決算データ · 試作 · 2026年3月期
東洋紡（3101）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東洋紡の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 3,312億円 | — | 130億円 | — | 4,455億円 | 40.5% | 9,494人 |
| 2019年3月期 | 3,367億円 | — | -6億円 | — | 4,611億円 | 38.3% | 9,572人 |
| 2020年3月期 | 3,396億円 | — | 138億円 | — | 4,889億円 | 36.4% | 10,073人 |
| 2021年3月期 | 3,374億円 | 267億円 | 42億円 | 7.9% | 4,912億円 | 37.8% | 10,149人 |
| 2022年3月期 | 3,757億円 | 284億円 | 129億円 | 7.6% | 5,178億円 | 37.6% | 10,503人 |
| 2023年3月期 | 3,999億円 | 101億円 | -7億円 | 2.5% | 5,889億円 | 32.2% | 10,885人 |
| 2024年3月期 | 4,143億円 | 90億円 | 25億円 | 2.2% | 6,070億円 | 32.5% | 10,668人 |
| 2025年3月期 | 4,220億円 | 167億円 | 20億円 | 3.9% | 6,178億円 | 31.6% | 9,976人 |
| 2026年3月期 | 4,216億円 | 279億円 | 112億円 | 6.6% | 6,277億円 | 34.0% | 9,398人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 4,220億円 | 4,216億円 | −5 |
| 売上原価 | 3,250億円 | 3,134億円 | −116 |
| 売上総利益 | 971億円 | 1,082億円 | +111 |
| 販売費及び一般管理費 | 804億円 | 803億円 | −2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 167億円 | 279億円 | +112 |
| 経常利益 | 106億円 | 229億円 | +123 |
| 税引前利益 | 72億円 | 194億円 | +122 |
| 法人所得税 | 20億円 | 51億円 | +32 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 20億円 | 112億円 | +92 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 286億円 | 311億円 | +25 |
| 棚卸資産 | 651億円 | 667億円 | +16 |
| 流動資産 | 2,675億円 | 2,705億円 | +30 |
| 有形固定資産 | 2,965億円 | 2,999億円 | +34 |
| 非流動資産（固定資産） | 3,503億円 | 3,571億円 | +68 |
| 資産合計 | 6,178億円 | 6,277億円 | +99 |
| 社債及び借入金（流動） | 530億円 | 547億円 | +17 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1,143億円 | 1,084億円 | −60 |
| 流動負債 | 1,603億円 | 1,576億円 | −27 |
| 非流動負債（固定負債） | 2,254億円 | 2,181億円 | −74 |
| 負債合計 | 3,858億円 | 3,757億円 | −101 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,524億円 | 1,597億円 | +73 |
| 資本合計（純資産） | 2,320億円 | 2,520億円 | +200 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 301億円 | 450億円 | +149 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 105億円 | -165億円 | −270 |
| 減価償却費 | 227億円 | 246億円 | +19 |
| 配当金の支払額 | -35億円 | -35億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：ライフサイエンス 不動産
従業員
連結従業員9,398人
提出会社2,885人
平均年齢40.1歳
平均勤続年数14.2年
平均年間給与685万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は55,549人、発行済株式は89,048,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 13.4% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 8.0% |
| 3 | 東洋紡従業員持株会 | 2.6% |
| 4 | 東友会 | 2.5% |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 2.4% |
| 6 | GOVERNMENT OF NORWAY | 2.3% |
| 7 | JPモルガン証券 | 2.2% |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 2.0% |
| 9 | 明治安田生命保険相互会社 | 1.6% |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 146.93円 | 40円 | 35% | 7.5% | 14.3倍 |
| 2019年3月期 | -6.8円 | 40円 | — | -0.3% | — |
| 2020年3月期 | 155.12円 | 40円 | 34% | 7.8% | 7.4倍 |
| 2021年3月期 | 47.3円 | 40円 | — | 2.3% | 30.1倍 |
| 2022年3月期 | 144.75円 | 40円 | 58% | 6.8% | 7.5倍 |
| 2023年3月期 | -7.37円 | 40円 | — | -0.3% | — |
| 2024年3月期 | 27.87円 | 40円 | 9584% | 1.3% | 40.4倍 |
| 2025年3月期 | 22.73円 | 40円 | 112% | 1.0% | 41.5倍 |
| 2026年3月期 | 126.65円 | 40円 | 22% | 5.5% | 10.4倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1886年11月当社の前身である三重紡績会社発足
- 1890年10月大阪紡績会社、綿織布工場を取得し、紡織の兼営を開始1893年７月大阪紡績会社、株式会社組織に変更10月三重紡績会社、株式会社組織に変更1914年６月26日大阪紡績株式会社と三重紡績株式会社との合併により東洋紡績株式会社（当社、本社・三重県四日市市、資本金1,425万円、
- 2012年10月東洋紡株式会社に社名変更）設立
- 1918年11月御幸毛織株式会社（現・連結子会社）設立1919年５月京都染再整株式会社（1926年２月東洋クロス株式会社に社名変更、現・連結子会社）設立1920年３月本社を大阪市北区に置く（2022年４月同区内の現在地に移転）
- 1927年12月堅田人絹工場（滋賀県大津市 現在の総合研究所所在地）レーヨン生産開始
- 1929年12月東洋硫黄工業株式会社（
- 1959年12月東洋化成工業株式会社に社名変更、2010年３月当社に吸収合併）設立1931年３月大阪合同紡績株式会社と合併
- 1934年12月敦賀工場（福井県敦賀市 現・東洋紡エムシー株式会社 敦賀環境・ファイバー工場） 操業開始、レーヨンを生産1937年７月岩国工場（山口県岩国市 現・東洋紡エムシー株式会社 岩国環境・ファイバー工場） 操業開始、レーヨンを生産1940年５月犬山工場（愛知県犬山市）操業開始、化繊原料パ
- 1948年10月犬山工場、パルプ廃液から酵母生産の試験を開始、バイオ事業の萌芽1949年１月BRASILANA PRODUCTOS TEXTEIS LTDA.（
- 2001年12月TOYOBO DO BRASIL LTDA.に社名変更、現・連結子会社）設立５月株式を上場（東京、大阪）1955年４月TOYOBO DO BRASIL INDUSTRIA TEXTIL LTDA. （
- 2013年12月TOYOBO DO BRASIL PARTICIPACOES LTDA.に社名変更、現・連結子会社）設立12月INDUSTRIAS UNIDAS, S.A. （現・連結子会社）設立1956年９月日本エクスラン工業株式会社（1958年４月アクリル繊維生産開始、現・連結子会社）設立1
- 1977年10月感光性樹脂版“プリンタイト”生産開始
- 1978年11月敦賀酵素工場発足（現・敦賀バイオ工場）1980年５月岩国工場、中空糸型逆浸透膜モジュール“ホロセップ”生産開始（現・岩国機能膜工場）
- 1983年11月岩国機能膜工場発足1984年５月岩国機能膜工場、人工腎臓用中空糸膜本格生産開始
- 1985年10月医薬品事業へ進出12月エンジニアリングプラスチック本格生産開始1989年４月ダイヤファイバーズ株式会社よりアクリル繊維“エクスラン”部門の営業を譲受1990年５月大津医薬工場発足1991年４月超高強力ポリエチレン繊維“ダイニーマ”本格生産開始1992年４月敦賀バイオ研究所発足
- 1995年11月敦賀工場、敦賀ナイロン工場を統合し、つるが工場と改称
- 1998年10月つるが工場、高強度・高耐熱スーパー繊維“ザイロン”本格生産開始2001年４月株式会社日本マグファンを吸収合併し、つるがフイルム工場発足2002年２月東洋紡ウール株式会社（2003年４月より東洋紡テクノウール株式会社、2018年４月御幸毛織株式会社に吸収合併）設立４月敦賀、岩国地区
- 2003年10月富山地区に事業所制を導入、紡織加工３工場（入善、井波、庄川）を富山事業所に再編2006年４月敦賀繊維工場を敦賀機能材工場へ吸収統合、岩国繊維工場を岩国機能材工場に改称2008年４月当社の繊維・商事事業の開発・販売部門と新興産業株式会社のフィルム・機能樹脂、産業マテリアル、繊維・商
- 2013年10月東洋紡ＳＴＣ株式会社に社名変更、現・連結子会社）を共同新設分割により設立2010年３月東洋化成工業株式会社を吸収合併し、高砂工場発足
- 2012年10月2018年４月
- 2019年10月東洋紡株式会社に社名変更高耐熱性ポリイミドフィルム“ゼノマックス”を生産・販売するゼノマックスジャパン株式会社（現・連結子会社）設立帝人フィルムソリューション株式会社およびPT.Indonesia Teijin Film Solutionsの株式を取得、子会社化し、商号をそれぞれ
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社および当社の関係会社が営んでいる主な事業内容と、当該事業における位置づけおよびセグメントとの関連は、次のとおりです。 フ ィ ル ム ：当社グループは、包装用フィルム、工業用フィルム等の製造・加工および販売を行っています。東洋クロス㈱等の連結子会社５社と非連結子会社および関連会社７社は、フィルム等の化成品の製造・加工および販売を行っており、当社とも原料等の売買を行っています。ラ イ フ サ イ エ ン ス：当社グループは、診断薬用酵素等のバイオ製品、医薬品、医用膜、医療機器等の製造・加工および販売を行っています。Spinreact, S.A.U.等の連結子会社３社は、診断薬の製造および販売や機器の製造・販売等を行っています。環 境 ・ 機 能 材 ：東洋紡エムシー㈱等の連結子会社12社と関連会社１社は、エンジニアリングプラスチック、工業用接着剤、光機能材料、機能フィルター、スーパー繊維、アクア膜、不織布等の製造・販売を行っており、当社とも原料等の売買を行っています。機 能 繊 維 ・ 商 事：当社グループは、エアバッグ用基布等の製造・加工および販売を行っています。また、衣料テキスタイル、衣料ファイバーの製造・販売を行っています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YGRC）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W28Y）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TRUU）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R630）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OEBV）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針