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決算データ · 試作 · 2026年5月期

大黒天物産(2791)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、大黒天物産の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年5月期1,640億円33億円664億円50.3%1,191人
2019年5月期1,835億円3億円724億円45.7%1,476人
2020年5月期2,121億円37億円735億円49.3%1,501人
2021年5月期2,216億円86億円55億円3.9%756億円54.7%1,632人
2022年5月期2,242億円85億円56億円3.8%819億円56.9%1,725人
2023年5月期2,422億円45億円31億円1.9%972億円50.8%1,788人
2024年5月期2,701億円94億円63億円3.5%1,044億円53.0%1,814人
2025年5月期2,929億円98億円68億円3.3%1,164億円52.4%1,915人
2026年5月期3,192億円53億円36億円1.7%1,393億円43.9%2,038人

損益の内訳

2026年5月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益2,929億円3,192億円+263
売上原価2,242億円2,450億円+208
売上総利益687億円742億円+55
販売費及び一般管理費589億円689億円+100
営業利益(売上総利益−販管費)98億円53億円−45
経常利益101億円55億円−46
税引前利益101億円56億円−45
法人所得税33億円20億円−13
当期利益(親会社の所有者に帰属)68億円36億円−32

財政状態

2026年5月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物85億円103億円+19
棚卸資産99億円106億円+8
流動資産252億円304億円+52
有形固定資産766億円936億円+170
非流動資産(固定資産)912億円1,089億円+177
資産合計1,164億円1,393億円+229
社債及び借入金(流動)111億円146億円+35
社債及び借入金(非流動)40億円215億円+176
流動負債462億円490億円+28
非流動負債(固定負債)92億円291億円+200
負債合計553億円781億円+228
親会社の所有者に帰属する持分608億円609億円+1
資本合計(純資産)611億円612億円+2
大黒天物産:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年5月期末・資産の構成7%8%67%18%現金及び現金同等物103億円(7%)棚卸資産106億円(8%)有形固定資産936億円(67%)その他の資産248億円(18%)大黒天物産:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年5月期末・資産の構成67%18%現金及び現金同等物103億円(7%)棚卸資産106億円(8%)有形固定資産936億円(67%)その他の資産248億円(18%)
資産合計を100とした構成。
大黒天物産:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年5月期末・負債と資本の構成26%30%44%社債及び借入金361億円(26%)その他の負債420億円(30%)親会社の所有者に帰属する持分609億円(44%)非支配持分3億円(0%)大黒天物産:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年5月期末・負債と資本の構成26%30%44%社債及び借入金361億円(26%)その他の負債420億円(30%)親会社の所有者に帰属する…609億円(44%)非支配持分3億円(0%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー114億円110億円−4
財務活動によるキャッシュ・フロー18億円175億円+158
減価償却費78億円98億円+20
有形固定資産の取得による支出-163億円-263億円−100
配当金の支払額-5億円-5億円−1

従業員

連結従業員2,038人
提出会社1,617人
平均年齢35.5歳
平均勤続年数7.9年
平均年間給与496万円

株主

2026年5月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は13,179人、発行済株式は14,502,400株。

大黒天物産:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。七福神42.4%大賀 公子6%大賀 昌彦5.4%日本マスタートラスト信託銀行5%公益財団法人大黒天財団2.2%UBS AG SINGAPO2.1%STATE STREET B1.8%BBH CO FOR ARC1.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合大黒天物産:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。七福神42.4%大賀 公子6%大賀 昌彦5.4%日本マスター…5%公益財団法人…2.2%UBS AG SINGAPO2.1%STATE STREET B1.8%BBH CO FOR ARC1.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1七福神42.4%
2大賀 公子6.0%
3大賀 昌彦5.4%
4日本マスタートラスト信託銀行(信託口)5.0%
5公益財団法人大黒天財団2.2%
6UBS AG SINGAPORE2.1%
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050191.8%
8BBH CO FOR ARCUS JAPAN VALUE FUND1.8%
9野村信託銀行(投信口)1.7%
10CACEIS BANK, LUXEMBOURG BRANCH / UCITS - FULL TAX1.5%
大黒天物産:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年5月期末・所有者別の株式数・単元62175%17321%53316%金融機関11276%金融商品取引業者764%その他の法人62175%外国法人等17321%個人その他53316%大黒天物産:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年5月期末・所有者別の株式数・単元62175%53316%金融機関11276%金融商品取引業者764%その他の法人62175%外国法人等17321%個人その他53316%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年5月期233.17円25円9%10.3%23.9倍
2019年5月期20.19円25円110%0.9%170.8倍
2020年5月期267.5円27円11%10.8%15.1倍
2021年5月期396.21円29円8%14.2%19.2倍
2022年5月期403.3円29円8%12.8%11.5倍
2023年5月期223.73円29円12%6.5%22.1倍
2024年5月期452.64円33円8%12.0%18.9倍
2025年5月期486.03円39円8%11.7%15.7倍
2026年5月期265.32円39円15%5.9%16.1倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2003年12月兵庫県加古川市に関西地区1号店、新業態の複合型商業施設「ラ・ムー」1号店として加古川店を出店 株式を店頭市場に上場2004年8月岡山市南区灘崎町に物流センター移転
  • 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場2005年6月香川県坂出市に四国地区1号店としてラ・ムー坂出店を出店
  • 2005年10月島根県安来市に山陰地区1号店としてラ・ムー安来店を出店2006年2月店舗開発に係るコンサルタント業務を目的とし、株式会社恵比寿天(当社出資比率100%)を設立2006年5月株式会社ワッツとの間で合弁会社 株式会社バリュー100(当社出資比率60%)を設立し、大阪府茨木市に100円
  • 2013年10月三重県四日市市に東海地区1号店としてラ・ムー四日市店を出店2015年4月大阪市此花区に関西物流センター(関西DC)移転2015年5月岡山県総社市に中国物流RMセンターを新設し、岡山チルドTC、生鮮PC及び食品製造の稼働を開始2016年2月岡山県総社市の中国物流RMセンター内に中国
  • 2016年12月酪農事業を目的として瀬戸内メイプルファーム株式会社(当社出資比率100%)を設立2018年4月大阪府堺市西区に関西物流センター(関西DC)移転2018年5月マツサカ株式会社(当社出資比率100%、
  • 2017年11月設立)が株式会社マツサカより岡山県下8店舗を事業譲受2018年7月「平成30年7月豪雨」により当社グループの6店舗と中国物流RMセンターが被災2018年9月広島県及び島根県で食品スーパー6店舗を展開する株式会社小田商店の株式を100%取得し子会社化
  • 2018年12月マミーズ株式会社(当社出資比100%、
  • 2018年10月設立)が株式会社マミーズより福岡県、熊本県、長崎県下22店舗を事業譲受2020年5月年間売上高2,000億円を達成2021年6月東京都大田区に東京支店を新設2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行2022年8月京都府木

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社のグループは、当社及び連結子会社19社で構成されており、食品を中心としたスーパーマーケット事業を主力事業としております。 当社グループの位置づけは、以下のとおりであります。 なお、当社グループの報告セグメントは「小売事業」のみであり、セグメント情報の開示情報としての重要性が乏しいため、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の記載を省略しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針