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決算データ · 試作 · 2026年3月期

太陽化学(2902)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、太陽化学の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期387億円26億円483億円75.9%905人
2019年3月期401億円26億円488億円76.7%873人
2020年3月期404億円32億円498億円78.8%867人
2021年3月期392億円51億円30億円13.0%529億円78.0%849人
2022年3月期400億円48億円36億円12.0%547億円78.3%939人
2023年3月期430億円40億円29億円9.3%586億円76.5%934人
2024年3月期477億円45億円24億円9.5%606億円78.2%888人
2025年3月期500億円62億円46億円12.4%620億円81.4%875人
2026年3月期525億円71億円52億円13.5%696億円79.4%867人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益500億円525億円+24
売上原価356億円365億円+9
売上総利益144億円160億円+16
販売費及び一般管理費82億円89億円+7
営業利益(売上総利益−販管費)62億円71億円+9
経常利益66億円78億円+13
税引前利益68億円75億円+7
法人所得税20億円20億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)46億円52億円+6

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物106億円139億円+33
棚卸資産60億円68億円+8
流動資産328億円385億円+57
有形固定資産235億円239億円+3
非流動資産(固定資産)292億円311億円+18
資産合計620億円696億円+76
社債及び借入金(非流動)4億円4億円+0
流動負債84億円108億円+24
非流動負債(固定負債)15億円20億円+4
負債合計99億円128億円+29
親会社の所有者に帰属する持分476億円509億円+33
資本合計(純資産)521億円569億円+47
太陽化学:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成20%10%34%36%現金及び現金同等物139億円(20%)棚卸資産68億円(10%)有形固定資産239億円(34%)その他の資産251億円(36%)太陽化学:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成20%34%36%現金及び現金同等物139億円(20%)棚卸資産68億円(10%)有形固定資産239億円(34%)その他の資産251億円(36%)
資産合計を100とした構成。
太陽化学:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成18%73%9%社債及び借入金4億円(1%)その他の負債124億円(18%)親会社の所有者に帰属する持分509億円(73%)非支配持分59億円(9%)太陽化学:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成18%73%社債及び借入金4億円(1%)その他の負債124億円(18%)親会社の所有者に帰属する…509億円(73%)非支配持分59億円(9%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー76億円65億円−11
財務活動によるキャッシュ・フロー-12億円-22億円−10
減価償却費21億円20億円−1
有形固定資産の取得による支出-13億円-12億円+1
配当金の支払額-9億円-16億円−6

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
ニュートリション事業172億円+13.7%38億円21.9%163億円257人
インターフェイスソリューション事業141億円+0.6%20億円14.5%138億円122人
ナチュラルイングリディエント事業211億円+1.5%12億円5.9%189億円307人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):ナチュラルイングリディエント事業 ニュートリション事業 インターフェイスソリューション事業

太陽化学:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益53%29%18%ニュートリション事業38億円(53%)インターフェイスソリューション事業20億円(29%)ナチュラルイングリディエント事業12億円(18%)太陽化学:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益53%29%18%ニュートリション事業38億円(53%)インターフェイスソリューシ…20億円(29%)ナチュラルイングリディエン…12億円(18%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員867人
提出会社469人
平均年齢44歳
平均勤続年数20年
平均年間給与830万円
太陽化学:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数37%18%45%ニュートリション事業257億円(37%)インターフェイスソリューション事業122億円(18%)ナチュラルイングリディエント事業307億円(45%)太陽化学:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数37%18%45%ニュートリション事業257億円(37%)インターフェイスソリュー…122億円(18%)ナチュラルイングリディエ…307億円(45%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,824人、発行済株式は23,513,000株。

太陽化学:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。長陽物産有限会社13.6%向陽興産6.1%太陽化学取引先持株会5%有限会社和向4.5%一般財団法人食品分析開発セン3.5%三十三銀行2.6%百五銀行2.6%太陽化学従業員持株会1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合太陽化学:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。長陽物産有限…13.6%向陽興産6.1%太陽化学取引…5%有限会社和向4.5%一般財団法人…3.5%三十三銀行2.6%百五銀行2.6%太陽化学従業…1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1長陽物産有限会社13.6%
2向陽興産6.1%
3太陽化学取引先持株会5.0%
4有限会社和向4.5%
5一般財団法人食品分析開発センターSUNATEC3.5%
6三十三銀行2.6%
7百五銀行2.6%
8太陽化学従業員持株会1.7%
9山崎長徳1.7%
10新菱冷熱工業1.6%
太陽化学:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元73168%145206%金融機関14178%金融商品取引業者314%その他の法人73168%外国法人等2199%個人その他145206%太陽化学:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元73168%145206%金融機関14178%金融商品取引業者314%その他の法人73168%外国法人等2199%個人その他145206%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期140.88円43円34%7.3%12.5倍
2019年3月期143.71円44円32%7.1%10.9倍
2020年3月期174.64円53円34%8.3%8.8倍
2021年3月期165.42円50円36%7.4%10.9倍
2022年3月期209.04円64円34%8.6%8.1倍
2023年3月期168.48円51円51%6.5%8.3倍
2024年3月期142.36円55円44%5.2%11.0倍
2025年3月期273.18円82円36%9.5%6.3倍
2026年3月期309.43円109円37%9.9%8.4倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1958年11月三重県四日市市に太陽フード株式会社を設立いたしました。1979年3月森永乳業株式会社と共同してサンフレンドケミカル株式会社(株式会社サンフコに改称 現関連会社)を設立いたしました。1981年4月太陽フード株式会社を吸収合併し、赤堀工場といたしました。同時に社名を太陽化学株式会社と
  • 1986年11月名古屋証券取引所市場第二部に上場いたしました。1987年5月塩浜工場敷地内に総合研究所を新築いたしました。1990年3月三重県四日市市に南部工場を竣工いたしました。1994年3月アメリカ カリフォルニア州(現ミネソタ州に移転)に当社全額出資の現地法人タイヨーインタナショナルインク
  • 2015年12月解散・清算)を設立いたしました。2004年4月中国天津市に鶏卵加工品の製造販売を目的とする太陽食品(天津)有限公司(連結子会社 2015年5月 譲渡)を設立いたしました。2005年2月中国河南省開封経済技術開発区内に、開封太陽金明食品有限公司の農薬管理会社として開封金明農業科技有
  • 2012年12月に閉鎖)を設立いたしました。2006年1月中国上海市に当社グループ製品の販売を目的とする子会社上海太陽食研国際貿易有限公司(現連結子会社)を設立いたしました。2008年7月本店(四日市本社)を南部工場所在地に移転いたしました。2012年4月中国開封市にベーカリー製品の製造、販売を
  • 2012年10月中国天津市にベーカリー製品の製造、販売を目的とする香奈維斯(天津)食品有限公司(現連結子会社)を設立いたしました。2013年3月太陽食品(天津)有限公司(連結子会社 2015年5月 譲渡)の出資持分50%をThornico S.A.に譲渡いたしました。2014年3月大阪営業所を閉
  • 2024年12月解散・清算)を設立いたしました。2015年5月太陽食品(天津)有限公司の出資持分50%をThornico S.A.に譲渡いたしました。
  • 2015年12月ヴァージンアイランドの投資会社タイヨーフードリミテッドを解散・清算いたしました。2018年7月タイヨールシードプライベイトリミテッドの出資持分40%をルシードコロイド社より取得いたしました。2019年1月タイヨールシードプライベイトリミテッドの社名をタイヨーカガクインディアプライ
  • 2024年12月ティエムティ株式会社を解散・清算いたしました。

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(太陽化学株式会社)、子会社10社及び関連会社1社で構成されており、食品用乳化剤、安定剤、各種鶏卵加工品、即席食品用素材、農産加工品、栄養機能食品、化粧品原料等の製造と販売を主たる目的としております。 国内の子会社は、2社であり、その内、テクノ・マーケティング株式会社は、業務請負及び飲食業等の事業を行っております。また、株式会社タイヨーラボは、当社グループ製品の国内での販売を行っております。 国内の関連会社は、1社であり、株式会社サンフコは、当社製品の販売及び原料の仕入業務を行っております。 国外の子会社は、米国1社、中国4社、韓国1社、インド1社、ドイツ1社の計8社であり、その内、米国の子会社タイヨーインタナショナルインクは、当社グループ製品のアメリカでの販売を行っております。中国の子会社の内、開封太陽金明食品有限公司は、鶏卵加工品等の製造販売を行っており、香奈維斯(天津)食品有限公司は、ベーカリー製品の製造販売を行っております。無錫太陽緑宝科技有限公司は、緑茶抽出物の製造販売を行っております。上海太陽食研国際貿易有限公司は、当社グループ製品の中国での販売を行っております。韓国の子会社タイヨーインタコリアリミテッドは、当社グループ製品の韓国での販売を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針