決算データ · 試作 · 2026年2月期
エービーシー・マート（2670）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、エービーシー・マートの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 2,543億円 | — | 297億円 | — | 2,797億円 | 86.4% | 5,002人 |
| 2019年2月期 | 2,667億円 | — | 303億円 | — | 2,969億円 | 87.0% | 5,272人 |
| 2020年2月期 | 2,724億円 | — | 297億円 | — | 3,111億円 | 87.0% | 5,859人 |
| 2021年2月期 | 2,203億円 | 195億円 | 192億円 | 8.9% | 3,178億円 | 87.3% | 5,974人 |
| 2022年2月期 | 2,440億円 | 275億円 | 174億円 | 11.3% | 3,177億円 | 89.2% | 5,974人 |
| 2023年2月期 | 2,901億円 | 423億円 | 303億円 | 14.6% | 3,559億円 | 86.9% | 6,120人 |
| 2024年2月期 | 3,442億円 | 557億円 | 400億円 | 16.2% | 3,873億円 | 87.6% | 6,261人 |
| 2025年2月期 | 3,722億円 | 626億円 | 454億円 | 16.8% | 4,187億円 | 87.7% | 9,075人 |
| 2026年2月期 | 3,786億円 | 633億円 | 464億円 | 16.7% | 4,552億円 | 87.5% | 9,101人 |
損益の内訳
2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 3,722億円 | 3,786億円 | +64 |
| 売上原価 | 1,844億円 | 1,867億円 | +23 |
| 売上総利益 | 1,878億円 | 1,919億円 | +41 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,253億円 | 1,286億円 | +34 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 626億円 | 633億円 | +7 |
| 経常利益 | 646億円 | 672億円 | +25 |
| 税引前利益 | 646億円 | 662億円 | +16 |
| 法人所得税 | 191億円 | 197億円 | +6 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 454億円 | 464億円 | +10 |
財政状態
2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,957億円 | 2,007億円 | +50 |
| 棚卸資産 | 915億円 | 1,066億円 | +150 |
| 流動資産 | 3,175億円 | 3,449億円 | +274 |
| 有形固定資産 | 479億円 | 560億円 | +82 |
| のれん | 1億円 | 1億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,012億円 | 1,104億円 | +91 |
| 資産合計 | 4,187億円 | 4,552億円 | +365 |
| 社債及び借入金（流動） | 20億円 | 12億円 | −8 |
| 流動負債 | 473億円 | 523億円 | +50 |
| 非流動負債（固定負債） | 16億円 | 19億円 | +2 |
| 負債合計 | 490億円 | 542億円 | +52 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 3,419億円 | 3,705億円 | +285 |
| 資本合計（純資産） | 3,698億円 | 4,010億円 | +313 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 561億円 | 418億円 | −143 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -171億円 | -184億円 | −13 |
| 減価償却費 | 63億円 | 64億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -101億円 | -137億円 | −36 |
| 配当金の支払額 | -173億円 | -178億円 | −5 |
セグメント
2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 国内 | 2,732億円 | +5.4% | — | 564億円 | 20.7% | 3,350億円 | 4,167人 |
| 海外 | 1,114億円 | −4.5% | — | 70億円 | 6.3% | 1,224億円 | 4,934人 |
従業員
連結従業員9,101人
提出会社3,977人
平均年齢32歳
平均勤続年数9年
平均年間給与441万円
株主
2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,965人、発行済株式は247,618,938株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 合同会社イーエム・プランニング | 49.9% |
| 2 | 三木 正浩 | 9.5% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 8.0% |
| 4 | 日本カストディ銀行(信託口) | 3.7% |
| 5 | 三木 美智子 | 3.0% |
| 6 | CEP LUX-ORBIS SICAV (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 2.2% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.1% |
| 8 | 全国共済農業協同組合連合会 (常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行) | 2.1% |
| 9 | HSBC-FUND SERVICES HSBC-006 MF EFM (常任代理人 香港上海銀行東京支店) | 1.0% |
| 10 | 日本証券金融 | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 360.04円 | 130円 | 40% | 12.9% | 18.9倍 |
| 2019年2月期 | 366.95円 | 170円 | 52% | 12.1% | 17.4倍 |
| 2020年2月期 | 359.92円 | 170円 | 52% | 11.2% | 17.1倍 |
| 2021年2月期 | 232.94円 | 170円 | 75% | 7.0% | 26.0倍 |
| 2022年2月期 | 210.6円 | 170円 | 85% | 6.2% | 23.6倍 |
| 2023年2月期 | 122.19円 | 56.67円 | 57% | 10.2% | 18.3倍 |
| 2024年2月期 | 161.58円 | 65.33円 | 49% | 12.3% | 15.9倍 |
| 2025年2月期 | 183.18円 | 70円 | 46% | 12.8% | 15.7倍 |
| 2026年2月期 | 187.17円 | 75円 | 45% | 12.1% | 14.0倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年2月期
- 売上高は前期比1.7%増の3,786億24百万円となり、国内事業が売上を牽引した
- 営業利益は前期比1.2%増の632億87百万円、経常利益は営業外収益に有価証券売却益11億77百万円を計上し前期比3.9%増の671億56百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比2.2%増の463億46百万円となった
- 国内における売上高は前期比5.4%増の2,731億64百万円、セグメント利益は前期比6.3%増の564億41百万円となり、ハンズフリーシューズやナショナルブランドの販売が好調に推移した
- 海外における売上高は前期比4.5%減の1,113億78百万円、セグメント利益は前期比25.8%減の70億31百万円となり、韓国は政治の混乱により上半期の国内需要が減少した
- 昨年10月に東南アジア2か国目のフィリピン共和国に進出し、国内外合わせて64店舗を新規出店した結果、店舗数は1,505店舗となった
- 純資産合計は前連結会計年度末比312億52百万円増の4,010億円となり、利益剰余金が285億18百万円増加した
- 現金及び現金同等物の残高は前連結会計年度末比95億73百万円増の2,071億74百万円となり、営業活動による資金収支は418億14百万円の収入（前期比143億11百万円減）となった
2025年2月期
- 売上高は前期比8.1%増の3,722億2百万円となり、客単価の増加が収益の拡大につながった
- 営業利益は前期比12.4%増の625億50百万円、経常利益は前期比11.7%増の646億18百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比13.4%増の453億58百万円となった
- 国内における売上高は前期比8.9%増の2,590億95百万円、セグメント利益は前期比16.1%増の530億96百万円となり、ハンズフリーシューズの販売とインバウンド需要の取り込みが伸びた
- 海外における売上高は前期比8.4%増の1,166億5百万円となったが、物価高の影響でセグメント利益は前期比4.3%減の94億71百万円となった
- 国内外合わせて62店舗を新規出店し73店舗を改装し、当社グループの店舗数は1,499店舗となった
- 純資産合計は前連結会計年度末比280億93百万円増の3,697億47百万円となり、利益剰余金が280億25百万円増加した
- 現金及び現金同等物の残高は前連結会計年度末比248億38百万円増の1,976億円となり、営業活動による資金収支は561億25百万円の収入となった
2024年2月期
- 売上高は前期比18.7%増の3,441億97百万円となり、都心部大型路面店の売上回復が寄与した
- 営業利益は前期比31.6%増の556億71百万円、経常利益は前期比33.4%増の578億34百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比32.2%増の400億9百万円となった
- 国内における売上高は前期比20.1%増の2,378億74百万円、セグメント利益は前期比30.6%増の457億25百万円となり、インバウンド増加で高単価スニーカーの販売とアパレル売上が伸びた
- 海外における売上高は前期比15.4%増の1,075億86百万円、セグメント利益は前期比37.0%増の98億93百万円となり、韓国はトレンドアイテムの販売、米国はDTCとEコマース事業が伸びた
- 国内外合わせて79店舗を新規出店し70店舗を改装し、当社グループの店舗数は1,487店舗となった
- 純資産合計は前連結会計年度末比306億80百万円増の3,416億54百万円となり、利益剰余金が254億41百万円増加した
- 現金及び現金同等物の残高は前連結会計年度末比245億37百万円増の1,727億62百万円となり、営業活動による資金収支は512億30百万円の収入となった
沿革（有価証券報告書より）
- 2000年10月日本証券業協会に株式を店頭登録。2002年３月連結子会社「株式会社エービーシー・マート」を吸収合併。2002年６月広告代理業務を目的として、「株式会社エービーシー・コム」を設立(出資比率100％)。2002年８月「株式会社エービーシー・マート」に商号変更。2002年８月韓国におけ
- 2002年11月東京証券取引所市場第一部に上場。2010年２月台湾における靴の小売展開を目的として、台湾の「JOINT POWER INTERNATIONAL Ltd.」に資本参加し、連結子会社化(出資比率55.0％)。2010年８月連結子会社「JOINT POWER INTERNATIONAL
- 2010年10月連結子会社「ABC-MART KOREA,INC.」が当社全額引受けによる株主割当増資を実施(出資比率68.0％)。2011年３月連結子会社「ABC-MART KOREA,INC.」を完全子会社化(出資比率100.0％)。2012年８月米国の靴製造販売業である「LaCrosse
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、株式会社エービーシー・マート(以下、「当社」という。)を企業集団の中核とし、連結子会社16社及び非連結子会社３社から構成されております。靴を中心とした商品の販売及び自社商品の企画開発を主たる事業としております。当社は、国内においては全国各地に展開している小売店「ABC-MART」「ABC-MART GRAND STAGE」「ABC-MART SPORTS」等を通じて、靴を中心に当社ブランド「HAWKINS」「Danner」「ABC Select」等の自社商品とナショナル・ブランド商品の販売を行い、市場のニーズやトレンドを取り入れた商品の提供をしております。また当社は、靴の企画・開発を自社で行っており、国内外の委託工場でこれらの商品を生産し、国内市場に供給しております。良質な商品を国内のマーケットニーズに即した適正な価格で提供できる仕組みを最大限に活かし、常にお客様に支持される商品づくりを志向しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年2月期（S100Y5F0）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VTWZ）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100TIG3）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QUO2）
- 有価証券報告書 2022年2月期（S100O4L2）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年2月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針