決算データ · 試作 · 2026年3月期
ZOZO（3092）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ZOZOの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 984億円 | — | 202億円 | — | 707億円 | 57.7% | 904人 |
| 2019年3月期 | 1,184億円 | — | 160億円 | — | 790億円 | 28.6% | 1,094人 |
| 2020年3月期 | 1,255億円 | — | 188億円 | — | 942億円 | 36.7% | 1,158人 |
| 2021年3月期 | 1,474億円 | 442億円 | 309億円 | 30.0% | 1,257億円 | 44.1% | 1,297人 |
| 2022年3月期 | 1,662億円 | 497億円 | 345億円 | 29.9% | 1,273億円 | 43.2% | 1,435人 |
| 2023年3月期 | 1,834億円 | 564億円 | 395億円 | 30.8% | 1,557億円 | 49.2% | 1,555人 |
| 2024年3月期 | 1,970億円 | 601億円 | 443億円 | 30.5% | 1,619億円 | 52.4% | 1,693人 |
| 2025年3月期 | 2,131億円 | 648億円 | 454億円 | 30.4% | 1,878億円 | 52.6% | 1,761人 |
| 2026年3月期 | 2,284億円 | 694億円 | 479億円 | 30.4% | 1,983億円 | 53.9% | 1,894人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,131億円 | 2,284億円 | +152 |
| 売上原価 | 148億円 | 154億円 | +6 |
| 売上総利益 | 1,983億円 | 2,130億円 | +147 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,336億円 | 1,436億円 | +101 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 648億円 | 694億円 | +46 |
| 経常利益 | 649億円 | 693億円 | +44 |
| 税引前利益 | 647億円 | 685億円 | +38 |
| 法人所得税 | 194億円 | 206億円 | +12 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 454億円 | 479億円 | +26 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 915億円 | 694億円 | −221 |
| 流動資産 | 1,474億円 | 1,303億円 | −171 |
| 有形固定資産 | 255億円 | 269億円 | +15 |
| のれん | 7億円 | 218億円 | +211 |
| 非流動資産（固定資産） | 404億円 | 680億円 | +275 |
| 資産合計 | 1,878億円 | 1,983億円 | +105 |
| 社債及び借入金（流動） | 200億円 | 200億円 | +0 |
| 流動負債 | 798億円 | 807億円 | +8 |
| 非流動負債（固定負債） | 93億円 | 108億円 | +15 |
| 負債合計 | 891億円 | 915億円 | +24 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 981億円 | 1,030億円 | +50 |
| 資本合計（純資産） | 987億円 | 1,068億円 | +81 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 601億円 | 525億円 | −76 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -321億円 | -458億円 | −138 |
| 減価償却費 | 45億円 | 53億円 | +8 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -48億円 | -48億円 | −0 |
| 配当金の支払額 | -321億円 | -328億円 | −8 |
従業員
連結従業員1,894人
提出会社1,662人
平均年齢34.7歳
平均勤続年数7.5年
平均年間給与856万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は20,152人、発行済株式は892,032,372株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | Ｚホールディングス中間 | 51.9% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 12.1% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 4.7% |
| 4 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ５０５００１ みずほ銀行決済営業部 | 1.8% |
| 5 | ＪＰモルガン証券 | 1.8% |
| 6 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５１０３ みずほ銀行決済営業部 | 1.4% |
| 7 | 前澤 友作 | 1.4% |
| 8 | ＴＨＥ ＣＨＡＳＥ ＭＡＮＨＡＴＴＡＮ ＢＡＮＫ ，Ｎ．Ａ． ＬＯＮＤＯＮＳＥＣＳ ＬＥＮＤＩＮＧ ＯＭＮＩＢＵＳ ＡＣＣＯＵＮＴ みずほ銀行決済営業部 | 0.9% |
| 9 | ＢＮＹＭ ＳＡ／ＮＶ ＦＯＲ ＢＮＹＭ ＦＯＲ ＢＮＹＭ ＧＣＭ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＴＳ Ｍ ＩＬＭ ＦＥ 三菱ＵＦＪ銀行 | 0.8% |
| 10 | ＲＢＣ ＩＳＴ １５ ＰＣＴ ＮＯＮ ＬＥＮＤＩＮＧ ＡＣＣＯＵＮＴ － ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ シティバンク、エヌ・エイ東京支店 | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 64.68円 | 29円 | 48% | 57.4% | 43.9倍 |
| 2019年3月期 | 52.2円 | 24円 | 53% | 50.5% | 40.0倍 |
| 2020年3月期 | 61.6円 | 30円 | 50% | 65.9% | 23.6倍 |
| 2021年3月期 | 33.77円 | 41円 | 40% | 68.8% | 32.3倍 |
| 2022年3月期 | 38.34円 | 58円 | 46% | 62.5% | 28.6倍 |
| 2023年3月期 | 43.94円 | 65円 | 48% | 60.1% | 22.9倍 |
| 2024年3月期 | 49.4円 | 104円 | 70% | 55.0% | 25.7倍 |
| 2025年3月期 | 50.9円 | 107円 | 69% | 49.4% | 28.2倍 |
| 2026年3月期 | 54.11円 | 39円 | 66% | 46.6% | 20.4倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 商品取扱高は前期比8.4%増の6,660億35百万円、売上高は前期比7.2%増の2,283億73百万円となった
- 営業利益は前期比7.1%増の693億66百万円、経常利益は前期比6.7%増の692億61百万円となった
- 親会社株主に帰属する当期純利益は前期比5.7%増の479億26百万円となった
- 2025年4月18日付でファッションショッピングプラットフォーム「Lyst」を運営するLYST LTDの全株式を取得して完全子会社化し、2025年5月から連結対象とした
- LYSTは欧米市場でのラグジュアリー業界の需要減少や米国の関税制度の変更の影響を受けた
- 投資活動によるキャッシュ・フローは連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出218億7百万円等により288億97百万円の支出となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは自己株式の取得100億1百万円、配当金の支払額328億34百万円等により458億30百万円の支出となった
- 純資産は自己株式の取得により100億1百万円減少、親会社株主に帰属する当期純利益の計上により479億26百万円増加、剰余金の配当により328億37百万円減少した結果、1,067億89百万円となった
2025年3月期
- 商品取扱高は前期比7.0%増の6,143億61百万円、売上高は前期比8.2%増の2,131億31百万円となった
- 営業利益は前期比7.8%増の647億56百万円、経常利益は前期比8.6%増の648億88百万円となった
- 親会社株主に帰属する当期純利益は前期比2.3%増の453億46百万円となった
- 2024年4月1日より、お客様からいただく送料を一律税込330円に改定した
- コスメカテゴリー強化を図る「ZOZOCOSME」は2025年3月末時点で国内外750以上のコスメブランドを取り扱った
- 物流拠点「ZOZOBASEつくば3」関連のマテハン機器等の償却を開始した
- 財務活動によるキャッシュ・フローは配当金の支払額320億69百万円等により320億81百万円の支出となった
- 純資産は親会社株主に帰属する当期純利益の計上により453億46百万円増加し、剰余金の配当により320億71百万円減少した結果、987億19百万円となった
2024年3月期
- 商品取扱高は前期比5.5%増の5,743億73百万円、売上高は前期比7.4%増の1,970億16百万円となった
- 営業利益は前期比6.5%増の600億79百万円、経常利益は前期比5.4%増の597億64百万円となった
- 親会社株主に帰属する当期純利益は前期比12.2%増の443億41百万円となった
- 2023年8月より物流拠点「ZOZOBASEつくば3」の稼働を開始した。延床面積や商品保管数等の設備能力は社内最大規模で、国内初となる最新機器を導入した
- コスメカテゴリー強化のため「ZOZOCOSME」を展開し、2024年3月末時点で国内外700以上のコスメブランドを取り扱った
- LINEヤフーコマース（Yahoo!ショッピングとYahoo!オークションの合算）の商品取扱高は576億96百万円（前期比15.7%増）となり、2024年3月からYahoo!オークションへZOZOUSEDを出店した
- 財務活動によるキャッシュ・フローは配当金の支払額269億92百万円、自己株式の取得99億99百万円等により371億38百万円の支出となった
- 純資産は親会社株主に帰属する当期純利益の計上により443億41百万円増加し、剰余金の配当により269億98百万円減少した結果、847億44百万円となった
沿革（有価証券報告書より）
- 2000年10月アパレル商材を中心としたEC事業のさきがけとなるインターネット上のセレクトショップ「EPROZE」の運営を開始2001年１月本社を千葉県千葉市美浜区に移転
- 2004年12月インターネット上のショッピングサイト「ZOZOTOWN」の運営を開始2006年８月ZOZOBASE（物流センター）の稼働開始
- 2007年12月東京証券取引所マザーズ市場に上場2008年５月㈱スタートトゥデイコンサルティングを設立（2013年８月吸収合併）2011年８月㈱クラウンジュエル（㈱ZOZOUSEDに社名変更）の株式を追加取得し完全子会社化（
- 2019年11月吸収合併）2012年２月東京証券取引所市場第一部に上場
- 2013年10月「WEAR」の運営を開始（2024年４月「WEAR by ZOZO」にリニューアル）2014年３月即日配送サービスを開始
- 2014年10月㈱ヤッパ（現㈱ZOZO NEXT）（現・連結子会社）を株式交換により完全子会社化2015年７月㈱アラタナを株式交換により完全子会社化（2020年４月吸収合併）2017年５月START TODAY USA, Inc.（現ZOZO Apparel USA., Inc.）（現・連結子会
- 2017年10月㈱VASILYを株式取得により完全子会社化（2018年４月 ㈱ZOZONEXTに吸収合併）2018年１月㈱カラクルを株式取得により完全子会社化（2018年４月 ㈱ZOZONEXTに吸収合併）2018年８月Bespokify Pte., Ltd.を株式取得により完全子会社化（202
- 2019年11月Zホールディングス㈱（現LINEヤフー㈱）による当社へのTOBが実施され、同社の連結子会社化
- 2019年12月「ZOZOTOWN」をLINEヤフー㈱が運営する「Yahoo!ショッピング」（
- 2022年10月にPayPayモールを吸収し統合）に出店2020年７月㈱yutoriを株式取得により子会社化（
- 2023年12月株式一部売却に伴い連結除外）2021年２月本社を千葉県千葉市稲毛区に移転
- 2021年11月ZOZOTOWNとブランド実店舗をつなぐOMOプラットフォーム「ZOZOMO」を開始2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
- 2024年10月事業者向け計測業務効率化サービス「ZOZOMETRY（ゾゾメトリー）」を提供開始2025年４月ZOZO U.K. LIMITED（現・連結子会社）を設立 ZOZO U.K. LIMITEDがLYST LTD（現・連結子会社）の株式を取得し完全子会社化 （注）当社は、2026年４月
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（㈱ZOZO）の他、主に連結子会社６社（㈱ZOZO NEXT、ZOZO Apparel USA, Inc.、ZOZO NEW ZEALAND LIMITED、南通卓騰信息科技有限公司、LYST LTD、ZOZO U.K. LIMITED）によって構成されており、ファッションECサイト「ZOZOTOWN」、ファッションメディア「WEAR」等の運営を主な事業として行っております。 当社グループはEC事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載はしておりません。EC事業内の各事業区分の主な事業内容は、以下のとおりです。 （１）ZOZOTOWN事業ZOZOTOWN事業は買取・製造販売、受託販売、USED販売から構成されております。①買取・製造販売買取・製造販売は、当社グループが仕入れを行い、在庫リスクを負担し販売を行う事業形態であります。各ブランドからファッション商材を仕入れる形態と、MS（マルチサイズ）等、自社在庫を持ちながら販売を行う形態がこちらに該当します。②受託販売受託販売は、ZOZOTOWNに各ブランドがテナント形式で出店を行い、出店後の運営管理を行う事業であり、当社グループが各ブランドの商品を当社の物流拠点に受託在庫として預かり、販売を行う事業形態です。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100Y951）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VXJF）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TLK2）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QX95）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O8T2）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針