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決算データ · 試作 · 2026年3月期

トリドールホールディングス(3397)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、トリドールホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,165億円47億円1,115億円32.5%3,811人
2019年3月期1,450億円3億円1,180億円28.8%3,871人
2020年3月期1,565億円20億円2,100億円21.6%4,139人
2021年3月期1,348億円-73億円-55億円-5.4%2,094億円18.8%4,475人
2022年3月期1,534億円142億円90億円9.3%2,408億円25.8%4,928人
2023年3月期1,883億円75億円38億円4.0%2,662億円26.1%5,795人
2024年3月期2,320億円114億円55億円4.9%3,214億円25.1%7,790人
2025年3月期2,682億円87億円19億円3.2%3,232億円27.0%7,830人
2026年3月期2,787億円106億円23億円3.8%3,091億円29.9%7,775人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益2,682億円2,787億円+105
売上原価643億円681億円+38
売上総利益2,039億円2,106億円+67
販売費及び一般管理費1,857億円1,892億円+34
営業利益87億円106億円+19
持分法による投資損益-14億円-11億円+3
金融収益・費用(純額)-20億円-14億円+6
税引前利益53億円81億円+28
法人所得税31億円53億円+22
当期利益(親会社の所有者に帰属)19億円23億円+4

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物823億円699億円−124
棚卸資産11億円13億円+2
流動資産976億円865億円−112
有形固定資産467億円512億円+45
のれん420億円379億円−41
非流動資産(固定資産)2,256億円2,226億円−29
資産合計3,232億円3,091億円−141
負債合計2,267億円2,167億円−99
親会社の所有者に帰属する持分872億円924億円+52
資本合計(純資産)965億円924億円−42
トリドールホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成23%17%12%48%現金及び現金同等物699億円(23%)棚卸資産13億円(0%)有形固定資産512億円(17%)のれん379億円(12%)その他の資産1,488億円(48%)トリドールホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成23%17%48%現金及び現金同等物699億円(23%)棚卸資産13億円(0%)有形固定資産512億円(17%)のれん379億円(12%)その他の資産1,488億円(48%)
資産合計を100とした構成。
トリドールホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成70%30%その他の負債2,167億円(70%)親会社の所有者に帰属する持分924億円(30%)トリドールホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成70%30%その他の負債2,167億円(70%)親会社の所有者に帰属する…924億円(30%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー377億円492億円+116
投資活動によるキャッシュ・フロー-128億円-157億円−29
財務活動によるキャッシュ・フロー-132億円-481億円−349
有形固定資産の取得による支出-138億円-138億円+0
配当金の支払額-8億円-9億円−1

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
丸亀製麺1,372億円+7.1%220億円16.0%1,401人
国内その他396億円+11.9%42億円10.5%647人
海外事業1,019億円−2.6%53億円5.2%5,376人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):丸亀製麺 海外事業 国内その他

トリドールホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益70%13%17%丸亀製麺220億円(70%)国内その他42億円(13%)海外事業53億円(17%)トリドールホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益70%17%丸亀製麺220億円(70%)国内その他42億円(13%)海外事業53億円(17%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員7,775人
提出会社351人
平均年齢41.98歳
平均勤続年数6.43年
平均年間給与833万円
トリドールホールディングス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数19%9%72%丸亀製麺1,401億円(19%)国内その他647億円(9%)海外事業5,376億円(72%)トリドールホールディングス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数19%72%丸亀製麺1,401億円(19%)国内その他647億円(9%)海外事業5,376億円(72%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は176,031人、発行済株式は88,731,752株。

トリドールホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。粟田 貴也31.4%有限会社ティーアンドティー12.1%日本マスタートラスト信託銀行5.5%特定有価証券信託受託者 SM4.3%アリアケジャパン0.7%日本カストディ銀行(信託口)0.4%BNP PARIBAS LU0.4%STATE STREET B0.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合トリドールホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。粟田 貴也31.4%有限会社ティ…12.1%日本マスター…5.5%特定有価証券…4.3%アリアケジャ…0.7%日本カストデ…0.4%BNP PARIBAS LU0.4%STATE STREET B0.4%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1粟田 貴也31.4%
2有限会社ティーアンドティー12.1%
3日本マスタートラスト信託銀行(信託口)5.5%
4特定有価証券信託受託者 SMBC信託銀行4.3%
5アリアケジャパン0.7%
6日本カストディ銀行(信託口)0.4%
7BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/JANUS HENDERSON HORIZON FUND0.4%
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5052230.4%
9BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG(FE-AC)0.3%
10日本カストディ銀行(信託口4)0.3%
トリドールホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元93272%115157%639652%金融機関93272%金融商品取引業者3414%その他の法人115157%外国法人等34910%個人その他639652%トリドールホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元639652%金融機関93272%金融商品取引業者3414%その他の法人115157%外国法人等34910%個人その他639652%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期53.72円26.5円22%13.2%36.1倍
2019年3月期3.11円1.5円4%0.8%359.4倍
2020年3月期21.21円12.5円4.9%54.5倍
2021年3月期-67.71円4.5円10%
2022年3月期99.25円7.5円17%17.7%25.6倍
2023年3月期39.58円7.5円54%5.8%68.7倍
2024年3月期58.21円9円146%7.3%71.4倍
2025年3月期16.95円10円2.2%238.7倍
2026年3月期21.65円11円2.6%201.3倍

年ごとの出来事(有価証券報告書の記述より)

各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。

2026年3月期

  • 売上売上収益は前期比3.9%増の2,787億15百万円となり、丸亀製麺セグメント及び国内その他セグメントで過去最高を更新した
  • 利益純利益事業利益は前期比17.9%増の214億60百万円と過去最高となり、海外事業を中心とした減損損失114億8百万円等を計上し、営業利益は同21.9%増の105億78百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同23.3%増の23億11百万円となった
  • セグメント丸亀製麺セグメントは新商品や価格改定等により売上収益1,371億93百万円(前期比7.1%増)、事業利益219億55百万円(同5.1%増)とともに過去最高となった
  • セグメント国内その他セグメントは新規出店により売上収益396億26百万円(前期比11.9%増、過去最高)となったが、原材料費・人件費の増加で事業利益は41億52百万円(同6.6%減)となった
  • セグメント海外事業セグメントは前期の英国事業フランチャイズ化等の影響で売上収益1,018億95百万円(前期比2.7%減)となったが、アジア事業の伸長により事業利益は52億85百万円(同109.4%増、過去最高)となった
  • 全般香港のTam Jai International Co. Limitedを完全子会社化し2025年8月19日付で香港証券取引所を上場廃止した。シンガポールのMC GROUP PTE. LTD.株式を2025年9月30日付で売却した
  • 財務資産合計は前期末比4.4%減の3,090億72百万円、負債合計は同4.4%減の2,167億15百万円となり、純有利子負債は1,038億97百万円となった
  • 財務営業活動によるキャッシュ・フローは492億38百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは156億59百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは長期借入金の返済等により481億32百万円の支出となった

2025年3月期

  • 売上売上収益は前期比15.6%増の2,682億28百万円となり、丸亀製麺・国内その他・海外事業の全セグメントで過去最高を記録した
  • 利益純利益事業利益は前期比27.4%増の182億5百万円と過去最高となったが、海外事業の減損損失80億66百万円等を計上し、営業利益は同23.8%減の86億74百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同65.7%減の18億74百万円となった
  • セグメント丸亀製麺セグメントは新商品や価格改定等により売上収益1,281億42百万円(前期比11.6%増)、事業利益208億96百万円(同13.9%増)とともに過去最高となった
  • セグメント国内その他セグメントはコナズ珈琲等の出店増加で売上収益354億12百万円(前期比24.4%増、過去最高)となったが、出店費用の増加で事業利益は44億47百万円(同0.1%減)とほぼ横ばいとなった
  • セグメント海外事業セグメントは一部地域の市況悪化で中間期に業績予想を下方修正し、2025年3月31日に丸亀英国事業をローカル外食企業に売却しフランチャイズ化した。売上収益は1,046億74百万円(前期比18.1%増、過去最高)となったが事業利益は25億24百万円(同7.3%減)となった
  • 財務資産合計は前期末比0.5%増の3,231億96百万円、負債合計は同2.0%減の2,266億61百万円となり、社債が201億9百万円増加した
  • 財務営業活動によるキャッシュ・フローは376億70百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは127億92百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは社債発行による収入218億72百万円があった一方、リース負債・長期借入金の返済等により132億19百万円の支出となった
  • 財務社債、借入金及びリース負債を含む有利子負債の残高は1,870億28百万円、現金及び現金同等物の残高は822億71百万円となった

2024年3月期

  • 全般2023年7月に英国Fulham Shore社を子会社化し、第2四半期連結会計期間から連結した
  • 売上売上収益は前期比23.2%増の2,319億52百万円となり、丸亀製麺・国内その他・海外事業の全セグメントで過去最高を記録した
  • 利益純利益事業利益は前期比108.1%増の145億36百万円と過去最高となり、営業利益は同56.0%増の116億47百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同48.3%増の56億75百万円となった
  • セグメント丸亀製麺セグメントは新商品や麺職人の全店配置等により売上収益1,148億56百万円(前期比12.5%増)、事業利益183億51百万円(同57.9%増)とともに過去最高となった
  • セグメント国内その他セグメントは売上収益284億60百万円(前期比15.0%増)、事業利益44億51百万円(同46.2%増)となった
  • セグメント海外事業セグメントはFulham Shore社の連結等により売上収益886億37百万円(前期比44.2%増)、事業利益29億70百万円(同64.2%増)となった
  • 財務負債合計はリース負債・短期借入金の増加により前期末比23.4%増の2,319億96百万円、資本は前期末比15.6%増の903億61百万円となった
  • 財務社債、借入金及びリース負債を含む有利子負債の残高は1,868億98百万円、現金及び現金同等物の残高は706億27百万円となった

沿革(有価証券報告書より)

  • 1995年10月に株式会社トリドールに改組しました。当社グループの主な沿革は、下表のとおりです。年月事項1985年8月「トリドール三番館」開店
  • 1995年10月株式会社トリドール設立1998年4月和風焼鳥ファミリーダイニングとして「日の出食堂」開店1999年3月洋風居酒屋「トリドール」を和風焼き鳥ファミリーダイニング「とりどーる」へ転換開始(これに伴い「日の出食堂」も「とりどーる」へ名称変更)
  • 2000年11月セルフうどんの新業態として「丸亀製麺 加古川店」(兵庫県加古川市)開店2003年9月ショッピングセンターのフードコートエリアに「丸亀製麺 プロメナ店」(兵庫県神戸市)開店2004年9月焼きそばの新業態として「長田本庄軒 イトーヨーカ堂明石店」(兵庫県明石市)開店2006年2月東京
  • 2007年10月神戸市中央区に本社を移転
  • 2008年12月東京証券取引所第一部に市場変更2011年4月ハワイのホノルルに海外1号店「MARUGAME UDON」を開店2012年9月香港に海外事業の統括管理会社として東利多控股有限公司を設立(現・連結子会社)12月台湾に「丸亀製麺」を運営する台湾東利多股份有限公司を設立(現・連結子会社)2
  • 2016年10月持株会社体制に移行し、商号を株式会社トリドールホールディングスに変更、日本における店舗事業(本社機能を除く)は株式会社トリドール(現・連結子会社。
  • 2017年10月に株式会社トリドールジャパンに商号変更)が承継2017年8月日本で立呑み居酒屋業態「晩杯屋」を運営する株式会社アクティブソースの株式取得(現・連結子会社)12月日本で豚骨ラーメン業態「ラー麺ずんどう屋」を運営する株式会社ZUNDの株式取得(現・連結子会社)2018年1月香港に本社
  • 2023年11月に株式会社肉のヤマ牛に商号変更)、株式会社トリドールジャパンに分社化簡易株式交換により株式会社ZUND及び株式会社アクティブソースを完全子会社化7月英国にMARUGAME UDON (EUROPE) LIMITED を設立(連結子会社)
  • 2021年10月Tam Jai International Co. Limitedが香港証券取引所のメインボードに上場2022年4月東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行2023年4月株式会社トリドールジャパンから国内カフェ事業を株式会社KONA'Sに分社化7月英国に本社を置き、ピザ業

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社および連結子会社65社、共同支配企業および関連会社22社で構成されており、直営およびフランチャイズ(FC)等による外食事業を営んでおります。2026年3月31日現在の事業セグメントと主なグループ各社の位置付けは以下のとおりです。 (1)セグメント区分セグメント主な業態特徴主な関係会社主な展開地域丸亀製麺丸亀製麺本格讃岐うどん専門店。全店に製麺機を設置して粉から製麺、お客様の目の前で調理することにより、「打ち立て」「茹でたて」「できたて」「手づくり」のうどん、天ぷら、おむすび等を提供株式会社丸亀製麺日本国内その他コナズ珈琲「いちばん近いハワイ」がコンセプトのカフェ。手づくりパンケーキ、ハワイアンフード、自家焙煎コーヒーなどを提供するほか、ハワイの日用雑貨を販売株式会社KONA’S日本ラー麺ずんどう屋丁寧に炊き込んだ濃厚な豚骨スープ、特製の小麦粉を使用した自家製麺を使用するラーメン店株式会社ZUND日本晩杯屋一人でも気軽に利用できる立呑み大衆酒場株式会社アクティブソース日本肉のヤマ牛お客様に注文をいただいてから精肉をカット。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針