決算データ · 試作 · 2025年11月期
テクノアルファ（3089）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、テクノアルファの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年11月期 | 36億円 | — | 2億円 | — | 22億円 | 61.5% | 81人 |
| 2019年11月期 | 34億円 | — | 2億円 | — | 22億円 | 67.3% | 84人 |
| 2020年11月期 | 23億円 | — | -0億円 | — | 22億円 | 66.4% | 82人 |
| 2021年11月期 | 32億円 | 1億円 | 1億円 | 4.1% | 26億円 | 58.8% | 81人 |
| 2022年11月期 | 43億円 | 3億円 | 2億円 | 7.7% | 28億円 | 60.9% | 89人 |
| 2023年11月期 | 44億円 | 2億円 | 2億円 | 4.6% | 30億円 | 60.6% | 87人 |
| 2024年11月期 | 40億円 | 3億円 | 2億円 | 7.1% | 30億円 | 64.9% | 83人 |
| 2025年11月期 | 45億円 | 6億円 | 4億円 | 13.1% | 33億円 | 69.5% | 87人 |
損益の内訳
2025年11月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 40億円 | 45億円 | +6 |
| 売上原価 | 28億円 | 30億円 | +2 |
| 売上総利益 | 12億円 | 15億円 | +4 |
| 販売費及び一般管理費 | 9億円 | 10億円 | +1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 3億円 | 6億円 | +3 |
| 経常利益 | 3億円 | 6億円 | +3 |
| 税引前利益 | 3億円 | 6億円 | +3 |
| 法人所得税 | 1億円 | 2億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 2億円 | 4億円 | +2 |
財政状態
2025年11月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 5億円 | 7億円 | +3 |
| 流動資産 | 26億円 | 28億円 | +2 |
| 有形固定資産 | 2億円 | 3億円 | +1 |
| 非流動資産（固定資産） | 5億円 | 6億円 | +1 |
| 資産合計 | 30億円 | 33億円 | +3 |
| 社債及び借入金（流動） | 5億円 | 3億円 | −2 |
| 流動負債 | 9億円 | 9億円 | −1 |
| 非流動負債（固定負債） | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 負債合計 | 11億円 | 10億円 | −0 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 20億円 | 23億円 | +4 |
| 資本合計（純資産） | 20億円 | 23億円 | +4 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -3億円 | 6億円 | +10 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2億円 | -3億円 | −4 |
| 減価償却費 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -1億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | +0 |
セグメント
2025年11月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| エレクトロニクス事業 | 26億円 | +1.6% | — | 3億円 | 11.1% | 19億円 | 37人 |
| マリン・環境機器事業 | 11億円 | +63.1% | — | 4億円 | 41.5% | 1億円 | 6人 |
| ＳＩ事業 | 7億円 | +14.1% | — | 1億円 | 9.6% | 7億円 | 34人 |
| サイエンス事業 | 2億円 | +21.4% | — | -0億円 | -11.8% | 0億円 | 4人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：エレクトロニクス事業 マリン・環境機器事業 ＳＩ事業 サイエンス事業
従業員
連結従業員87人
提出会社53人
平均年齢46歳
平均勤続年数10.4年
平均年間給与730万円
株主
2025年11月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,597人、発行済株式は2,316,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 青島 勉 | 11.5% |
| 2 | 古川 雄一 | 3.6% |
| 3 | 中村 泰三 | 2.7% |
| 4 | 塩崎 五月 | 2.6% |
| 5 | 平 豊 | 2.3% |
| 6 | 槇田 重夫 | 2.1% |
| 7 | 楠目 常男 | 1.9% |
| 8 | 大和証券 | 1.7% |
| 9 | テクノアルファ社員持株会 | 1.7% |
| 10 | テクノアルファ取引先持株会 | 1.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年11月期 | 101.04円 | 27円 | 33% | 14.2% | 10.8倍 |
| 2019年11月期 | 127.2円 | 30円 | 31% | 15.9% | 9.0倍 |
| 2020年11月期 | -3.08円 | 25円 | 354% | -0.4% | — |
| 2021年11月期 | 64.21円 | 27円 | 38% | 7.7% | 17.9倍 |
| 2022年11月期 | 129.81円 | 30円 | 28% | 14.3% | 9.1倍 |
| 2023年11月期 | 94.14円 | 35円 | 47% | 9.5% | 12.0倍 |
| 2024年11月期 | 120.31円 | 35円 | 27% | 11.3% | 7.7倍 |
| 2025年11月期 | 233.71円 | 35円 | 17% | 19.3% | 5.4倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1989年12月半導体装置、電子材料の輸入販売及びバネ製造機械の輸出を目的として、イギリスDodwell & Co.,Ltd.よりハイテク部門の営業譲渡を受け、テクノアルファ株式会社を東京都港区に設立1990年１月 アメリカOrthodyne Electronics Corp.(現Kulicke
- 1995年11月本社移転(東京都品川区西五反田二丁目27番)1997年８月 アメリカDeweyl Tool Company, Inc.と販売代理店契約を締結し、ワイヤボンダー用のツールの販売を開始
- 1998年12月インチケープマシナリー株式会社より救命ボート(株式会社ニシエフ製)、ダビットの販売部門の営業譲渡を受ける
- 2000年10月アメリカAdvanced Integrated Technologies, Inc.と販売代理店契約を締結し、電極の販売を開始
- 2001年12月本社内に半導体製造装置、電子材料に関する顧客向けデモンストレーション・トレーニングを目的とした接合技術センターを開設2002年５月 半導体製造装置のアフターサービス強化のため、愛知県刈谷市に名古屋テクニカル・サービスセンターを設置
- 2002年10月アメリカNew Logic Research, Inc.と日本における振動膜式フィルターの販売代理店契約を締結2003年３月ＩＳＯ９００１を取得
- 2003年10月国立大学法人静岡大学との産学協同による半導体関連装置であるマイクロ波プラズマ処理装置の商品化を開始2004年９月自社ブランド卓上型フリップチップ・ダイボンダーの販売を開始2005年１月 フランスTAMI Industries SAと日本国内における独占販売代理店契約を締結し、セラ
- 2005年11月ドイツDiener Electric GmbHと販売代理店契約を締結し、半導体関連装置である大気圧プラズマ処理装置の販売を開始
- 2007年10月株式会社大阪証券取引所 ニッポン・ニュー・マーケット－「ヘラクレス」に株式を上場2009年５月 液晶ディスプレイ・フラットパネルディスプレイ関連の製造装置及び材料を仕入・輸出する株式会社コムテックを子会社化
- 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所ＪＡＳＤＡＱ市場及び同取引所ＮＥＯ市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(グロース)に株式を上場2011年５月大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に市場区分を変更2011年９月 電子機器(テスター)の製造・販売並びにコンピ
- 2011年12月連結子会社である株式会社コムテックを吸収合併2012年１月株式会社ペリテック(連結子会社)が、株式会社日立ディスプレイズよりＥＭＩテスタ事業を譲受2012年５月メーカー機能の拡充を目的として、神奈川県大和市に神奈川事業所（現「神奈川エンジニアリングセンター」）を開設2013年７月
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】(1) 事業の概要当社グループは、当社および連結子会社(株式会社ペリテック)の計２社で構成されており、エレクトロニクス事業、マリン・環境機器事業、ＳＩ(システムインテグレーター)事業およびサイエンス事業を主な事業としております。当社グループ各社の位置付けおよびセグメントとの関連は、次のとおりです。 (エレクトロニクス事業)当社が、パワー半導体製造プロセスの後工程で使用される半導体製造装置、半導体製造プロセスの後工程向けの研究開発機器、検査機器、その他機器及び電子材料を、国内販売代理店として輸入販売しております。また、液晶ディスプレイ、フラットパネルディスプレイ等製造用の材料及び装置を、輸出販売しております。さらに、装置開発・設計部門を有し、当社製FA装置を販売しております。(マリン・環境機器事業)当社が、ライフボート、ボートダビット及び船舶用クレーン等の舶用機器を国内外のメーカーから調達し、国内外の造船所に販売しております。また、食品・化学・石油化学業界等における液体分離・ろ過等を目的とした膜等を、それぞれ海外メーカーとの販売代理店契約に基づき仕入れ、顧客に販売しております。(ＳＩ事業)当社の連結子会社である株式会社ペリテックが、試験・計測システム等の受託開発を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年11月期（S100XN4S）
- 有価証券報告書 2024年11月期（S100VBCN）
- 有価証券報告書 2023年11月期（S100SZ1T）
- 有価証券報告書 2022年11月期（S100QB10）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針