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決算データ · 試作 · 2026年3月期

サンマルクホールディングス(3395)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、サンマルクホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期691億円36億円600億円79.3%814人
2019年3月期701億円29億円590億円79.1%830人
2020年3月期689億円15億円574億円81.6%851人
2021年3月期440億円-40億円-81億円-9.2%558億円67.5%828人
2022年3月期477億円-36億円-47億円-7.5%480億円64.8%799人
2023年3月期578億円2億円4億円0.4%488億円62.2%827人
2024年3月期646億円26億円10億円4.1%490億円61.5%808人
2025年3月期709億円36億円25億円5.1%715億円43.2%1,087人
2026年3月期884億円52億円27億円5.8%705億円44.7%1,229人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益709億円884億円+175
売上原価177億円237億円+60
売上総利益532億円647億円+115
販売費及び一般管理費496億円596億円+100
営業利益(売上総利益−販管費)37億円52億円+15
経常利益38億円51億円+12
税引前利益29億円47億円+18
法人所得税4億円20億円+16
当期利益(親会社の所有者に帰属)25億円27億円+2

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物143億円149億円+6
流動資産211億円223億円+12
有形固定資産177億円179億円+2
のれん169億円152億円−17
非流動資産(固定資産)504億円482億円−22
資産合計715億円705億円−10
社債及び借入金(流動)50億円10億円−40
社債及び借入金(非流動)163億円175億円+12
流動負債164億円137億円−27
非流動負債(固定負債)243億円253億円+10
負債合計406億円390億円−16
親会社の所有者に帰属する持分309億円314億円+5
資本合計(純資産)309億円315億円+6
サンマルクホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成21%25%22%32%現金及び現金同等物149億円(21%)有形固定資産179億円(25%)のれん152億円(22%)その他の資産225億円(32%)サンマルクホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成21%25%22%32%現金及び現金同等物149億円(21%)有形固定資産179億円(25%)のれん152億円(22%)その他の資産225億円(32%)
資産合計を100とした構成。
サンマルクホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成26%29%45%社債及び借入金185億円(26%)その他の負債205億円(29%)親会社の所有者に帰属する持分314億円(45%)非支配持分1億円(0%)サンマルクホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成26%29%45%社債及び借入金185億円(26%)その他の負債205億円(29%)親会社の所有者に帰属する…314億円(45%)非支配持分1億円(0%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー58億円86億円+28
財務活動によるキャッシュ・フロー146億円-48億円−193
減価償却費27億円47億円+20
有形固定資産の取得による支出-25億円-27億円−1
配当金の支払額-10億円-11億円−1

従業員

連結従業員1,229人
提出会社355人
平均年齢42.5歳
平均勤続年数7.5年
平均年間給与560万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は71,982人、発行済株式は22,941,111株。

サンマルクホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。片山 智恵美19.7%日本マスタートラスト信託銀行10.1%クレオ4.8%日本カストディ銀行(信託口)3.9%中国銀行2.3%BNP PARIBAS NE1.8%公益財団法人サンマルク財団1.1%HSBC HONG KONG1.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合サンマルクホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。片山 智恵美19.7%日本マスター…10.1%クレオ4.8%日本カストデ…3.9%中国銀行2.3%BNP PARIBAS NE1.8%公益財団法人…1.1%HSBC HONG KONG1.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1片山 智恵美19.7%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)10.1%
3クレオ4.8%
4日本カストディ銀行(信託口)3.9%
5中国銀行2.3%
6BNP PARIBAS NEW YORK BRANCH - PRIME BROKERAGE CLEARANCE ACCOUNT1.8%
7公益財団法人サンマルク財団1.1%
8HSBC HONG KONG - TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES1.1%
9岡山土地倉庫1.0%
10JP MORGAN CHASE BANK 3857810.8%
サンマルクホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元36457%148885%金融機関36457%金融商品取引業者3332%その他の法人18222%外国法人等21560%個人その他148885%サンマルクホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元148885%金融機関36457%金融商品取引業者3332%その他の法人18222%外国法人等21560%個人その他148885%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期162.91円62円49%7.8%18.9倍
2019年3月期131.84円62円60%6.2%18.9倍
2020年3月期69.77円62円58%3.2%24.8倍
2021年3月期-378.39円44円-19.1%
2022年3月期-222.03円44円-13.7%
2023年3月期20.15円44円35%1.4%86.0倍
2024年3月期47.47円50円176%3.2%45.8倍
2025年3月期123.62円52円50%8.3%18.7倍
2026年3月期125.23円52円68%8.7%23.7倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1991年12月株式会社サンマルクが株式会社倉敷サンマルクを吸収合併し、「ベーカリーレストラン・サンマルク倉敷店」の営業を引継ぐ(1997年1月フランチャイズ店に変更)。1994年4月株式会社サンマルクが株式の額面金額を50,000円から500円に変更することを目的として株式会社サンマルク(設立
  • 1977年12月6日、商号株式会社落柿舎販売、1982年2月1日に株式会社落柿舎本社、1993年8月26日に株式会社サンマルクにそれぞれ商号変更)に吸収合併。
  • 1995年12月株式会社サンマルクが日本証券業協会に株式を店頭登録。1998年2月インテリアコーディネイト事業を廃止。1998年5月株式会社サンマルクが子会社「Saint Marc Cayman」を設立。1998年6月岡山県岡山市に本店を移転。1999年3月損害保険の募集に関する業務及び生命保険
  • 1999年11月株式会社サンマルクが福岡県久留米市に高級回転ずし「すし処函館市場」の1号店(フランチャイズ店)を開店。2002年4月株式会社サンマルクが東京証券取引所市場第二部に株式を上場。2002年7月株式会社サンマルクが株式会社プライム・タイムの全株式を取得。
  • 2002年10月株式会社サンマルクが兵庫県伊丹市に西洋風レストラン「ベーカリーレストラン・バケット」の1号店(直営店)を開店。2003年3月株式会社サンマルクが東京証券取引所市場第一部に株式を上場。2003年3月株式会社サンマルクが子会社「Saint Marc Cayman」を清算。
  • 2004年10月株式会社サンマルクが岡山県岡山市にスパゲティ店「生麺専門鎌倉パスタ」の1号店(直営店)を開店。
  • 2005年11月株式会社サンマルクホールディングスに商号変更。
  • 2005年12月株式会社サンマルクが株式会社プライム・タイムを吸収合併。
  • 2005年12月株式会社サンマルクが東京証券取引所市場第一部株式上場を廃止。2006年1月株式会社サンマルクと株式交換し同社を完全子会社化。2006年1月東京証券取引所市場第一部に上場。2006年3月株式会社サンマルクを分割会社として、持株会社の当社に管理機能、店舗開発機能、業態・商品開発機能、
  • 2007年12月岡山県岡山市にドリア専門店「神戸元町ドリア」の1号店(直営店)を開店。2008年4月炒飯専門店の広東炒飯店事業を会社分割し、株式会社広東炒飯店を設立。2008年7月株式会社広東炒飯店が株式会社サンマルクチャイナに商号変更。2008年8月東京都港区にフルサービス喫茶店「倉式珈琲店」
  • 2022年12月株式会社サンマルクホールディングスが株式会社La Madragueの全株式を取得し同社を完全子会社化。2024年4月株式会社サンマルクホールディングスが株式会社倉式珈琲を吸収合併。
  • 2024年11月株式会社サンマルクホールディングスが株式会社ジーホールディングスの全株式を取得し同社を完全子会社化。 年月事項
  • 2024年12月株式会社サンマルクホールディングスが株式会社B級グルメ研究所ホールディングス及びBQ International株式会社の全株式を取得し同社を完全子会社化。2026年5月事業運営の中核的機能である商品開発・店舗開発・各事業会社などの営業関連部門を中心に京都市内に移転、「京都本社」

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、洋食レストラン「ベーカリーレストラン・サンマルク」の全国展開をはじめとして、コーヒーショップ「サンマルクカフェ」、高級回転ずし「すし処函館市場」など複数業態による事業展開を推進してまいりました。今後も継続的な会社の安定的利益成長を図るため、リスク分散の観点からも多業態を組み合わせた会社運営が有効であるとの経営判断のもとに、恒常的な新業態の開発など中期的な施策に鋭意注力しております。このような背景をベースに、当社グループは、中長期的な視野に立ったグループ内における最適な機能の分権と集権を実現するために、2006年3月1日付をもって最終的な持株会社体制に移行いたしました。すなわち、業態別の事業部門を分社化することにより、当該部門における責任と権限をより明確化した指揮命令系統を確立するとともに、一方、全事業部門に共通するインフラ的機能である管理機能、店舗開発機能、商品開発機能、海外業態開発機能、教育機能等及びその他の国内実験業態の運営については、持株会社である当社へ集約することとし、各業態の管理強化及び経営効率の追求を図ることを目的としておりました。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針