決算データ · 試作 · 2025年6月期
メディアスホールディングス（3154）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、メディアスホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年6月期 | 1,681億円 | — | 7億円 | — | 537億円 | 19.8% | 1,449人 |
| 2019年6月期 | 1,977億円 | — | -1億円 | — | 620億円 | 20.5% | 1,680人 |
| 2020年6月期 | 2,104億円 | — | 10億円 | — | 700億円 | 19.8% | 1,926人 |
| 2021年6月期 | 2,133億円 | 27億円 | 21億円 | 1.2% | 845億円 | 18.8% | 2,002人 |
| 2022年6月期 | 2,266億円 | 23億円 | 19億円 | 1.0% | 930億円 | 18.6% | 2,182人 |
| 2023年6月期 | 2,391億円 | 19億円 | 15億円 | 0.8% | 975億円 | 19.1% | 2,288人 |
| 2024年6月期 | 2,598億円 | 13億円 | 11億円 | 0.5% | 1,148億円 | 17.2% | 2,517人 |
| 2025年6月期 | 2,887億円 | 19億円 | 14億円 | 0.7% | 1,130億円 | 18.1% | 2,614人 |
損益の内訳
2025年6月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,598億円 | 2,887億円 | +289 |
| 売上原価 | 2,287億円 | 2,543億円 | +256 |
| 売上総利益 | 311億円 | 344億円 | +34 |
| 販売費及び一般管理費 | 298億円 | 326億円 | +28 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 13億円 | 19億円 | +6 |
| 経常利益 | 18億円 | 24億円 | +7 |
| 税引前利益 | 20億円 | 24億円 | +4 |
| 法人所得税 | 8億円 | 10億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 11億円 | 14億円 | +3 |
財政状態
2025年6月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 136億円 | 143億円 | +7 |
| 棚卸資産 | 127億円 | 136億円 | +9 |
| 流動資産 | 913億円 | 891億円 | −22 |
| 有形固定資産 | 121億円 | 131億円 | +10 |
| のれん | 15億円 | 12億円 | −3 |
| 非流動資産（固定資産） | 236億円 | 240億円 | +4 |
| 資産合計 | 1,148億円 | 1,130億円 | −18 |
| 社債及び借入金（流動） | 200億円 | 168億円 | −32 |
| 社債及び借入金（非流動） | 42億円 | 45億円 | +3 |
| 流動負債 | 843億円 | 814億円 | −30 |
| 非流動負債（固定負債） | 108億円 | 112億円 | +4 |
| 負債合計 | 951億円 | 926億円 | −25 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 175億円 | 185億円 | +10 |
| 資本合計（純資産） | 197億円 | 205億円 | +7 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 19億円 | 70億円 | +51 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 40億円 | -35億円 | −75 |
| 減価償却費 | 15億円 | 19億円 | +3 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -12億円 | -18億円 | −5 |
| 配当金の支払額 | -5億円 | -5億円 | +0 |
セグメント
2025年6月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 医療機器販売事業 | 2,827億円 | +11.3% | — | 105億円 | 3.7% | 683億円 | 1,920人 |
| 介護・福祉事業 | 60億円 | +3.6% | — | 5億円 | 8.7% | 15億円 | 202人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：医療機器販売事業 介護・福祉事業
従業員
連結従業員2,614人
提出会社93人
平均年齢40歳
平均勤続年数5年
平均年間給与648万円
株主
2025年6月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は13,693人、発行済株式は22,238,217株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ㈱エム・ケー | 9.8% |
| 2 | ㈱Ｍ’ｓ | 9.8% |
| 3 | ㈱イケヤ | 7.8% |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 5.0% |
| 5 | メディアスホールディングス従業員持株会 | 4.9% |
| 6 | 栗原医療従業員持株会 | 2.7% |
| 7 | 池谷 保彦 | 2.2% |
| 8 | 野田 了子 | 1.8% |
| 9 | アルフレッサホールディングス㈱ | 1.7% |
| 10 | 宮地 修平 | 1.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年6月期 | 38.12円 | 14円 | 571% | 7.3% | 25.6倍 |
| 2019年6月期 | -3.21円 | 14円 | — | -0.6% | — |
| 2020年6月期 | 43.66円 | 14円 | 36% | 7.2% | 20.3倍 |
| 2021年6月期 | 94.81円 | 21円 | 69% | 13.9% | 10.7倍 |
| 2022年6月期 | 85.3円 | 19円 | 45% | 11.3% | 11.2倍 |
| 2023年6月期 | 68.32円 | 22円 | 48% | 8.4% | 12.8倍 |
| 2024年6月期 | 51.21円 | 21円 | 71% | 5.9% | 17.7倍 |
| 2025年6月期 | 61.91円 | 20円 | 94% | 6.8% | 14.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2009年10月協和医科器械㈱(現：連結子会社)との吸収分割を行い、同社の子会社である㈱オズ(本社：静岡県静岡市駿河区)(
- 2021年10月当社連結子会社４社による合併で消滅)(現：㈱アルバース(本社：東京都中央区))(現・連結子会社)の株式100％を承継。2010年４月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ市場に株式を上場。2010年５月ＳＰＤ事業強化のため、㈱ケー・エス・ピ
- 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所ＪＡＳＤＡＱ市場及び同取引所ＮＥＯ市場の統合に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)に株式を上場。
- 2010年10月商号をメディアスホールディングス㈱に変更。
- 2010年10月本社を東京都中央区へ移転。2012年７月首都圏地域における販売力を強化するため、㈱ネットワーク(本社：東京都渋谷区)(
- 2021年10月当社連結子会社４社による合併で消滅)(現：㈱アルバース(本社：東京都中央区))(現・連結子会社)の株式100％を取得。2013年７月秋田県内における販売力を強化するため、㈱秋田医科器械店(本社：秋田県秋田市)(現・連結子会社)の株式100％を取得。2013年７月東京証券取引所と大
- 2013年11月インド共和国国内において医療材料データベースの構築とその配信、データベースを用いた物流ネットワークの構築を目的に鴻池運輸㈱(本社：大阪府大阪市中央区)と合弁会社CARNA MEDICAL DATABASE PVT.LTD.(本社：インド ハリヤーナ州グルガオン市)(現・持分法非適
- 2014年10月医療介護向け機器の販売力強化のため、医療用及び介護向け機器の輸入・販売を行う㈱ケアフォース(本社：東京都中央区)(2020年４月協和医科器械㈱に吸収合併)を設立。2016年９月東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)から東京証券取引所市場第二部へ市場変更。2017年３月東京証券
- 2021年10月当社連結子会社４社による合併で消滅)(現：㈱アルバース(本社：東京都中央区))(現・連結子会社)の株式100％を取得。2019年７月㈱ジオットの全株式譲渡により、連結子会社から除外。2020年３月首都圏における循環器領域の販売シェアの拡大のため、旧・㈱アクティブメディカル(本社：
- 2021年10月当社連結子会社４社による合併で消滅)(現：㈱アルバース(本社：東京都中央区)(現・連結子会社)の株式100％を取得。2020年４月協和医科器械㈱が㈱ケアフォースを吸収合併。2021年５月旧・㈱アクティブメディカルの北海道エリアにおける医療機器販売事業を吸収分割するため、アクティブ
- 2021年10月旧・㈱アクティブメディカルを存続会社として、㈱オズ、イーバスメディカル㈱、ディーセンス㈱の吸収合併を実施し、㈱アルバースへ商号変更。
- 2021年10月京滋地区における内視鏡分野の販売シェアを拡大するため、佐野器械㈱(本社：京都府京都市南区)(現・連結子会社)の株式100％を取得。
- 2021年12月本社を東京都千代田区へ移転。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。 年月概要
- 2022年10月北海道内における販売力を強化するため、㈱アクティブメディカルがノアインターナショナル㈱(本社：北海道札幌市豊平区)(現・連結子会社)の株式100％を取得。2023年２月整形外科領域の販売力強化のため㈱栗原医療器械店が㈱オーソエッジジャパン(本社：東京都中央区)(現・連結子会社)を
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社15社、非連結子会社２社及び持分法非適用関連会社４社の計22社で構成され、医療機器の販売及びメンテナンス、介護福祉機器の販売及びレンタルを主な事業として取り組んでおります。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。当社グループの事業における位置付け及びセグメントの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 (1) 医療機器販売事業国内の医療機器メーカー・代理店・商社等より仕入れた医療機器(備品・消耗品)を国内の病院等医療施設に対する販売と、その販売した医療機器の修理及びアフターサービス、病院等医療施設との保守契約に基づく医療機器全般のメンテナンスを行っており、当社グループの基幹となる事業であります。また、医療機器販売に付随して、医療材料(治療・検査・手術等に使われる消耗品)の購買・在庫管理ソフト(医療材料の購買・在庫・消費を最適化するための各種分析機能を内包した業務アプリケーション)のＡＳＰサービスも国内の病院等医療施設・医療材料ディーラー・ＳＰＤ事業者向けに提供しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年6月期（S100WQP5）
- 有価証券報告書 2024年6月期（S100UFQT）
- 有価証券報告書 2023年6月期（S100RXO4）
- 有価証券報告書 2022年6月期（S100P9B6）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年6月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針