決算データ · 試作 · 2026年2月期
ピックルスホールディングス（2935）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ピックルスホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年2月期 | — | — | — | — | — | — | —人 |
| 2023年2月期 | 411億円 | 15億円 | 11億円 | 3.8% | 263億円 | 65.1% | 462人 |
| 2024年2月期 | 430億円 | 17億円 | 12億円 | 3.9% | 277億円 | 64.6% | 439人 |
| 2025年2月期 | 415億円 | 13億円 | 10億円 | 3.1% | 302億円 | 61.0% | 414人 |
| 2026年2月期 | 409億円 | 21億円 | 14億円 | 5.1% | 302億円 | 65.1% | 411人 |
損益の内訳
2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 415億円 | 409億円 | −6 |
| 売上原価 | 333億円 | 320億円 | −13 |
| 売上総利益 | 82億円 | 89億円 | +7 |
| 販売費及び一般管理費 | 69億円 | 68億円 | −1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 13億円 | 21億円 | +8 |
| 経常利益 | 14億円 | 22億円 | +8 |
| 税引前利益 | 13億円 | 21億円 | +8 |
| 法人所得税 | 4億円 | 7億円 | +4 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 10億円 | 14億円 | +4 |
財政状態
2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 50億円 | 62億円 | +12 |
| 棚卸資産 | 3億円 | 4億円 | +1 |
| 流動資産 | 109億円 | 116億円 | +7 |
| 有形固定資産 | 178億円 | 171億円 | −7 |
| のれん | 1億円 | 0億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 194億円 | 186億円 | −7 |
| 資産合計 | 302億円 | 302億円 | −0 |
| 社債及び借入金（流動） | 10億円 | 4億円 | −6 |
| 社債及び借入金（非流動） | 22億円 | 23億円 | +2 |
| 流動負債 | 80億円 | 66億円 | −14 |
| 非流動負債（固定負債） | 33億円 | 35億円 | +2 |
| 負債合計 | 114億円 | 102億円 | −12 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 182億円 | 193億円 | +11 |
| 資本合計（純資産） | 189億円 | 201億円 | +12 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8億円 | 42億円 | +34 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 11億円 | -25億円 | −36 |
| 減価償却費 | 10億円 | 11億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -47億円 | -4億円 | +43 |
| 配当金の支払額 | -5億円 | -4億円 | +1 |
従業員
連結従業員411人
提出会社—人
平均年齢—
平均勤続年数—
平均年間給与—
株主
2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は20,596人、発行済株式は12,858,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 東海漬物 | 15.6% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 7.3% |
| 3 | 荻野 芳隆 | 3.9% |
| 4 | ピックルスホールディングス取引先持株会 | 3.0% |
| 5 | 埼玉りそな銀行 | 2.9% |
| 6 | 日本カストディ銀行（信託口） | 2.7% |
| 7 | セブン－イレブン・ジャパン | 2.2% |
| 8 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＬＩＥＮＴ ＯＭＮＩＢＵＳ ＡＣＣＯＵＮＴ ＯＭ０２ ５０５００２ | 1.9% |
| 9 | ＢＢＨ ＦＯＲ ＦＩＤＥＬＩＴＹ ＬＯＷ－ＰＲＩＣＥＤ ＳＴＯＣＫ ＦＵＮＤ | 1.9% |
| 10 | 武蔵野銀行 | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年2月期 | — | — | — | — | — |
| 2023年2月期 | 88.8円 | 22円 | 57% | 6.8% | 13.2倍 |
| 2024年2月期 | 94.29円 | 24円 | 35% | 6.7% | 12.6倍 |
| 2025年2月期 | 77.09円 | 26円 | 62% | 5.3% | 12.5倍 |
| 2026年2月期 | 110.7円 | 29円 | — | 7.3% | 11.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2024年12月業務の効率化を図るために、株式会社ピックルスコーポレーションが株式会社ピックルスコーポレーション札幌を吸収合併
- 2024年12月生産の効率化を図るために、茨城県結城郡八千代町に株式会社ピックルスコーポレーションの茨城工場を新設 また、2022年９月１日に単独株式移転により当社の完全子会社となった株式会社ピックルスコーポレーションの沿革は、以下のとおりであります。 （参考：2022年８月までの株式会社ピック
- 1989年11月北関東地区への拡販を図るために、合弁で株式会社セキグチデイリー（現・持分法適用関連会社）を設立1990年６月東北地区への拡販を図るために、合弁で株式会社デイリー開発福島（現・持分法適用関連会社）を設立1991年６月生産量の増強を図るために、千葉県八街市に千葉工場を新設1992年６
- 1994年10月青果物を販売するために、埼玉県所沢市にDJ事業部を開設1995年９月中部地区への拡販を図るために、合弁で株式会社ピックルスコーポレーション長野（現・株式会社アリシアフーズ、持分法適用関連会社）を設立1996年４月生産量の増強を図るために、埼玉県北足立郡伊奈町に大宮ファクトリーを新
- 2024年12月に株式会社ピックルスコーポレーションに合併し解散）を子会社化2000年８月生産量の増強を図るために、宮城県加美郡中新田町（現・加美町）に宮城ファクトリーを新設
- 2001年12月日本証券業協会に株式を店頭登録2002年２月関西地区への拡販を図るために、株式会社彩旬館（現・連結子会社・株式会社ピックルスコーポレーション関西）を設立2002年８月惣菜を製造するために、物流管理センター敷地内に、所沢第二工場を新設2003年６月生産量の増強を図るために、愛知県瀬
- 2003年10月関東地区への拡販を図るために、株式会社八幡屋（現・連結子会社）を子会社化2010年４月生産量の増強を図るために、京都府乙訓郡大山崎町に株式会社ピックルスコーポレーション関西の京都工場を新設2013年６月生産量の増強を図るために、広島県府中市に株式会社ピックルスコーポレーション関西
- 2024年12月に株式会社ピックルスコーポレーションに合併し解散）の米里工場（現・株式会社ピックルスコーポレーションの札幌工場）を取得2016年３月
- 2016年12月事業領域の拡大や効率化のため株式会社フードレーベルホールディングス（
- 2016年12月に株式会社フードレーベルに合併し解散）の株式を取得し、同社並びに同社の子会社である株式会社フードレーベル（現・連結子会社）、株式会社フードレーベルセールス（現・連結子会社）及び東都食品株式会社（現・連結子会社）を子会社化管理体制強化のために、株式会社フードレーベルが株式会社フード
- 2017年12月中国・四国地区及び九州地区への拡販を図るために、株式会社ピックルスコーポレーション西日本（現・連結子会社）を設立中国・四国地区及び九州地区への拡販を図るために、株式会社ピックルスコーポレーション西日本が、株式会社ピックルスコーポレーション関西の中国・四国地区及び九州地区の事業を吸
- 2020年10月2021年９月2022年３月2022年４月2022年８月 生産量の増強を図るために、佐賀県三養基郡みやき町に株式会社ピックルスコーポレーション西日本の佐賀工場を新設中国・四国地区への拡販を図るために、株式会社ピックルスコーポレーション関西が、株式会社ピックルスコーポレーション西日
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社は、2022年９月１日に単独株式移転により株式会社ピックルスコーポレーションの持株会社（完全親会社）として設立され、子会社等の経営管理及びそれに付帯関連する業務を行っております。 当社グループは、当社、子会社14社及び関連会社３社により構成されており、浅漬・惣菜等の製造、販売及び漬物等の販売を主たる業務としております。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することになります。また、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年2月期（S100Y62P）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VTEP）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100TI5X）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QU2B）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年2月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針