決算データ · 試作 · 2025年12月期
クリヤマホールディングス（3355）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、クリヤマホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 520億円 | — | 17億円 | — | 456億円 | 45.3% | 1,120人 |
| 2019年12月期 | 551億円 | — | 20億円 | — | 465億円 | 48.0% | 1,128人 |
| 2020年12月期 | 500億円 | — | 14億円 | — | 459億円 | 49.4% | 1,141人 |
| 2021年12月期 | 596億円 | 43億円 | 38億円 | 7.2% | 522億円 | 54.1% | 1,196人 |
| 2022年12月期 | 715億円 | 46億円 | 36億円 | 6.4% | 629億円 | 54.5% | 1,211人 |
| 2023年12月期 | 717億円 | 40億円 | 38億円 | 5.5% | 645億円 | 61.4% | 1,219人 |
| 2024年12月期 | 779億円 | 45億円 | 36億円 | 5.8% | 708億円 | 63.7% | 1,239人 |
| 2025年12月期 | 887億円 | 41億円 | 39億円 | 4.6% | 898億円 | 54.8% | 1,893人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 779億円 | 887億円 | +108 |
| 売上原価 | 535億円 | 619億円 | +84 |
| 売上総利益 | 245億円 | 268億円 | +24 |
| 販売費及び一般管理費 | 199億円 | 227億円 | +28 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 45億円 | 41億円 | −4 |
| 経常利益 | 53億円 | 48億円 | −4 |
| 税引前利益 | 48億円 | 55億円 | +7 |
| 法人所得税 | 13億円 | 16億円 | +3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 36億円 | 39億円 | +4 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 94億円 | 115億円 | +21 |
| 棚卸資産 | 184億円 | 208億円 | +24 |
| 流動資産 | 438億円 | 520億円 | +83 |
| 有形固定資産 | 159億円 | 239億円 | +80 |
| 非流動資産（固定資産） | 270億円 | 378億円 | +108 |
| 資産合計 | 708億円 | 898億円 | +190 |
| 社債及び借入金（流動） | 24億円 | 32億円 | +9 |
| 社債及び借入金（非流動） | 23億円 | 75億円 | +52 |
| 流動負債 | 164億円 | 219億円 | +56 |
| 非流動負債（固定負債） | 93億円 | 186億円 | +93 |
| 負債合計 | 257億円 | 405億円 | +149 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 358億円 | 384億円 | +26 |
| 資本合計（純資産） | 451億円 | 493億円 | +41 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 69億円 | 42億円 | −27 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -40億円 | 27億円 | +67 |
| 減価償却費 | 15億円 | 18億円 | +3 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -15億円 | -40億円 | −25 |
| 配当金の支払額 | -13億円 | -12億円 | +1 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 産業資材事業 | 271億円 | +56.4% | — | 23億円 | 8.4% | 285億円 | 800人 |
| スポーツ・建設資材事業 | 111億円 | +11.7% | — | 10億円 | 8.8% | 57億円 | 130人 |
| その他事業 | 5億円 | −47.0% | — | -0億円 | -7.5% | 7億円 | 15人 |
| 北米事業 | 454億円 | +1.6% | — | 23億円 | 5.1% | 436億円 | 662人 |
| アジア事業 | 387億円 | +37.1% | — | 32億円 | 8.3% | 349億円 | — |
| 欧州・南米・オセアニア事業 | 73億円 | −4.7% | — | 3億円 | 3.4% | 76億円 | — |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：北米事業 アジア事業 産業資材事業 スポーツ・建設資材事業 欧州・南米・オセアニア事業 その他事業
従業員
連結従業員1,893人
提出会社50人
平均年齢44.3歳
平均勤続年数15.5年
平均年間給与1,075万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,111人、発行済株式は22,300,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 栗山 博司 | 7.4% |
| 2 | ＮＯＫ | 5.4% |
| 3 | クリヤマホールディングス従業員持株会 | 4.4% |
| 4 | 日本カストディ銀行(信託口) | 3.1% |
| 5 | クリエイト合同会社 | 3.0% |
| 6 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 2.4% |
| 7 | クリヤマホールディングス取引先持株会 | 2.3% |
| 8 | 日本カストディ銀行(信託E口) | 2.2% |
| 9 | オーハシテクニカ | 2.0% |
| 10 | タイガースポリマー | 1.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 89.2円 | 38円 | 64% | 8.4% | 8.2倍 |
| 2019年12月期 | 104.15円 | 20円 | 68% | 9.4% | 7.5倍 |
| 2020年12月期 | 74.11円 | 21円 | 36% | 6.4% | 8.7倍 |
| 2021年12月期 | 195.32円 | 25円 | 49% | 15.0% | 6.1倍 |
| 2022年12月期 | 186.23円 | 30円 | 45% | 11.6% | 4.4倍 |
| 2023年12月期 | 193.62円 | 45円 | 35% | 10.3% | 4.7倍 |
| 2024年12月期 | 180.78円 | 55円 | 37% | 8.4% | 6.9倍 |
| 2025年12月期 | 200.56円 | 61円 | 53% | 8.4% | 8.3倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1940年12月栗山護謨株式会社を設立。1957年２月王子ゴム化成株式会社（持分法適用関連会社）へ出資し、工業用ゴム製品の製造（ゴムライニング等）を開始。1968年６月Kuriyama of America, Inc.（連結子会社、米国・シカゴ）を設立し、米国でのゴム・プラスチック製品の販売を開
- 1969年10月栗山ゴム株式会社に社名変更。1978年３月タイガースポリマー㈱との合弁で米国イリノイ州にTigerflex Corporation（持分法適用関連会社）を設立し、プラスチックホースの製造を開始。1979年３月栗山興産株式会社（連結子会社、2021年社名変更：クリヤマプリージア㈱）
- 1989年11月Accuflex Industrial Hose, Ltd. （連結子会社、カナダ・オンタリオ州）を買収し、プラスチックホースの製造を開始。
- 1990年11月Kuri Tec Corporation（連結子会社、カナダ・オンタリオ州）を設立し、ゴム・プラスチック製品のカナダでの販売を開始。1996年１月王子ゴム化成株式会社（持分法適用関連会社）との合弁で、クリヤマR＆D株式会社（旧 株式会社クリヤマ技術研究所）を設立し、研究開発業務を
- 1998年11月Kuri Tec Manufacturing, Inc.（連結子会社、米国・インディアナ州）を設立し、プラスチックホースの製造を開始。2003年８月Alfagomma S.P.A.（イタリア）との合弁でAlfagomma America, Inc.（持分法適用関連会社、米国・アイ
- 2004年12月東京証券取引所市場第二部に上場。2005年４月Piranha Hose Products,Inc.（連結子会社、米国・ミシガン州）を買収し、中高圧ホースの製造販売を開始。2008年１月Kuri Tec Manufacturing, Inc.（米国・インディアナ州）が、Hose T
- 2012年10月純粋持株体制移行に伴いクリヤマホールディングス株式会社に商号変更。会社分割方式により全事業（グループ会社の経営管理機能を除く）を承継会社（新規設立会社）であるクリヤマジャパン株式会社（旧社名 クリヤマ㈱）に継承。
- 2012年10月Kuriyama (Thailand) Co., Ltd.(連結子会社、タイ王国）を設立し、東南アジアの営業拠点として量産機械用資材等の販売を開始。2015年６月Kuriyama Europe Cooperatief U.A.（連結子会社、オランダ王国・アムステルダム市）を設立。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、純粋持株会社制を導入しており、当社、連結子会社23社及び持分法適用関連会社５社及び主要な持分法非適用会社２社で構成されております。当社は、持株会社として、グループの経営戦略の策定・推進、グループ経営の統括・管理・監査を行っておりますが、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。当社グループの主な事業内容と各社の当該事業における位置付けは、次のとおりであり、「第５経理の状況 １連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 ◆アジア事業[産業資材事業] 国内において、主に連結子会社のクリヤマジャパン㈱が農機・建機向け工業用ゴム製品や工業用樹脂製品、船舶向けデッキコンポジション、プラント向けゴム製エキスパンション等の販売並びに設置・施工を行っております。㈱サンエーは、農機・建機向けに排ガス規制に対応する尿素SCRセンサーの設計・開発・製造を行っており、クリヤマジャパン㈱は、㈱サンエーが取り扱う尿素ＳＣＲ用モジュールをタンクにアッセンブリー加工し、農機・建機メーカー向けに販売しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XTG9）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VHGX）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T500）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QGII）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針