決算データ · 試作 · 2026年3月期
キューブシステム（2335）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、キューブシステムの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 136億円 | — | 6億円 | — | 75億円 | 68.1% | 694人 |
| 2019年3月期 | 143億円 | — | 6億円 | — | 82億円 | 65.4% | 720人 |
| 2020年3月期 | 147億円 | — | 5億円 | — | 81億円 | 69.6% | 737人 |
| 2021年3月期 | 148億円 | 12億円 | 8億円 | 7.9% | 94億円 | 68.6% | 781人 |
| 2022年3月期 | 161億円 | 14億円 | 9億円 | 8.8% | 101億円 | 71.2% | 830人 |
| 2023年3月期 | 163億円 | 15億円 | 10億円 | 8.9% | 126億円 | 76.6% | 843人 |
| 2024年3月期 | 180億円 | 15億円 | 11億円 | 8.5% | 135億円 | 75.1% | 886人 |
| 2025年3月期 | 184億円 | 14億円 | 13億円 | 7.5% | 144億円 | 75.7% | 918人 |
| 2026年3月期 | 185億円 | 16億円 | 16億円 | 8.4% | 149億円 | 76.5% | 938人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 184億円 | 185億円 | +2 |
| 売上原価 | 144億円 | 142億円 | −2 |
| 売上総利益 | 40億円 | 43億円 | +4 |
| 販売費及び一般管理費 | 26億円 | 27億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 14億円 | 16億円 | +2 |
| 経常利益 | 14億円 | 16億円 | +2 |
| 税引前利益 | 18億円 | 20億円 | +3 |
| 法人所得税 | 5億円 | 5億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 13億円 | 16億円 | +3 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 62億円 | 69億円 | +6 |
| 流動資産 | 98億円 | 109億円 | +11 |
| 有形固定資産 | 2億円 | 5億円 | +2 |
| 非流動資産（固定資産） | 46億円 | 40億円 | −6 |
| 資産合計 | 144億円 | 149億円 | +5 |
| 社債及び借入金（流動） | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 流動負債 | 24億円 | 27億円 | +4 |
| 非流動負債（固定負債） | 11億円 | 8億円 | −3 |
| 負債合計 | 35億円 | 35億円 | +0 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 97億円 | 108億円 | +11 |
| 資本合計（純資産） | 109億円 | 114億円 | +5 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3億円 | 8億円 | +5 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -8億円 | -5億円 | +3 |
| 減価償却費 | 1億円 | 2億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -3億円 | −3 |
| 配当金の支払額 | -6億円 | -6億円 | +0 |
従業員
連結従業員938人
提出会社704人
平均年齢34歳
平均勤続年数8.7年
平均年間給与546万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,538人、発行済株式は15,750,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 野村総合研究所 | 20.2% |
| 2 | キューブシステム従業員持株会 | 9.5% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 6.8% |
| 4 | 﨑山 富子 | 3.8% |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行（役員報酬ＢＩＰ信託口・75824口） | 2.6% |
| 6 | 小貫 明美 | 2.6% |
| 7 | 﨑山 美歌 | 2.5% |
| 8 | 田邉 真智子 | 2.0% |
| 9 | 日本カストディ銀行（信託口） | 1.4% |
| 10 | 内田 敏雄 | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 40.59円 | 16円 | 41% | 11.4% | 21.2倍 |
| 2019年3月期 | 43.25円 | 16円 | 43% | 11.4% | 18.5倍 |
| 2020年3月期 | 38.69円 | 18円 | 50% | 9.6% | 15.3倍 |
| 2021年3月期 | 62.11円 | 20円 | 34% | 14.0% | 18.9倍 |
| 2022年3月期 | 69.82円 | 23円 | 36% | 13.8% | 13.3倍 |
| 2023年3月期 | 70.35円 | 50円 | 74% | 11.8% | 16.2倍 |
| 2024年3月期 | 70.39円 | 35円 | 50% | 10.8% | 15.7倍 |
| 2025年3月期 | 83.81円 | 40円 | 51% | 12.0% | 11.9倍 |
| 2026年3月期 | 103.37円 | 46円 | 41% | 14.0% | 9.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1990年10月事業領域並びに経営理念を明確化し更なる発展を期して商号を株式会社キューブシステムに変更業務拡張のため、大阪市中央区に大阪営業所を移転
- 1990年12月東北・北海道地区の営業強化の為、株式会社北海道キューブシステム（現 連結子会社）を設立1994年３月本社を東京都品川区西五反田に移転1995年２月ジャスコ株式会社（現 イオン株式会社）と情報処理システム改善・維持管理業務についての基本契約を締結し、システムアウトソーシング・サービ
- 2000年12月業務拡張のため、大阪市西区に関西営業所を移転2001年３月ＩＳＯ９００１（品質マネジメントシステムに関する国際規格）認証取得2001年５月ドコモエンジニアリング株式会社（現 ＮＴＴドコモソリューションズ株式会社）とシステム・エンジニアリング業務受託についての契約を締結し、プロフェ
- 2002年10月ジャスダック（店頭）上場2003年２月株式会社野村総合研究所とシステムソリューション事業で提携を強化するためにｅパートナーとなる2003年４月株式会社東京証券取引所と契約を締結し、システムアウトソーシング・サービスを開始
- 2003年12月「情報セキュリティマネジメントシステム（ＩＳＭＳ）適合性評価制度」および「ＢＳ７７９９」認証取得2005年３月本社を東京都品川区東五反田に移転2005年５月株式会社システムクリエイトと一層の業容拡張を図るために「ｋｅｙパートナー契約」を締結2005年７月ＩＳＯ１４００１（環境マネ
- 2006年11月東京証券取引所市場第二部上場2008年３月ベトナム社会主義共和国ホーチミン市に、CUBE SYSTEM VIETNAM CO.,LTD.（現 連結子会社）を設立2008年５月株式会社野村総合研究所とシステムソリューション事業のさらなる連携強化を図るためにe-eパートナーとなる20
- 2009年10月ビジネス拡張のため、大阪市中央区に西日本システム事業所を移転 年月事項2012年４月著しく変化する市場環境や顧客ニーズに柔軟に対応するため、システムソリューション部門および本社機構に本部制を導入本部制導入のため、西日本システム事業所を西日本システム本部（現 西日本ソリューション事
- 2017年12月連結子会社（上海求歩申亜信息系統有限公司）の株式全取得に伴い、上海求歩信息系統有限公司に商号変更2018年８月株式会社トリプルアイズと「AI、IoT、ブロックチェーン技術」を活用した新たな事業創出や受注拡大を目的に資本業務提携契約を締結2019年５月名古屋市中区に名古屋オフィスを
- 2022年12月株式会社野村総合研究所と資本業務提携契約を締結2023年９月福岡市博多区に福岡オフィスを開設2025年９月開発拠点として、品川イノベーションハブ（S.I.H）を開所
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループ（当社及び子会社３社（2026年３月31日現在）により構成）においては、ＩＴを用いて顧客のビジネスモデルの変革を促し、経営環境の急速な変化への対応を支援するシステムソリューション・サービスを事業としております。 当社グループは、システムソリューション・サービスの単一事業であるため、受託型ビジネスの「Sier向け事業」「プライム向け事業」、企画型ビジネスの「サービス提供事業」という３つの事業スタイルに区分しております。受託型ビジネスとは、お客様に応じたシステムソリューションをオーダーメイドで開発するビジネス、企画型ビジネスとは、当社開発ソフトウェアやIP（ノウハウ・技術を含む）を活用し、販売およびASP/SaaS等を通じて収益を確保するビジネスです。〔システムソリューション・サービス〕 加えて、当社事業の特徴をより的確に示すため、３つのビジネスモデルについてご説明いたします。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YCVG）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W2GQ）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TPD4）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R2OY）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100ODVE）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針