決算データ · 試作 · 2026年3月期
クリアル（2998）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、クリアルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2019年3月期 | — | — | — | — | — | — | —人 |
| 2020年3月期 | 38億円 | — | 2億円 | — | 63億円 | 5.0% | 44人 |
| 2021年3月期 | 71億円 | 2億円 | 1億円 | 2.5% | 91億円 | 9.6% | 57人 |
| 2022年3月期 | 106億円 | 3億円 | 2億円 | 2.9% | 109億円 | 9.5% | 62人 |
| 2023年3月期 | 164億円 | 6億円 | 3億円 | 3.3% | 215億円 | 14.4% | 88人 |
| 2024年3月期 | 210億円 | 10億円 | 7億円 | 4.7% | 358億円 | 10.5% | 127人 |
| 2025年3月期 | 418億円 | 20億円 | 14億円 | 4.7% | 529億円 | 9.8% | 225人 |
| 2026年3月期 | 378億円 | 29億円 | 19億円 | 7.8% | 443億円 | 25.5% | 299人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 418億円 | 378億円 | −40 |
| 売上原価 | 362億円 | 300億円 | −62 |
| 売上総利益 | 57億円 | 78億円 | +21 |
| 販売費及び一般管理費 | 37億円 | 49億円 | +12 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 20億円 | 29億円 | +10 |
| 経常利益 | 18億円 | 28億円 | +10 |
| 税引前利益 | 18億円 | 27億円 | +8 |
| 法人所得税 | 5億円 | 7億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 14億円 | 19億円 | +6 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 157億円 | 137億円 | −20 |
| 流動資産 | 508億円 | 416億円 | −92 |
| 有形固定資産 | 10億円 | 9億円 | −1 |
| のれん | 1億円 | 1億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 22億円 | 27億円 | +5 |
| 資産合計 | 529億円 | 443億円 | −87 |
| 社債及び借入金（流動） | 20億円 | 20億円 | −1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 16億円 | 40億円 | +23 |
| 流動負債 | 460億円 | 288億円 | −172 |
| 非流動負債（固定負債） | 17億円 | 40億円 | +23 |
| 負債合計 | 477億円 | 328億円 | −149 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 52億円 | 113億円 | +61 |
| 資本合計（純資産） | 53億円 | 115億円 | +62 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 100億円 | -94億円 | −194 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -11億円 | 81億円 | +92 |
| 減価償却費 | 0億円 | 1億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -1億円 | −0 |
| 配当金の支払額 | — | -2億円 |
従業員
連結従業員299人
提出会社208人
平均年齢38歳
平均勤続年数2.2年
平均年間給与855,400万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,328人、発行済株式は36,066,200株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | SBIホールディングス | 20.6% |
| 2 | 徳山 明成(常任代理人 みずほ証券) | 20.1% |
| 3 | ＪＩＣＶＧＩオポチュニティファンド１号投資事業有限責任組合 | 7.4% |
| 4 | 横田 大造 | 5.5% |
| 5 | 金子 好宏 | 4.4% |
| 6 | 櫻井 聖仁 | 4.3% |
| 7 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 3.1% |
| 8 | 日本カストディ銀行（信託口） | 2.8% |
| 9 | 日本証券金融 | 2.2% |
| 10 | 中央日本土地建物 | 1.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2019年3月期 | — | 4,310円 | 39% | — | — |
| 2020年3月期 | 39.03円 | 4,230円 | 54% | 57.1% | — |
| 2021年3月期 | 12.44円 | — | — | 8.5% | — |
| 2022年3月期 | 8.07円 | — | — | 18.1% | — |
| 2023年3月期 | 13.2円 | — | — | 16.2% | 62.1倍 |
| 2024年3月期 | 22.28円 | — | — | 18.9% | 43.4倍 |
| 2025年3月期 | 45.45円 | 30円 | 14% | 30.2% | 18.2倍 |
| 2026年3月期 | 60.56円 | 8円 | 13% | 23.5% | 11.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2013年10月日本不動産イニシアティブ株式会社（現、クリアルパートナーズ株式会社）の株式100％を取得 2014年４月日本不動産イニシアティブ株式会社の全株式を、株式会社ブリッジ・シーの親会社であるBRIDGE-C HOLDINGS PTE. LTD.（シンガポール法人）に譲渡、株式会社ブリッ
- 2017年10月当社の商号を株式会社ブリッジ・シー・キャピタル（現、クリアル株式会社）に変更日本不動産イニシアティブ株式会社が、株式会社ブリッジ・シー・エステート（現、クリアルパートナーズ株式会社）に商号変更2018年３月株主割当増資を実施し資本金を100百万円に増資
- 2018年10月不動産特定共同事業者許可（電子取引業務）を取得
- 2018年11月「ＣＲＥＡＬ」のブランド名でインターネットを利用した不動産ファンドオンラインマーケットサービスを開始
- 2018年12月親会社株式会社ブリッジ・シー・ホールディングスを吸収合併し、株式会社ブリッジ・シー・キャピタルが存続会社となる
- 2020年11月第三者割当増資を実施し資本金を339百万円に増資
- 2020年12月第三者割当増資を実施し資本金を379百万円に増資 2021年３月商号をクリアル株式会社に変更株式会社ブリッジ・シー・エステートが、クリアルパートナーズ株式会社に商号変更2022年４月東京証券取引所グロース市場に上場2023年１月ＳＢＩホールディングス株式会社と資本業務提携契約を締
- 2023年11月当社の100％出資により、CREAL ASIA Pte Ltdを設立2024年７月当社の100％出資により、クリアルホテルズ株式会社を設立
- 2024年11月クリアルホテルズ株式会社の100％出資により、ステイシー新大阪合同会社を設立
- 2024年12月株式会社ティーエーティー（現、株式会社PIECE）の株式を当社が22.22％取得2025年１月臼木証券株式会社の株式を当社が100％取得2025年６月当社の100％出資により、クリアルアセットマネジメント株式会社を設立
- 2025年12月第三者割当増資を実施し資本金を3,450百万円に増資2026年３月クリアルホテルズ株式会社の100％出資により、鎌倉青山合同会社（現、ステイシー鎌倉合同会社）の持分を取得 ＜当社グループの変遷＞ (注) 上記の変遷については、当社及び現在の連結子会社にかかる変遷を記載しております
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び連結子会社（クリアルパートナーズ株式会社、CREAL ASIA Pte Ltd、クリアルホテルズ株式会社、ステイシー新大阪合同会社、臼木証券株式会社、クリアルアセットマネジメント株式会社、鎌倉青山合同会社）並びに関連会社（株式会社ティーエーティー）の計９社で構成されており、「不動産投資を変え、社会を変える」というグループミッションを実現すべく、DX(注１)を活用した資産運用プラットフォーム事業を展開しております。当社グループが展開する資産運用プラットフォーム事業は不動産への投資、資金調達、物件仕入れ、運用、売却といった不動産投資運用にかかる一連のフローのDXを推進しており、ITの活用により効率的に運営される新しい資産運用プラットフォームです。世界の運用資産残高は増え続け、また国内でも老後の年金問題に挙げられるように、資産運用の重要性やニーズは機関・個人投資家問わず増しています。あらゆる資産運用の手段の中でも、不動産投資は他の上場金融商品と比較して、金融市場の影響を受けにくく、価値が相対的に安定した、資産運用に欠かせない重要な商品のひとつにもかかわらず、不動産投資への機会は一部の富裕層や機関投資家に限定され、また管理手法や業務プロセスには大きな変革の余地がある状況です。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YIOE）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W4AN）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TR4Y）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R4VV）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OLPA）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針