決算データ · 試作 · 2025年12月期
クラレ（3405）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、クラレの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 6,030億円 | — | 336億円 | — | 9,471億円 | 58.6% | 10,768人 |
| 2019年12月期 | 5,758億円 | — | -20億円 | — | 9,912億円 | 53.0% | 11,115人 |
| 2020年12月期 | 5,418億円 | — | 26億円 | — | 10,516億円 | 47.4% | 11,219人 |
| 2021年12月期 | 6,294億円 | 723億円 | 373億円 | 11.5% | 10,910億円 | 51.3% | 11,330人 |
| 2022年12月期 | 7,564億円 | 871億円 | 543億円 | 11.5% | 12,215億円 | 52.9% | 11,703人 |
| 2023年12月期 | 7,809億円 | 755億円 | 425億円 | 9.7% | 12,545億円 | 56.9% | 11,906人 |
| 2024年12月期 | 8,269億円 | 851億円 | 317億円 | 10.3% | 12,912億円 | 59.2% | 11,941人 |
| 2025年12月期 | 8,085億円 | 589億円 | 75億円 | 7.3% | 13,035億円 | 57.0% | 12,117人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 8,269億円 | 8,085億円 | −185 |
| 売上原価 | 5,594億円 | 5,619億円 | +26 |
| 売上総利益 | 2,675億円 | 2,465億円 | −210 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,824億円 | 1,876億円 | +52 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 851億円 | 589億円 | −262 |
| 経常利益 | 815億円 | 515億円 | −300 |
| 税引前利益 | 532億円 | 198億円 | −334 |
| 法人所得税 | 220億円 | 148億円 | −72 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 317億円 | 75億円 | −243 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,181億円 | 1,041億円 | −140 |
| 棚卸資産 | 1,705億円 | 1,780億円 | +75 |
| 流動資産 | 5,653億円 | 5,784億円 | +131 |
| 有形固定資産 | 5,404億円 | 5,491億円 | +87 |
| のれん | 536億円 | 522億円 | −14 |
| 非流動資産（固定資産） | 7,260億円 | 7,251億円 | −9 |
| 資産合計 | 12,912億円 | 13,035億円 | +123 |
| 社債及び借入金（流動） | 239億円 | 451億円 | +213 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1,423億円 | 1,462億円 | +39 |
| 流動負債 | 1,982億円 | 2,282億円 | +300 |
| 非流動負債（固定負債） | 3,112億円 | 3,201億円 | +89 |
| 負債合計 | 5,095億円 | 5,483億円 | +389 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 5,714億円 | 5,301億円 | −412 |
| 資本合計（純資産） | 7,818億円 | 7,552億円 | −266 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,383億円 | 986億円 | −397 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -825億円 | -163億円 | +662 |
| 減価償却費 | 853億円 | 847億円 | −6 |
| 配当金の支払額 | -173億円 | -174億円 | −1 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ビニルアセテート | 4,045億円 | −2.5% | — | 626億円 | 15.5% | 5,968億円 | 4,607人 |
| イソプレン | 804億円 | +5.3% | — | -49億円 | -6.0% | 1,402億円 | 1,183人 |
| 機能材料 | 2,069億円 | −0.5% | — | 108億円 | 5.2% | 3,220億円 | 3,085人 |
| 繊維 | 608億円 | −3.1% | — | 26億円 | 4.3% | 757億円 | 1,509人 |
| トレーディング | 688億円 | +1.7% | — | 60億円 | 8.8% | 592億円 | 433人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：ビニルアセテート 機能材料 イソプレン トレーディング 繊維
従業員
連結従業員12,117人
提出会社4,715人
平均年齢42.2歳
平均勤続年数17.8年
平均年間給与809万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は73,208人、発行済株式は307,963,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 18.1% |
| 2 | ㈱日本カストディ銀行 (信託口) | 6.8% |
| 3 | 全国共済農業協同組合連合会 | 3.5% |
| 4 | 日本生命保険相互会社 | 3.5% |
| 5 | クラレ従業員持株会 | 2.0% |
| 6 | BNYMSANV AS AGENT/CLIENTS LUX UCITS NON TREATY 1 | 2.0% |
| 7 | JPモルガン証券㈱ | 1.9% |
| 8 | 明治安田生命保険相互会社 | 1.8% |
| 9 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042 | 1.7% |
| 10 | クラレ持株会 | 1.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 96.05円 | 42円 | 70% | 6.0% | 16.1倍 |
| 2019年12月期 | -5.66円 | 42円 | 61% | -0.4% | — |
| 2020年12月期 | 7.48円 | 40円 | 87% | 0.5% | 146.8倍 |
| 2021年12月期 | 108.32円 | 40円 | 49% | 7.0% | 9.2倍 |
| 2022年12月期 | 161.13円 | 44円 | 53% | 9.0% | 6.6倍 |
| 2023年12月期 | 126.8円 | 50円 | 198% | 6.2% | 11.2倍 |
| 2024年12月期 | 96.33円 | 54円 | 27% | 4.3% | 23.7倍 |
| 2025年12月期 | 23.62円 | 54円 | 45% | 1.0% | 67.2倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 連結売上高は808,447百万円（前期比2.2%減）、営業利益は58,882百万円（同30.8%減）、経常利益は51,515百万円（同36.8%減）となった。イソプレンケミカル事業関連資産等の減損損失29,626百万円を特別損失に計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は7,468百万円（同76.5%減）となった
- ビニルアセテートの売上高は404,495百万円（前期比2.5%減）、営業利益は62,545百万円（同28.6%減）となった。米国工場では外部購入ユーティリティの供給停止や製造設備の不具合により製造を一時停止した
- イソプレンの売上高は80,378百万円（前期比5.3%増）、営業損失は4,864百万円（前期は9,498百万円の損失）となった。タイ拠点の稼働が安定し、同拠点を活用した拡販を進めた
- 機能材料の売上高は206,939百万円（前期比0.5%減）、営業利益は10,826百万円（同16.4%減）となった。2025年7月からメタクリル酸メチル等の生産能力を縮小し、2024年12月には珪藻土・パーライト事業を譲渡した
- 繊維の売上高は60,749百万円（前期比3.1%減）、営業利益は2,633百万円（同118.1%増）となった。トレーディングの売上高は68,766百万円（同1.7%増）、営業利益は6,039百万円（同2.1%増）となった
- 総資産は前期末比12,272百万円増加し1,303,511百万円となった。負債は有利子負債の増加等により38,887百万円増加し548,335百万円、純資産は26,614百万円減少し755,175百万円となり、自己資本比率は57.0%となった
- 設備投資は106,829百万円を実施した。セグメント別ではビニルアセテート62,699百万円、機能材料27,118百万円などとなった
- 連結の従業員数は12,117名（臨時従業員1,250名を除く）となった
2024年12月期
- 連結売上高は826,895百万円（前期比5.9%増）、営業利益は85,081百万円（同12.7%増）、経常利益は81,480百万円（同18.0%増）となった一方、親会社株主に帰属する当期純利益は31,724百万円（同25.3%減）となった
- メタクリル酸メチルの生産能力縮小（6月27日公表）、不織布事業における乾式不織布からの撤退とメルトブローン不織布の生産能力縮小（7月26日公表）を決定した。一方でシンガポールでのEVOH樹脂新プラント建設を決定した（3月26日公表）
- ビニルアセテートの売上高は414,907百万円（前期比2.0%増）、営業利益は87,630百万円（同1.5%増）となった。イソプレンの売上高は76,365百万円（同16.3%増）、営業損益は9,498百万円の損失（前期は10,871百万円の損失）となった
- 機能材料の売上高は207,981百万円（前期比9.6%増）、営業利益は12,946百万円（同25.4%増）となった。繊維の売上高は62,674百万円（同1.3%増）、営業利益は1,207百万円（同33.9%減）となった
- トレーディングの売上高は67,625百万円（前期比9.8%増）、営業利益は5,915百万円（同14.1%増）となった。その他の売上高は50,863百万円（同11.4%増）、営業利益は2,295百万円（同353.5%増）となった
- 総資産は前期末比36,753百万円増加し1,291,238百万円となった。負債は有利子負債の減少等により8,880百万円減少し509,448百万円、純資産は45,633百万円増加し781,790百万円となり、自己資本比率は59.2%となった
- 設備投資は84,276百万円を実施した。セグメント別ではビニルアセテート45,006百万円、機能材料23,556百万円などとなった
- 連結の従業員数は11,941名（臨時従業員1,293名を除く）となった
2023年12月期
- 連結売上高は780,938百万円（前期比3.2%増）、営業利益は75,475百万円（同13.4%減）、経常利益は69,025百万円（同17.9%減）、親会社株主に帰属する当期純利益は42,446百万円（同21.8%減）となった
- 2018年5月に米国子会社で発生した火災事故に関する民事訴訟について、2023年4月に係争中の原告との間で和解が成立し、訴訟関連損失7,806百万円を特別損失に計上した。残る1名についても7月に訴え却下が認められ、本件訴訟は解決した
- ビニルアセテートの売上高は406,771百万円（前期比5.6%増）、営業利益は86,344百万円（同11.3%増）となった。イソプレンの売上高は65,683百万円（同0.1%増）、営業損益は10,871百万円の損失（前期は4,270百万円の利益）となった。タイの新プラントは2月より順次稼働を開始した
- 機能材料の売上高は189,794百万円（前期比9.0%増）、営業利益は10,323百万円（同20.4%増）となった。繊維の売上高は61,858百万円（同7.5%減）、営業利益は1,827百万円（同72.9%減）となった
- トレーディングの売上高は61,588百万円（前期比4.7%増）、営業利益は5,183百万円（同1.2%増）となった
- 総資産は前期末比32,952百万円増加し1,254,485百万円となった。負債は有利子負債の減少42,380百万円等により34,669百万円減少し518,329百万円、純資産は67,621百万円増加し736,156百万円となり、自己資本比率は56.9%となった
- 設備投資は67,282百万円を実施した。セグメント別ではビニルアセテート32,596百万円、機能材料18,211百万円などとなった
- 連結の従業員数は11,906名（臨時従業員1,255名を除く）となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1933年11月東京及び大阪株式取引所に上場1936年７月西条工場操業開始(レーヨン)1936年８月岡山工場操業開始(レーヨン)
- 1940年12月中国産業株式会社(1973年４月クラレケミカル株式会社に社名変更)設立1943年２月角一ゴム株式会社(
- 1965年12月クラレプラスチックス株式会社に社名変更)へ出資1949年４月「倉敷レイヨン株式会社」に社名変更1949年５月証券取引所再開により上場再開
- 1950年11月岡山工場でビニロンの生産開始
- 1956年11月玉島工場操業開始(レーヨン)
- 1960年11月協和ガス化学工業株式会社へ出資
- 1961年10月大阪合成品株式会社(
- 1983年10月クラレトレーディング株式会社に社名変更)設立1962年５月中条工場(現新潟事業所)操業開始(ポバール)〃西条工場でポバールフィルムの生産開始1964年３月日本ベルクロ株式会社へ出資1964年４月玉島工場でポリエステルステープル「クラレエステル」の生産開始
- 1964年11月倉敷工場で人工皮革〈クラリーノ〉の生産開始
- 1966年11月岡山工場で人工皮革〈クラリーノ〉の生産開始1968年６月倉敷市に中央研究所(現くらしき研究センター)設立
- 1969年11月西条工場でポリエステルフィラメント〈クラベラ〉の生産開始1970年６月株式会社クラレに社名変更
- 1971年11月クラレチコピー株式会社(
- 1982年10月クラフレックス株式会社に社名変更)設立1972年５月岡山工場でエチレン・ビニルアルコール共重合体〈エバール〉の生産開始
- 1972年10月米国にKuraray International Corp.設立
- 1972年12月鹿島工場操業開始(ポリイソプレンゴム〈クラプレン〉)1976年９月中条工場でイソプレン誘導品の生産開始1977年１月クラレエンジニアリング株式会社設立
- 1983年10月米国にKuraray America, Inc.(1996年３月 EVAL Company of Americaに社名変更)、及びEVAL Company of America設立
- 1984年12月日本ベルクロ株式会社を吸収合併
- 1986年10月鹿島工場で光ディスク(再生専用レーザーディスク)の生産開始
- 1986年12月米国EVAL Company of America〈エバール〉樹脂の生産開始
- 1987年10月クラフレックス株式会社を吸収合併1988年６月中条工場でRPTV(リア・プロジェクション・TV)用光学スクリーン(オプトスクリーン)の生産開始
- 1988年12月マジックテープ株式会社を設立、面ファスナー〈マジックテープ〉の生産を移管
- 1989年10月協和ガス化学工業株式会社を吸収合併1991年４月ドイツにKuraray Europe GmbH設立
- 1991年12月米国Kuraray America, Inc.(1996年３月 EVAL Company of Americaに社名変更)がEVALCompany of Americaを完全所有し、一事業部とした1994年４月つくば市に筑波研究所(現つくば研究センター)設立
- 1995年12月ドイツにKuraray Eval Europe GmbHを設立〃1973年９月設立のPan Oriental Industry Co., Ltd.を可楽麗香港有限公司に社名変更し増資1996年４月 米国に持株会社Kuraray America, Inc.(2000年５月 Kura
- 1996年10月シンガポールに日本合成化学工業株式会社との間でポバールの製造を目的とする合弁会社POVAL ASIA PTE LTD設立
- 1997年10月ベルギーにEVAL Europe N.V.設立
- 1997年11月シンガポールにポバールの販売を目的とするKuraray Specialities Asia Pte., Ltd.設立1998年４月新合成繊維〈クラロンＫ－Ⅱ〉商業化1999年４月POVAL ASIA PTE LTDポバール樹脂の生産開始1999年５月西条工場で耐熱性ポリアミド樹脂
- 2000年10月米国にSEPTON Company of America設立2001年２月レーヨン生産を停止2001年４月 各「工場」を各「事業所」と改称し、また、「倉敷工場」と「玉島工場」を統合して「倉敷事業所」とした2001年６月クラレメディカル株式会社設立2001年７月ドイツにKurara
- 2001年10月メディカル事業を会社分割し、クラレメディカル株式会社に承継
- 2001年12月スイスClariant AGからポバール及びＰＶＢ事業を買収し、Kuraray Specialities Europe GmbHが当該事業の運営を開始 2002年４月 衣料及びインテリア用テキスタイル関連事業を会社分割し、クラレトレーディング株式会社に承継2002年９月米国SEP
- 2004年10月マジックテープ株式会社がクラレファスニング株式会社に社名変更
- 2004年12月ドイツHT Troplast AGからＰＶＢフィルム事業を買収し、Kuraray Specialities Europe GmbHが当該事業の運営を開始2005年４月不織布事業をクラフレックス株式会社に移管し、クラレクラフレックス株式会社に社名変更2005年４月米国Celanes
- 2006年12月RPTV(リア・プロジェクション・TV)用光学スクリーン(オプトスクリーン)の生産停止2008年１月 Kuraray America, Inc.が、EVAL Company of America及びSEPTON Company of Americaを吸収合併〃POVAL ASIA
- 2009年10月大阪証券取引所における株式の上場を廃止 2010年７月 ブラジルにKuraray South America Representações Ltda.（現Kuraray South America Ltda.）を設立2011年４月 歯科材料事業統合のため、株式会社ノリタケカンパニ
- 2011年11月新潟事業所でアクリル系熱可塑性エラストマー〈クラリティ〉の生産開始 2012年４月クラレメディカル株式会社が、株式会社ノリタケデンタルサプライ及びクラレノリタケデンタルホールディングス株式会社を吸収合併した上で、同社の社名をクラレノリタケデンタル株式会社に変更2012年５月タイに
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社及び当社の関係会社においては、「ビニルアセテート」、「イソプレン」、「機能材料」、「繊維」、「トレーディング」、「その他」の６部門に関係する事業を行っており、その製品は多岐にわたっています。関係会社のうち、連結子会社は67社、持分法を適用している関連会社は２社です。各事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりです。 ビニルアセテート：当社はポバール樹脂・フィルム、ＥＶＯＨ樹脂〈エバール〉・フィルム等の製造・販売を行っています。Kuraray America, Inc.は、北米でポバール樹脂、ポリビニルブチラール（ＰＶＢ）樹脂・フィルム、〈エバール〉の製造・販売を行っています。Kuraray Europe GmbHは、欧州でポバール樹脂及びＰＶＢ樹脂・フィルムの製造・販売を行っています。EVAL Europe N.V.は、欧州で〈エバール〉の製造・販売を行っています。Kuraray Asia Pacific Pte. Ltd.は、アジアでポバール樹脂の製造・販売を行っています。MonoSol, LLC及びその子会社は、北米及び欧州で産業用ポバールフィルムの製造・販売を行っています。可楽麗国際貿易（上海）有限公司は、アジアで当社グループからポバール樹脂、〈エバール〉、ＰＶＢフィルム等の供給を受け、販売を行っています。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XSSZ）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VGVW）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T5BD）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QH26）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針