図解経済
決算データファンデリー(3137)図解決算データ
図解経済会社図鑑ファンデリー(3137) › 決算データ

決算データ · 試作 · 2026年3月期

ファンデリー(3137)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ファンデリーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。

← 1枚の図解に戻る

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期33億円4億円27億円85.2%49人
2019年3月期34億円4億円43億円63.7%55人
2020年3月期34億円4億円87億円35.3%68人
2021年3月期31億円-6億円-4億円-18.0%77億円33.6%65人
2022年3月期31億円-2億円-20億円-5.8%55億円11.6%51人
2023年3月期28億円-3億円-3億円-10.3%49億円6.8%52人
2024年3月期27億円1億円1億円2.3%46億円8.8%47人
2025年3月期25億円-1億円-2億円-5.3%42億円5.3%40人
2026年3月期26億円1億円1億円5.0%40億円7.4%41人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益25億円26億円+2
売上総利益10億円13億円+3
販売費及び一般管理費12億円12億円−0
営業利益(売上総利益−販管費)-1億円1億円+3
経常利益-2億円1億円+3
税引前利益-2億円1億円+3
法人所得税0億円0億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)-2億円1億円+3

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物8億円6億円−2
棚卸資産2億円3億円+1
流動資産12億円11億円−1
有形固定資産30億円28億円−2
非流動資産(固定資産)30億円29億円−1
資産合計42億円40億円−2
社債及び借入金(非流動)35億円32億円−3
流動負債5億円5億円+0
非流動負債(固定負債)35億円32億円−3
負債合計40億円37億円−3
親会社の所有者に帰属する持分2億円3億円+1
資本合計(純資産)2億円3億円+1
ファンデリー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成14%7%69%10%現金及び現金同等物6億円(14%)棚卸資産3億円(7%)有形固定資産28億円(69%)その他の資産4億円(10%)ファンデリー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成69%現金及び現金同等物6億円(14%)棚卸資産3億円(7%)有形固定資産28億円(69%)その他の資産4億円(10%)
資産合計を100とした構成。
ファンデリー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成80%13%7%社債及び借入金32億円(80%)その他の負債5億円(13%)親会社の所有者に帰属する持分3億円(7%)ファンデリー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成80%社債及び借入金32億円(80%)その他の負債5億円(13%)親会社の所有者に帰属する持分3億円(7%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー3億円2億円−1
財務活動によるキャッシュ・フロー-3億円-3億円+0
減価償却費2億円2億円−0
有形固定資産の取得による支出0億円0億円+0

従業員

連結従業員—人
提出会社41人
平均年齢30.7歳
平均勤続年数6.5年
平均年間給与474万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は9,045人、発行済株式は12,940,200株。

ファンデリー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。阿部 公祐60%阿部 ふよう2%利川 美緒1.2%相田 泰道0.8%阿部 美子0.7%宮入 知喜0.6%宇田 幹夫0.4%森田 健司0.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ファンデリー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。阿部 公祐60%阿部 ふよう2%利川 美緒1.2%相田 泰道0.8%阿部 美子0.7%宮入 知喜0.6%宇田 幹夫0.4%森田 健司0.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1阿部 公祐60.0%
2阿部 ふよう2.0%
3利川 美緒1.2%
4相田 泰道0.8%
5阿部 美子0.7%
6宮入 知喜0.6%
7宇田 幹夫0.4%
8森田 健司0.4%
9楽天証券共有口0.3%
10入澤 宏0.3%
ファンデリー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元127306%金融機関28%金融商品取引業者599%その他の法人306%外国法人等1128%個人その他127306%ファンデリー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元127306%金融機関28%金融商品取引業者599%その他の法人306%外国法人等1128%個人その他127306%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期66.04円20.3%31.6倍
2019年3月期69.2円17.6%17.5倍
2020年3月期53.81円3円6%11.9%13.3倍
2021年3月期-58.79円3円-13.2%
2022年3月期-153.27円-120.7%
2023年3月期-22.39円-58.7%
2024年3月期5.24円17.9%39.6倍
2025年3月期-14.48円-58.5%
2026年3月期5.75円28.2%50.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2008年10月管理栄養士・栄養士コミュニティサイト『Foodish(フーディッシュ)』開設2009年8月大阪府大阪市東淀川区に大阪支社を開設
  • 2009年10月薬局向け健康食通販カタログ『ミールタイム ファーマ』を創刊
  • 2009年10月介護食系健康食通販カタログ『ミールタイム ケア』を創刊
  • 2009年11月栄養士の交流会「輝く栄養士の会」をスタート
  • 2009年12月栄養相談サポート付おせち『私のおせち』の販売を開始2011年4月カウンセリングデリバリー事業の展開を目的に、当社の100%子会社として埼玉県川口市に株式会社カウンセリングデリバリーを設立
  • 2011年10月『ミールタイム ケア』を『ミールタイム』に統合し、発行を年4回に変更
  • 2011年10月「ミールタイム定期コース」を「栄養士おまかせ定期便」に名称変更2012年7月神奈川県川崎市川崎区に神奈川支社を開設2013年3月東京都北区赤羽二丁目に株式会社カウンセリングデリバリーを移転2014年1月株式会社カウンセリングデリバリーを吸収合併2014年6月神奈川支社を閉鎖201
  • 2015年11月管理栄養士考案のレシピサイト『はちまるレシピ』開設2016年9月身近な疾病に着目、予防が期待できる食材を使用した新ブランド「medical+mealtime」の販売を開始
  • 2016年10月食や健康に関する情報配信サービスAIoTメディア『ポイント家電』開始
  • 2017年11月WEB版家庭の医学書「メディカルネットブック」開設2019年3月健康食通販カタログ『ミールタイム』各号の発行部数を75万部から80万部へ増刷2020年1月埼玉県本庄市児玉町に埼玉工場を竣工2020年7月国産食材を100%使用し、旬の美味しさを提供する食事サービス『旬をすぐに』の販
  • 2021年12月AIが食事の嗜好を学習し、最適なメニューを提案する定期購入サービス「AI旬すぐ」を開始2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のマザーズ市場からグロース市場に移行2022年5月神奈川県小田原市に神奈川支社を開設
  • 2023年10月『ポイント家電』事業を終了2026年4月当社株式の上場市場区分を東京証券取引所スタンダード市場に変更

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社は、MFD事業(健康食宅配事業)、CID事業(旬や国産の食材にこだわった冷凍食宅配事業)及びマーケティング事業(カタログ誌面の広告枠販売、サンプリング等の業務受託、健康食レシピ情報サイトの運営)を展開しております。これらのうち、MFD事業及びマーケティング事業は相互に関連しており、独自のビジネスモデルを構築しております。MFD事業で構築した紹介ネットワークを活用し、マーケティング事業においてサンプリング業務を行うなど、収益源を多様化させております。 当社は、下記のビジョン及び経営理念を企業理念として掲げております。〈ビジョン〉 一人でも多くのお客様に健康で楽しい食生活を提案し、豊かな未来社会に貢献します〈経営理念〉 お客様の健康を心から願う企業であり続けます 当社は、単に食事を宅配するだけではなく、生活習慣病患者等のターゲット層に対する食事の宅配を入口としたソリューションサービスという特徴を強化することによって、将来的にはヘルスケア総合企業となることを目指しております。 少子高齢化社会、外食機会の増大による生活習慣病患者の急増などから、医療費は増加しております。現状の医療費の自己負担レベルでは社会保険システムの維持は困難であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針