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決算データ · 2026年6月期

メディアスホールディングス(3154)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、メディアスホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年6月期1,681億円10億円7億円0.6%537億円19.8%1,449人
2019年6月期1,977億円9億円-1億円0.4%620億円20.5%1,680人
2020年6月期2,104億円11億円10億円0.5%700億円19.8%1,926人
2021年6月期2,133億円27億円21億円1.2%845億円18.8%2,002人
2022年6月期2,266億円23億円19億円1.0%930億円18.6%2,182人
2023年6月期2,391億円19億円15億円0.8%975億円19.1%2,288人
2024年6月期2,598億円13億円11億円0.5%1,148億円17.2%2,517人
2025年6月期2,887億円19億円14億円0.7%1,130億円18.1%2,614人
2026年6月期3,023億円18億円9億円0.6%1,126億円18.4%2,716人

損益の内訳

2026年6月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益2,887億円3,023億円+137
売上原価2,543億円2,665億円+123
売上総利益344億円358億円+14
販売費及び一般管理費326億円340億円+15
営業利益(売上総利益−販管費)19億円18億円−1
経常利益24億円23億円−1
税引前利益24億円21億円−3
法人所得税10億円12億円+2
当期利益(親会社の所有者に帰属)14億円9億円−4

財政状態

2026年6月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物143億円101億円−43
棚卸資産136億円143億円+7
流動資産891億円901億円+11
有形固定資産131億円128億円−3
のれん12億円7億円−5
非流動資産(固定資産)240億円225億円−15
資産合計1,130億円1,126億円−4
社債及び借入金(流動)168億円148億円−20
社債及び借入金(非流動)45億円36億円−9
流動負債814億円817億円+3
非流動負債(固定負債)112億円101億円−10
負債合計926億円919億円−7
親会社の所有者に帰属する持分185億円190億円+5
資本合計(純資産)205億円208億円+3
メディアスホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年6月期末・資産の構成9%13%11%66%現金及び現金同等物101億円(9%)棚卸資産143億円(13%)有形固定資産128億円(11%)のれん7億円(1%)その他の資産748億円(66%)メディアスホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年6月期末・資産の構成66%現金及び現金同等物101億円(9%)棚卸資産143億円(13%)有形固定資産128億円(11%)のれん7億円(1%)その他の資産748億円(66%)
資産合計を100とした構成。
メディアスホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年6月期末・負債と資本の構成16%65%17%社債及び借入金184億円(16%)その他の負債735億円(65%)親会社の所有者に帰属する持分190億円(17%)非支配持分18億円(2%)メディアスホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年6月期末・負債と資本の構成16%65%17%社債及び借入金184億円(16%)その他の負債735億円(65%)親会社の所有者に帰属する…190億円(17%)非支配持分18億円(2%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー70億円4億円−66
財務活動によるキャッシュ・フロー-35億円-34億円+1
減価償却費19億円19億円+1
有形固定資産の取得による支出-18億円-8億円+10
配当金の支払額-5億円-4億円+0

セグメント

2026年6月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
医療機器販売事業2,960億円+4.7%—97億円3.3%785億円2,161人
介護・福祉事業63億円+5.2%—6億円9.4%17億円211人

セグメントが扱うもの・主な会社・最近の動きは会社の頁のカードに(収益の多い順):医療機器販売事業 介護・福祉事業

メディアスホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年6月期・セグメント別の当期利益94%6%医療機器販売事業97億円(94%)介護・福祉事業6億円(6%)メディアスホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年6月期・セグメント別の当期利益94%医療機器販売事業97億円(94%)介護・福祉事業6億円(6%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員2,716人
提出会社132人
平均年齢39.6歳
平均勤続年数10.5年
平均年間給与627万円
メディアスホールディングス:セグメント別の従業員数2026年6月期末。連結の従業員数の内訳。2026年6月期末・セグメント別の従業員数91%9%医療機器販売事業2,161億円(91%)介護・福祉事業211億円(9%)メディアスホールディングス:セグメント別の従業員数2026年6月期末。連結の従業員数の内訳。2026年6月期末・セグメント別の従業員数91%医療機器販売事業2,161億円(91%)介護・福祉事業211億円(9%)
2026年6月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年6月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は14,219人、発行済株式は22,238,217株。

メディアスホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。㈱エム・ケー9.8%㈱M’s9.8%㈱イケヤ7.5%メディアスホールディングス従4.8%日本マスタートラスト信託銀行4.2%栗原医療従業員持株会2.6%池谷 保彦2.2%野田 了子1.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合メディアスホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。㈱エム・ケー9.8%㈱M’s9.8%㈱イケヤ7.5%メディアスホ…4.8%日本マスター…4.2%栗原医療従業…2.6%池谷 保彦2.2%野田 了子1.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1㈱エム・ケー9.8%
2㈱M’s9.8%
3㈱イケヤ7.5%
4メディアスホールディングス従業員持株会4.8%
5日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)4.2%
6栗原医療従業員持株会2.6%
7池谷 保彦2.2%
8野田 了子1.8%
9アルフレッサホールディングス㈱1.7%
10宮地 修平1.7%
メディアスホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年6月期末・所有者別の株式数・単元69917%140353%金融機関10793%金融商品取引業者251%その他の法人69917%外国法人等960%個人その他140353%メディアスホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年6月期末・所有者別の株式数・単元69917%140353%金融機関10793%金融商品取引業者251%その他の法人69917%外国法人等960%個人その他140353%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年6月期38.12円14円571%7.3%25.6倍
2019年6月期-3.21円14円—-0.6%—
2020年6月期43.66円14円36%7.2%20.3倍
2021年6月期94.81円21円69%13.9%10.7倍
2022年6月期85.3円19円45%11.3%11.2倍
2023年6月期68.32円22円48%8.4%12.8倍
2024年6月期51.21円21円71%5.9%17.7倍
2025年6月期61.91円20円94%6.8%14.2倍
2026年6月期42.45円20円158%4.6%18.8倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2009年10月協和医科器械㈱(現:連結子会社)との吸収分割を行い、同社の子会社である㈱オズ(本社:静岡県静岡市駿河区)(
  • 2021年10月当社連結子会社4社による合併で消滅)(現:㈱アルバース(本社:東京都中央区))(現・連結子会社)の株式100%を承継。2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ市場に株式を上場。2010年5月SPD事業強化のため、㈱ケー・エス・ピ
  • 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
  • 2010年10月商号をメディアスホールディングス㈱に変更。
  • 2010年10月本社を東京都中央区へ移転。2012年7月首都圏地域における販売力を強化するため、㈱ネットワーク(本社:東京都渋谷区)(
  • 2021年10月当社連結子会社4社による合併で消滅)(現:㈱アルバース(本社:東京都中央区))(現・連結子会社)の株式100%を取得。2013年7月秋田県内における販売力を強化するため、㈱秋田医科器械店(本社:秋田県秋田市)(現・連結子会社)の株式100%を取得。2013年7月東京証券取引所と大
  • 2013年11月インド共和国国内において医療材料データベースの構築とその配信、データベースを用いた物流ネットワークの構築を目的に鴻池運輸㈱(本社:大阪府大阪市中央区)と合弁会社CARNA MEDICAL DATABASE PVT.LTD.(本社:インド ハリヤーナ州グルガオン市)(現・持分法非適
  • 2014年10月医療介護向け機器の販売力強化のため、医療用及び介護向け機器の輸入・販売を行う㈱ケアフォース(本社:東京都中央区)(2020年4月協和医科器械㈱に吸収合併)を設立。2016年9月東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)から東京証券取引所市場第二部へ市場変更。2017年3月東京証券
  • 2021年10月当社連結子会社4社による合併で消滅)(現:㈱アルバース(本社:東京都中央区))(現・連結子会社)の株式100%を取得。2019年7月㈱ジオットの全株式譲渡により、連結子会社から除外。2020年3月首都圏における循環器領域の販売シェアの拡大のため、旧・㈱アクティブメディカル(本社:
  • 2021年10月当社連結子会社4社による合併で消滅)(現:㈱アルバース(本社:東京都中央区)(現・連結子会社)の株式100%を取得。2020年4月協和医科器械㈱が㈱ケアフォースを吸収合併。2021年5月旧・㈱アクティブメディカルの北海道エリアにおける医療機器販売事業を吸収分割するため、アクティブ
  • 2021年10月旧・㈱アクティブメディカルを存続会社として、㈱オズ、イーバスメディカル㈱、ディーセンス㈱の吸収合併を実施し、㈱アルバースへ商号変更。
  • 2021年10月京滋地区における内視鏡分野の販売シェアを拡大するため、佐野器械㈱(本社:京都府京都市南区)(現・連結子会社)の株式100%を取得。
  • 2021年12月本社を東京都千代田区へ移転。2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。 年月概要
  • 2022年10月北海道内における販売力を強化するため、㈱アクティブメディカル(現:エーノースメディカル㈱)がノアインターナショナル㈱(本社:北海道札幌市豊平区)の株式100%を取得。2023年2月整形外科領域の販売力強化のため㈱栗原医療器械店が㈱オーソエッジジャパン(本社:東京都中央区)(現・連
  • 2025年10月㈱アクティブメディカルがノアインターナショナル㈱を吸収合併し、エーノースメディカル㈱(本社:北海道札幌市豊平区)(現・連結子会社)に商号変更。 (注) 1 SPDとはSupply Processing & Distributionの略語で、病院が医療材料の物流管理を外注化し、病院

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社15社、非連結子会社2社及び持分法非適用関連会社4社の計22社で構成され、医療機器の販売及びメンテナンス、介護福祉機器の販売及びレンタルを主な事業として取り組んでおります。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。当社グループの事業における位置付け及びセグメントの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 (1) 医療機器販売事業国内の医療機器メーカー・代理店・商社等より仕入れた医療機器(備品・消耗品)を国内の病院等医療施設に対する販売と、その販売した医療機器の修理及びアフターサービス、病院等医療施設との保守契約に基づく医療機器全般のメンテナンスを行っており、当社グループの基幹となる事業であります。また、医療機器販売に付随して、医療材料(治療・検査・手術等に使われる消耗品)の購買・在庫管理ソフト(医療材料の購買・在庫・消費を最適化するための各種分析機能を内包した業務アプリケーション)のASPサービスも国内の病院等医療施設・医療材料ディーラー・SPD事業者向けに提供しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-28。編集方針