニアリングサービス株式会社が発足。（2020年４月TMES株式会社に社名変更）2015年１月関信越支店を東京都から埼玉県に移転。201
- 2015年12月在インドのインテグレーテッド・クリーンルーム・テクノロジーズPvt.Ltd.を株式の取得により持分法適用関連会社化。（現・連結子会社）2017年５月株式会社ヤマトと業務・資本提携契約を締結。（2024年５月契約期間満了に伴い解消）
- 2017年11月在インドのインテグレーテッド・クリーンルーム・テクノロジーズPvt.Ltd.を株式の追加取得により連結子会社化。（現・連結子会社）
- 2018年10月ヤマト科学株式会社と業務提携契約を締結。（2023年８月契約期間満了に伴い解消）
- 2018年11月株式会社清田工業を株式の取得により連結子会社化。（2024年３月一部売却に伴い持分法非適用関連会社化）2019年３月株式会社上総環境調査センターを株式の取得により子会社化。（現・非連結子会社）2020年４月高砂熱学イノベーションセンター開設。2022年２月Autodesk, In
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社、連結子会社15社、持分法適用関連会社２社、持分法非適用非連結子会社８社、持分法非適用関連会社４社で構成され、設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を主な事業内容としております。 当社グループの事業に係る位置付けおよび事業のセグメントとの関連は、次のとおりであります。 なお、セグメントと同一の区分であります。設備工事事業 当社は空調設備の技術を核として、その設計・施工を主な事業としており、TMES㈱（連結子会社）は、設備の保守メンテナンス、設備総合管理等を行っております。また、持分法適用関連会社である日本設備工業㈱は、空調・給排水設備の設計・施工を行っております。一方、海外においては、連結子会社である高砂建築工程（中国）有限公司、タカサゴシンガポール Pte. Ltd.、高砂熱学工業（香港）有限公司、タカサゴベトナムCo., Ltd.、タイタカサゴCo., Ltd.、T.T.E.エンジニアリング（マレーシア）Sdn.Bhd.、タカサゴエンジニアリングメキシコ,S.A.de C.V.、THSイノベーションズ Co.,Ltd.ならびに持分法適用関連会社であるTHSデベロップメント Co., Ltd.が空調設備の設計・施工等を行い、プロンプト・テクノ・サービス Co.,Ltd.は設備保守管理等を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YDOU）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VYJS）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TNK2）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R30N）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OAYB）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針