決算データ · 試作 · 2025年12月期
ＣＤＳ（2169）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＣＤＳの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 92億円 | — | 9億円 | — | 79億円 | 71.3% | 694人 |
| 2019年12月期 | 107億円 | — | 10億円 | — | 89億円 | 70.7% | 712人 |
| 2020年12月期 | 79億円 | — | 7億円 | — | 83億円 | 79.1% | 737人 |
| 2021年12月期 | 84億円 | 11億円 | 8億円 | 12.5% | 94億円 | 75.3% | 707人 |
| 2022年12月期 | 97億円 | 16億円 | 10億円 | 16.0% | 97億円 | 79.1% | 678人 |
| 2023年12月期 | 97億円 | 15億円 | 10億円 | 15.1% | 108億円 | 77.0% | 693人 |
| 2024年12月期 | 105億円 | 15億円 | 11億円 | 14.4% | 114億円 | 78.1% | 706人 |
| 2025年12月期 | 88億円 | 7億円 | 5億円 | 7.8% | 106億円 | 83.9% | 714人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 105億円 | 88億円 | −17 |
| 売上原価 | 72億円 | 63億円 | −9 |
| 売上総利益 | 33億円 | 25億円 | −8 |
| 販売費及び一般管理費 | 18億円 | 18億円 | +0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 15億円 | 7億円 | −8 |
| 経常利益 | 15億円 | 7億円 | −8 |
| 税引前利益 | 15億円 | 7億円 | −8 |
| 法人所得税 | 4億円 | 2億円 | −2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 11億円 | 5億円 | −6 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 42億円 | 46億円 | +4 |
| 棚卸資産 | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 流動資産 | 83億円 | 73億円 | −10 |
| 有形固定資産 | 24億円 | 25億円 | +1 |
| のれん | 0億円 | 0億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 31億円 | 33億円 | +2 |
| 資産合計 | 114億円 | 106億円 | −8 |
| 社債及び借入金（流動） | 6億円 | 3億円 | −3 |
| 流動負債 | 25億円 | 17億円 | −8 |
| 非流動負債（固定負債） | 0億円 | 1億円 | +0 |
| 負債合計 | 25億円 | 17億円 | −8 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 88億円 | 88億円 | −1 |
| 資本合計（純資産） | 89億円 | 89億円 | −0 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 10億円 | 16億円 | +6 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -6億円 | -9億円 | −3 |
| 減価償却費 | 1億円 | 2億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -2億円 | −2 |
| 配当金の支払額 | -5億円 | -6億円 | −1 |
従業員
連結従業員714人
提出会社301人
平均年齢37.9歳
平均勤続年数13.6年
平均年間給与512万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,659人、発行済株式は6,924,400株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | しばざき | 13.2% |
| 2 | ＣＤＳ従業員持株会 | 7.3% |
| 3 | 学校法人麻生塾 | 2.9% |
| 4 | 芝崎 雄太 | 2.6% |
| 5 | あいち銀行 | 2.1% |
| 6 | 芝崎 基次 | 1.8% |
| 7 | 芝崎 恭子 | 1.4% |
| 8 | 芝崎 晶紀 | 1.3% |
| 9 | 一般財団法人操志会 | 1.3% |
| 10 | 伏見 眞 | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 125.18円 | 44円 | 48% | 16.0% | 9.8倍 |
| 2019年12月期 | 145.66円 | 50円 | 38% | 16.7% | 11.1倍 |
| 2020年12月期 | 101.62円 | 55円 | 41% | 10.8% | 12.9倍 |
| 2021年12月期 | 121.53円 | 56円 | 47% | 12.1% | 13.3倍 |
| 2022年12月期 | 147.51円 | 60円 | 45% | 13.6% | 12.3倍 |
| 2023年12月期 | 146.44円 | 66円 | 46% | 12.5% | 11.6倍 |
| 2024年12月期 | 154.93円 | 78円 | 69% | 12.3% | 11.7倍 |
| 2025年12月期 | 66.92円 | 74円 | 74% | 5.1% | 27.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1984年11月愛知県岡崎市山綱町に本社所在地を移転1985年４月業務の領域拡大を目的として技術部を新設、専用工作機械設計業務を開始1986年２月写植業務のコンピュータ化によるドキュメント情報のデータ化、処理の高速化を目的として、電算写植システムを導入1986年７月設計業務のコンピュータ化を目的
- 1989年11月愛知県春日井市に名古屋営業所開設1990年９月広島県広島市南区に株式会社ティーピーエス広島支社開設1992年７月電子出版業務を開始1994年７月カラー印刷物の製版作業をコンピュータ化することにより、製版作業を効率化することを目的として、カラーマネージメントシステムを導入1996年
- 2000年10月長野県松本市に松本支社を開設2001年５月名古屋市中村区に名古屋営業所を移転、名称を名古屋支社に変更
- 2003年11月環境マネジメントシステムの国際規格ISO14001を本社、名古屋支社、松本支社で取得2004年３月環境マネジメントシステムの国際規格ISO14001を株式会社ティーピーエス本社、広島支社、奈良営業所で取得2004年６月資本関係の整理のため、株式会社ティーピーエスを子会社化（出資比
- 2005年12月株式会社エムエムシーコンピュータリサーチ（2006年１月に株式会社ＭＣＯＲに商号変更）の株式を取得（出資比率100％）し、技術システム開発事業を開始
- 2007年12月大阪証券取引所ヘラクレスに株式を上場2008年３月大阪市北区堂島に関西支社開設
- 2008年10月株式会社バイナスの株式を取得（出資比率100％）
- 2008年12月SAS SB Traduction（フランス）の株式を取得（出資比率51％）2010年７月SAS SB Traduction（フランス）の株式を追加取得（出資比率100％）2010年８月株式会社東輪堂の株式を取得（出資比率100％）
- 2010年10月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併（2010年４月）に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ市場に上場2011年７月株式会社パイオニアメディアクリエイツ（2011年７月に株式会社ＰＭＣに商号変更）の株式を取得（出資比率100％）
- 2011年11月名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場2012年９月東京証券取引所市場第二部に株式を上場2013年１月普通株式１株を200株に株式分割、単元株制度の導入により１単元の株式数を100株に変更
- 2013年11月東京証券取引所市場第一部、名古屋証券取引所市場第一部に株式を上場2014年４月愛知県稲沢市に株式会社バイナス工場を建設、操業開始2017年５月愛知県岡崎市に株式会社ＭＣＯＲ社屋建設
- 2019年12月愛知県稲沢市に株式会社バイナス第２工場竣工2020年９月名古屋市西区名駅一丁目に名古屋支社を移転 年月概要2022年１月名古屋支社の名称を名古屋オフィスに変更し、中日本第１支社、中日本第２支社を設立2022年４月東京証券取引所、名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取
- 2025年10月松本支社を松本オフィス、広島支社を広島オフィスへ名称を変更
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社と株式会社ＭＣＯＲ、株式会社バイナス、SAS SB Traduction（フランス）、株式会社東輪堂、株式会社ＰＭＣにより構成され、技術情報ソリューション事業、ＦＡロボットソリューション事業、デジタルソリューション事業の３事業を営んでおります。グループ各社の得意分野を組み合わせることで相互に補完し、取引先企業におけるビジネスプロセスの全ての段階へのサポートを実現可能とする「技術情報統合マネジメント企業」として、自動車、産業機器、医療機器、情報機器、教育関連、物流、食品、農水産物等、幅広い業界へのサービス提供を行っております。なお、事業の区分は「第５ 経理の状況 １(１)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 （技術情報ソリューション事業） 技術情報ソリューション事業は、当社とSAS SB Traduction、株式会社東輪堂、株式会社ＰＭＣで構成されており、３Ｄ－ＣＡＤによる製品・設備等の設計支援ならびに技術情報をベースとしたコンサルティング、各種マニュアル・デジタルコンテンツ類の制作に付随する事業を行っております。 当社は、３Ｄ－ＣＡＤ設計業務等の受託および技術者派遣を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XULK）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VGEB）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T4CN）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QGH5）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針