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決算データ · 試作 · 2026年1月期

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ（3415）の決算データ

有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2020年1月期153億円—9億円—106億円55.3%264人
2021年1月期147億円—-1億円—76億円42.5%285人
2022年1月期176億円10億円8億円5.4%116億円51.1%289人
2023年1月期192億円2億円-5億円1.1%112億円47.9%253人
2024年1月期200億円9億円3億円4.4%119億円46.5%274人
2025年1月期202億円15億円8億円7.3%115億円44.5%278人
2026年1月期237億円20億円12億円8.3%149億円42.0%402人

損益の内訳

2026年1月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益202億円237億円+35
売上原価98億円114億円+17
売上総利益104億円123億円+19
販売費及び一般管理費90億円104億円+14
営業利益（売上総利益−販管費）15億円20億円+5
経常利益15億円19億円+4
税引前利益12億円18億円+5
法人所得税5億円6億円+1
当期利益（親会社の所有者に帰属）8億円12億円+4

財政状態

2026年1月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物37億円44億円+7
流動資産83億円101億円+18
有形固定資産14億円25億円+11
非流動資産（固定資産）31億円47億円+16
資産合計115億円149億円+34
社債及び借入金（流動）7億円19億円+12
社債及び借入金（非流動）16億円14億円−2
流動負債48億円70億円+22
非流動負債（固定負債）16億円16億円+0
負債合計64億円86億円+23
親会社の所有者に帰属する持分53億円64億円+11
資本合計（純資産）51億円63億円+12
ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ：資産の構成資産合計を100とした構成。2026年1月期末・資産の構成30%17%53%現金及び現金同等物44億円（30%）有形固定資産25億円（17%）その他の資産80億円（53%）ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ：資産の構成資産合計を100とした構成。2026年1月期末・資産の構成30%17%53%現金及び現金同等物44億円（30%）有形固定資産25億円（17%）その他の資産80億円（53%）
資産合計を100とした構成。
ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ：負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年1月期末・負債と資本の構成22%35%43%社債及び借入金33億円（22%）その他の負債53億円（35%）親会社の所有者に帰属する持分64億円（43%）ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ：負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年1月期末・負債と資本の構成22%35%43%社債及び借入金33億円（22%）その他の負債53億円（35%）親会社の所有者に帰属する持分64億円（43%）
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー17億円13億円−4
財務活動によるキャッシュ・フロー-15億円11億円+26
減価償却費5億円5億円+1
有形固定資産の取得による支出-4億円-11億円−7
配当金の支払額-2億円-2億円−0

従業員

連結従業員402人
提出会社374人
平均年齢27.1歳
平均勤続年数2.1年
平均年間給与679万円

株主

2026年1月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は18,034人、発行済株式は43,959,482株。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ：大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。谷 正人23.1%MT76.9%日本マスタートラスト信託銀行6.6%K Asset Manage3.9%BNY GCM CLIENT3.6%THE NOMURA TRU1.9%上田八木短資1.8%日本カストディ銀行(信託口)1.7%発行済株式（自己株式を除く）に対する所有割合ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ：大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。谷 正人23.1%MT76.9%日本マスター…6.6%K Asset Manage3.9%BNY GCM CLIENT3.6%THE NOMURA TRU1.9%上田八木短資1.8%日本カストデ…1.7%発行済株式（自己株式を除く）に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1谷 正人23.1%
2MT76.9%
3日本マスタートラスト信託銀行(信託口)6.6%
4K Asset Management3.9%
5BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)(常任代理人三菱UFJ銀行)3.6%
6THE NOMURA TRUST AND BANKING CO., LTD. AS THE TRUSTEE OF REPURCHASE AGREEMENT MOTHER FUND(常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.9%
7上田八木短資1.8%
8日本カストディ銀行(信託口)1.7%
9GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人ゴールドマン・サックス証券)1.3%
10中水 英紀1.3%
ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ：所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年1月期末・所有者別の株式数・単元69561%72806%231646%金融機関43386%金融商品取引業者21963%その他の法人69561%外国法人等72806%個人その他231646%ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ：所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年1月期末・所有者別の株式数・単元231646%金融機関43386%金融商品取引業者21963%その他の法人69561%外国法人等72806%個人その他231646%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2020年1月期19.65円——17.1%19.2倍
2021年1月期-2.44円——-2.5%—
2022年1月期17.15円——16.8%26.2倍
2023年1月期-11.76円2円13%-9.6%—
2024年1月期7.31円4円—6.2%44.4倍
2025年1月期17.85円5円34%14.6%17.9倍
2026年1月期27.81円6円21%21.3%15.2倍

沿革（有価証券報告書より）

  • 2008年12月株式会社STUDIOUSを設立(資本金300万円)2009年３月株式会社デイトナ・インターナショナルより「STUDIOUS 原宿本店」及び「STUDIOUS ONLINE STORE」の譲受により、STUDIOUS事業開始
  • 2010年3月株式会社デイトナ・インターナショナルより「STUDIOUS 新宿店」を譲受、これをもって全STUDIOUS店舗を取得し事業譲受が完了
  • 2015年3月UNITED TOKYO業態を開始
  • 2015年9月東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場
  • 2016年6月商号を株式会社TOKYO BASEに変更
  • 2016年9月香港に100%子会社「TOKYO BASE HONG KONG.，Ltd.」を設立
  • 2017年2月東京証券取引所市場第一部に上場市場を変更
  • 2018年9月PUBLIC TOKYO業態を開始
  • 2019年3月中国本土に「東百国際貿易(上海)有限公司」を設立(当社の100%子会社「TOKYO BASE HONG KONG.，Ltd.」の100%子会社)
  • 2019年8月中国本土初進出となる「STUDIOUS TOKYO 上海店」を上海新天地に出店
  • 2021年9月A＋ TOKYO業態を開始THE TOKYO業態を開始
  • 2021年11月東京都渋谷区から港区へ本社を移転
  • 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
  • 2024年2月米国に100%子会社「TOKYO BASE NEWYORK，Inc.」を設立
  • 2024年5月米国本土初進出となる「STUDIOUS TOKYO NEWYORK店」をニューヨークのソーホー地区に出店
  • 2024年9月CONZ業態を開始A＋ TOKYOをCITY TOKYOに業態変更
  • 2025年2月韓国に100%子会社「TOKYO BASE KOREA CO.，LTD.」を設立RITAN業態を開始GOOD EDITION業態を開始
  • 2025年3月韓国初進出となる「STUDIOUS TOKYO DOSAN店」をソウル狎鴎亭洞地区に出店
  • 2025年10月GOOD EDITIONをJAPAN EDITIONへ名称変更CITY TOKYOをCITYへ名称変更
  • 2026年3月KEY TIMEZ業態を開始

事業の内容（有価証券報告書より）

３【事業の内容】 当社グループは、衣料品および身の回り品、雑貨類の小売販売事業を主力としております。「日本発を世界へ」という企業理念のもと、主に以下のブランドを展開しております。 なお、当社グループは衣料品販売事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載は省略しております。加えて、販売チャネルとしては実店舗およびインターネット販売の双方を展開しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針