決算データ · 試作 · 2026年3月期
マルタイ（2919）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、マルタイの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 82億円 | — | 4億円 | — | 96億円 | 79.1% | 162人 |
| 2019年3月期 | 83億円 | — | 3億円 | — | 97億円 | 80.1% | 167人 |
| 2020年3月期 | 86億円 | — | 4億円 | — | 101億円 | 79.3% | 172人 |
| 2021年3月期 | 78億円 | 10億円 | 6億円 | 12.6% | 110億円 | 79.0% | 180人 |
| 2022年3月期 | 80億円 | 7億円 | 5億円 | 8.3% | 132億円 | 68.4% | 184人 |
| 2023年3月期 | 83億円 | 3億円 | 2億円 | 3.6% | 132億円 | 69.7% | 181人 |
| 2024年3月期 | 89億円 | 4億円 | 3億円 | 4.0% | 134億円 | 71.4% | 179人 |
| 2025年3月期 | 96億円 | 6億円 | 5億円 | 6.7% | 136億円 | 72.7% | 176人 |
| 2026年3月期 | 96億円 | 6億円 | 4億円 | 5.8% | 138億円 | 75.4% | 179人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 96億円 | 96億円 | −1 |
| 売上総利益 | 29億円 | 29億円 | −1 |
| 販売費及び一般管理費 | 23億円 | 23億円 | +0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 6億円 | 6億円 | −1 |
| 経常利益 | 7億円 | 6億円 | −1 |
| 税引前利益 | 7億円 | 6億円 | −1 |
| 法人所得税 | 2億円 | 2億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 5億円 | 4億円 | −1 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 14億円 | 19億円 | +5 |
| 棚卸資産 | 4億円 | 4億円 | −0 |
| 流動資産 | 62億円 | 58億円 | −5 |
| 有形固定資産 | 61億円 | 65億円 | +4 |
| 非流動資産（固定資産） | 74億円 | 80億円 | +6 |
| 資産合計 | 136億円 | 138億円 | +2 |
| 社債及び借入金（非流動） | 7億円 | 4億円 | −3 |
| 流動負債 | 27億円 | 26億円 | −1 |
| 非流動負債（固定負債） | 10億円 | 8億円 | −2 |
| 負債合計 | 37億円 | 34億円 | −3 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 95億円 | 98億円 | +3 |
| 資本合計（純資産） | 99億円 | 104億円 | +5 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 13億円 | 7億円 | −6 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4億円 | -4億円 | −0 |
| 減価償却費 | 5億円 | 5億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -7億円 | −6 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | −0 |
従業員
連結従業員—人
提出会社179人
平均年齢44.9歳
平均勤続年数13.4年
平均年間給与518万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,034人、発行済株式は1,922,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 西部ガスホールディングス | 33.5% |
| 2 | サンヨー食品 | 21.2% |
| 3 | 福岡銀行 | 4.4% |
| 4 | TOPPAN | 3.2% |
| 5 | 丸東産業 | 2.7% |
| 6 | シマ・クリエイティブハウス | 2.3% |
| 7 | 大陽製粉 | 2.2% |
| 8 | 福岡中央銀行 | 2.0% |
| 9 | 日本トーカンパッケージ | 1.8% |
| 10 | 西日本シティ銀行 | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 193.43円 | 50円 | 26% | 5.0% | 15.5倍 |
| 2019年3月期 | 176.34円 | 50円 | 28% | 4.4% | 17.6倍 |
| 2020年3月期 | 214.57円 | 50円 | 23% | 5.2% | 14.2倍 |
| 2021年3月期 | 334.48円 | 60円 | 18% | 7.6% | 11.1倍 |
| 2022年3月期 | 257.43円 | 50円 | 19% | 5.6% | 12.6倍 |
| 2023年3月期 | 119.6円 | 50円 | 42% | 2.5% | 27.4倍 |
| 2024年3月期 | 147.64円 | 50円 | 34% | 3.0% | 25.7倍 |
| 2025年3月期 | 253.93円 | 60円 | 24% | 5.0% | 16.3倍 |
| 2026年3月期 | 222.28円 | 50円 | 23% | 4.2% | 19.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1963年12月設立）は、1976年７月31日を合併期日として株式会社泰明堂（実質上の存続会社、1960年６月設立）を吸収合併しました。この合併は、実質上の存続会社である株式会社泰明堂の経営基盤の強化と企業合理化のため行われたものであります。なお、形式上の存続会社である旧社名株式会社マルタイは、
- 1990年12月に現在の株式会社マルタイに商号を変更しております。合併後の当社（形式上の存続会社）は、実質的には旧株式会社泰明堂がそのまま存続している状態となっております。そのため下記では、別段の記載のない限り、実質上の存続会社について記載しております。年月事項1960年６月即席めんの製造販売を
- 1963年12月販売部門を分離し、株式会社マルタイ（資本金２百万円）を設立、本店を福岡市高砂２丁目８街区12号（現、福岡市中央区高砂２丁目８番12号）に置く。1964年５月油揚げ袋めんを製造開始。1965年１月株式会社佐賀泰明堂（資本金15百万円）を設立、本店を福岡市高砂２丁目８街区12号（現、
- 1965年11月福岡工場、日本農林規格（ＪＡＳ）認定工場となる。1966年９月佐賀工場（現北波多工場）、日本農林規格（ＪＡＳ）認定工場となる。1969年８月袋めん「屋台ラーメン」を発売。1975年２月株式会社泰明堂が株式会社佐賀泰明堂を吸収合併。1976年７月株式会社マルタイが株式会社泰明堂を吸
- 1988年10月福岡工場の隣接地に本社新社屋落成。
- 1990年12月商号を株式会社マルタイに変更、ＣＩマークを設定。1993年９月佐賀工場（現北波多工場）に揚げめんラインを設置、「長崎皿うどん」を製造開始。1995年９月福岡証券取引所に株式上場。2005年８月通信販売を開始。2007年２月第三者割当増資を実施。（割当先：西部瓦斯株式会社（現西部ガ
- 2009年10月サンヨー食品株式会社と資本・業務提携に関する基本合意書を締結。
- 2009年11月第三者割当増資を実施。（割当先：西部瓦斯株式会社（現西部ガスホールディングス株式会社）、サンヨー食品株式会社）2010年９月サンヨー食品株式会社へ袋めん（長崎皿うどんを除く）の製造を委託。2012年７月サンヨー食品株式会社へカップめんの製造を委託。
- 2012年11月福岡市西区今宿青木1042番地１へ本店移転。2013年１月2015年３月2015年７月福岡市西区今宿青木1042番地１へ福岡工場移転。本社・福岡工場において、ISO9001：2008（品質マネジメントシステム規格）取得。福岡工場、日本農林規格（ＪＡＳ）認定工場となる。2022年３
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社は、即席の棒ラーメン、皿うどん、カップめん等の製造及び販売を行っております。現在、福岡工場、佐賀工場及び北波多工場の３工場において即席棒ラーメン、皿うどん等の製造を行っており、カップめんについては、サンヨー食品株式会社及びエースコック株式会社へ、袋めんについては、サンヨー食品株式会社へ製造を委託しております。販売については、福岡、広島、大阪、名古屋、東京の５営業所、国内事業部及び海外事業部において、特約店（一次問屋）を通じ、それぞれの系列の問屋、卸売店を経て、量販店、コンビニエンスストア等に販売しております。なお、製品別販売比率は次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YG8L）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZEO）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TNI8）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R045）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OD8L）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針