決算データ · 試作 · 2026年3月期
ハードオフコーポレーション(2674)の決算データ
有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ハードオフコーポレーションの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 185億円 | — | 6億円 | — | 160億円 | 82.7% | 457人 |
| 2019年3月期 | 189億円 | — | 5億円 | — | 158億円 | 83.1% | 469人 |
| 2020年3月期 | 194億円 | — | 4億円 | — | 159億円 | 80.5% | 490人 |
| 2021年3月期 | 213億円 | 8億円 | 4億円 | 3.8% | 181億円 | 71.8% | 615人 |
| 2022年3月期 | 245億円 | 15億円 | 10億円 | 6.2% | 187億円 | 73.1% | 635人 |
| 2023年3月期 | 270億円 | 23億円 | 17億円 | 8.5% | 207億円 | 73.7% | 674人 |
| 2024年3月期 | 301億円 | 28億円 | 21億円 | 9.3% | 231億円 | 73.2% | 731人 |
| 2025年3月期 | 335億円 | 32億円 | 23億円 | 9.6% | 256億円 | 71.3% | 785人 |
| 2026年3月期 | 393億円 | 34億円 | 25億円 | 8.6% | 316億円 | 63.9% | 1,040人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 335億円 | 393億円 | +58 |
| 売上原価 | 105億円 | 125億円 | +20 |
| 売上総利益 | 230億円 | 268億円 | +38 |
| 販売費及び一般管理費 | 198億円 | 234億円 | +36 |
| 営業利益(売上総利益−販管費) | 32億円 | 34億円 | +2 |
| 経常利益 | 34億円 | 35億円 | +1 |
| 税引前利益 | 32億円 | 35億円 | +3 |
| 法人所得税 | 9億円 | 10億円 | +1 |
| 当期利益(親会社の所有者に帰属) | 23億円 | 25億円 | +2 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 30億円 | 33億円 | +3 |
| 流動資産 | 139億円 | 170億円 | +31 |
| 有形固定資産 | 48億円 | 59億円 | +11 |
| のれん | 2億円 | 11億円 | +9 |
| 非流動資産(固定資産) | 117億円 | 147億円 | +30 |
| 資産合計 | 256億円 | 316億円 | +60 |
| 社債及び借入金(流動) | 30億円 | 51億円 | +21 |
| 社債及び借入金(非流動) | — | 5億円 | |
| 流動負債 | 60億円 | 90億円 | +29 |
| 非流動負債(固定負債) | 12億円 | 23億円 | +11 |
| 負債合計 | 72億円 | 113億円 | +41 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 167億円 | 182億円 | +15 |
| 資本合計(純資産) | 184億円 | 203億円 | +20 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 21億円 | 25億円 | +3 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3億円 | 5億円 | +9 |
| 減価償却費 | 9億円 | 10億円 | +2 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -12億円 | -13億円 | −1 |
| 配当金の支払額 | -11億円 | -11億円 | −0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):リユース事業 FC事業
従業員
連結従業員1,040人
提出会社637人
平均年齢36.6歳
平均勤続年数11.2年
平均年間給与538万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は9,619人、発行済株式は13,954,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ヤマモトアセット | 33.5% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 9.1% |
| 3 | 日本カストディ銀行(信託口) | 5.9% |
| 4 | ハードオフコーポレーション社員持株会 | 2.7% |
| 5 | 山 本 善 政 | 2.2% |
| 6 | アイマット | 1.9% |
| 7 | モルガン・スタンレーMUFG証券 | 1.0% |
| 8 | MORGAN STANLEY & CO. LLC | 1.0% |
| 9 | 山本 太郎 | 0.9% |
| 10 | FP成長支援A号投資事業有限責任組合 | 0.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 41.95円 | 40円 | 88% | 4.3% | 25.8倍 |
| 2019年3月期 | 36.63円 | 40円 | 92% | 3.7% | 21.6倍 |
| 2020年3月期 | 28.88円 | 40円 | 109% | 3.0% | 22.2倍 |
| 2021年3月期 | 25.6円 | 35円 | 265% | 2.7% | 32.5倍 |
| 2022年3月期 | 75.06円 | 40円 | 70% | 7.8% | 10.3倍 |
| 2023年3月期 | 119.13円 | 60円 | 66% | 11.4% | 10.8倍 |
| 2024年3月期 | 150.62円 | 76円 | 64% | 13.0% | 11.3倍 |
| 2025年3月期 | 166.52円 | 78円 | 52% | 13.2% | 10.9倍 |
| 2026年3月期 | 181.19円 | 85円 | 39% | 13.1% | 10.8倍 |
沿革(有価証券報告書より)
- 1997年10月ブックオフコーポレーション株式会社のフランチャイジーである新潟ブックオフ株式会社(1993年1月に当社役員により設立)を吸収合併し、ブックオフ事業を開始
- 1997年11月新潟県新発田市新栄町に本社を移転1998年5月「オフハウス」を開発し、FC事業を開始
- 1998年11月新潟県柏崎市に「オフハウス柏崎店」を直営1号店として新設1999年8月直営・FC店舗数が100店舗達成
- 2000年11月日本証券業協会に店頭登録2001年7月新潟県新潟市(現在の新潟市中央区)に「モードオフ新潟古町5番町店」を直営1号店として新設(2010年6月閉店)2002年4月直営・FC店舗数が300店舗達成2002年5月新潟県新潟市(現在の新潟市中央区)に「ガレージオフ新潟近江店」を直営1号
- 2005年11月閉店) 同時に、「ガレージオフ」のFC展開を開始2004年2月東京証券取引所市場第二部に上場2004年4月新潟県長岡市に「ホビーオフ長岡古正寺西店」を直営1号店として新設2005年2月直営・FC店舗数が500店舗達成2005年3月東京証券取引所市場第一部に指定2011年7月株式会
- 2013年11月株式会社ビッグアルファを100%子会社化し、株式会社ハードオフファミリーに商号変更
- 2013年12月福岡無線株式会社を100%子会社化東京オフィスを東京都港区新橋に開設2014年1月株式会社ハードオフファミリーが福岡無線株式会社を合併2014年5月ハードオフ1号店の「ハードオフ新潟紫竹山店」をハードオフオーディオサロンにリニューアル
- 2014年12月ハードオフ・オフハウス沖縄泡瀬店(FC加盟店)をオープン 全国47都道府県への出店を達成2016年6月米国ハワイ州に子会社 ECO TOWN HAWAII INC.を設立2017年4月米国ハワイ州1号店をオープン2017年7月 米国カリフォルニア州に子会社 ECO TOWN US
- 2020年10月株式会社エコプラスを100%子会社化2022年3月ECO TOWN USA INC.がECO TOWN HAWAII INC.を吸収合併2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
- 2024年11月直営・FC店舗数が1,000店舗達成2025年4月株式会社ハードオフファミリーを吸収合併
- 2025年10月株式会社エコノスをTОBにより子会社化(同年11月に100%子会社化)
事業の内容(有価証券報告書より)
3【事業の内容】当社グループ(当社および当社の関係会社)は、当社および子会社5社により構成されております。当社は、リユース事業としてリユース品の買取・販売を行うハードオフ、オフハウス、モードオフ、ガレージオフ、ホビーオフ、リカーオフ各店舗の直営店の経営を行うとともに、ブックオフコーポレーション株式会社のFC加盟店としてブックオフを店舗展開しております。また、FC事業として、ハードオフ、オフハウス、モードオフ、ガレージオフ、ホビーオフ、リカーオフの各事業のFC本部として加盟店に対して経営指導および商品等の販売を行っております。連結子会社である株式会社エコプラスは、北海道・東北地域でハードオフ、オフハウス、ガレージオフ、ホビーオフを展開、株式会社エコノスは北海道地域でハードオフ、オフハウス、ガレージオフ、ホビーオフ、ブックオフを展開しております。海外の連結子会社であるECO TOWN USA INC.はアメリカ合衆国カリフォルニア州とハワイ州でリユースショップ エコタウン、エコテックを運営しております。台湾海德沃福股份有限公司(HARD OFF TAIWAN INC.)は台湾台北市と桃園市、台南市、屏東市、南投市、台中市でハードオフ、ホビーオフを運営しております。また、その他の事業として、連結子会社であるリンクチャネル株式会社はシステム開発事業を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期(S100YHYF)
- 有価証券報告書 2025年3月期(S100W2M6)
- 有価証券報告書 2024年3月期(S100TP8F)
- 有価証券報告書 2023年3月期(S100R2AQ)
- 有価証券報告書 2022年3月期(S100OD92)
- J-Quants API(日本取引所グループ):日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26(無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから)
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針
