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決算データ · 試作 · 2026年5月期

E・Jホールディングス(2153)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、E・Jホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年5月期258億円10億円249億円63.4%1,317人
2019年5月期262億円13億円267億円67.9%1,377人
2020年5月期304億円20億円312億円65.2%1,517人
2021年5月期343億円39億円28億円11.2%375億円68.0%1,621人
2022年5月期367億円45億円31億円12.2%392億円70.2%1,686人
2023年5月期375億円45億円31億円11.9%392億円76.2%1,721人
2024年5月期372億円44億円30億円11.7%414億円78.7%1,713人
2025年5月期427億円45億円32億円10.5%520億円65.5%2,052人
2026年5月期466億円47億円34億円10.0%568億円71.0%2,144人

損益の内訳

2026年5月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上総利益143億円157億円+15
販売費及び一般管理費98億円110億円+13
営業利益(売上総利益−販管費)45億円47億円+2
経常利益46億円48億円+2
税引前利益49億円50億円+1
法人所得税17億円16億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)32億円34億円+2

財政状態

2026年5月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物215億円247億円+32
棚卸資産37億円41億円+4
流動資産338億円371億円+33
有形固定資産75億円77億円+2
のれん32億円28億円−4
非流動資産(固定資産)182億円197億円+15
資産合計520億円568億円+47
社債及び借入金(非流動)69億円63億円−6
流動負債101億円88億円−13
非流動負債(固定負債)79億円77億円−2
負債合計180億円165億円−15
親会社の所有者に帰属する持分333億円386億円+53
資本合計(純資産)341億円403億円+62
E・Jホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年5月期末・資産の構成43%7%13%31%現金及び現金同等物247億円(43%)棚卸資産41億円(7%)有形固定資産77億円(13%)のれん28億円(5%)その他の資産175億円(31%)E・Jホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年5月期末・資産の構成43%31%現金及び現金同等物247億円(43%)棚卸資産41億円(7%)有形固定資産77億円(13%)のれん28億円(5%)その他の資産175億円(31%)
資産合計を100とした構成。
E・Jホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年5月期末・負債と資本の構成11%18%68%社債及び借入金63億円(11%)その他の負債102億円(18%)親会社の所有者に帰属する持分386億円(68%)非支配持分17億円(3%)E・Jホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年5月期末・負債と資本の構成18%68%社債及び借入金63億円(11%)その他の負債102億円(18%)親会社の所有者に帰属する…386億円(68%)非支配持分17億円(3%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー41億円31億円−11
財務活動によるキャッシュ・フロー59億円13億円−46
減価償却費9億円9億円+1
有形固定資産の取得による支出-10億円-8億円+2
配当金の支払額-13億円-11億円+2

従業員

連結従業員2,144人
提出会社23人
平均年齢52.6歳
平均勤続年数8.4年
平均年間給与902万円

株主

2026年5月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は16,873人、発行済株式は18,378,920株。

E・Jホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。八雲19.2%日本マスタートラスト信託銀行8.7%日本カストディ銀行(信託口)4.3%E・Jホールディングス社員持4%小 谷 裕 司2.2%小 谷 満 俊1.3%合同会社Y&K1%BNY GCM CLIENT0.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合E・Jホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。八雲19.2%日本マスター…8.7%日本カストデ…4.3%E・Jホール…4%小 谷 裕 司2.2%小 谷 満 俊1.3%合同会社Y&K1%BNY GCM CLIENT0.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1八雲19.2%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)8.7%
3日本カストディ銀行(信託口)4.3%
4E・Jホールディングス社員持株会4.0%
5小 谷 裕 司2.2%
6小 谷 満 俊1.3%
7合同会社Y&K1.0%
8BNY GCM CLIENT ACCOUNTJPRD AC ISG(FE-AC)(常任代理人 三菱UFJ銀行)0.9%
9小 谷 浩 治0.9%
10山陰合同銀行0.8%
E・Jホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年5月期末・所有者別の株式数・単元31628%41147%93615%金融機関31628%金融商品取引業者4505%その他の法人41147%外国法人等11744%個人その他93615%E・Jホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年5月期末・所有者別の株式数・単元93615%金融機関31628%金融商品取引業者4505%その他の法人41147%外国法人等11744%個人その他93615%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年5月期84.23円30円50%6.3%9.2倍
2019年5月期94.69円38円49%7.4%5.7倍
2020年5月期149.15円50円61%10.5%5.2倍
2021年5月期187.47円35円78%12.2%5.7倍
2022年5月期197.46円43円57%11.8%5.8倍
2023年5月期195.32円50円59%10.6%7.7倍
2024年5月期193.62円55円60%9.7%9.2倍
2025年5月期204.06円67円60%9.6%7.8倍
2026年5月期189.35円69円54%9.1%8.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2017年12月2018年7月2019年3月2019年7月2019年8月
  • 2019年11月2020年8月 2020年9月 2022年4月2024年5月2024年9月2024年9月2026年4月 2026年7月株式会社近代設計(現 連結子会社)が株式会社北海道近代設計(現 連結子会社)を新設分割により設立。東京証券取引所市場第一部に指定。株式会社アークコンサルタント(現

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当グループは、当社及び当社の関係会社25社(連結子会社14社、非連結子会社8社、関連会社2社、その他の関係会社1社)によって構成されております。当社は純粋持株会社であり、グループ経営管理を行っております。連結子会社は、官公庁の公共事業等において、企画から施工監理までを一貫して提供できる総合建設コンサルタント事業を行っております。総合建設コンサルタント事業には、企画・計画、設計、診断、マネジメント、発注者支援、補償コンサルタント等の建設コンサルタント業務と測量、地質調査等の調査業務とがあり、株式会社エイト日本技術開発は総合建設コンサルタント事業全般を行い、他の連結子会社は各社の強みとする分野を中心に事業を行っております。当連結会計年度末における、事業内容と当社及び連結子会社等の位置付けは次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針