決算データ · 試作 · 2026年3月期
J-MAX（3422）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、J-MAXの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 503億円 | — | 19億円 | — | 487億円 | 13.5% | 2,383人 |
| 2019年3月期 | 502億円 | — | 23億円 | — | 486億円 | 20.1% | 2,300人 |
| 2020年3月期 | 486億円 | — | 24億円 | — | 474億円 | 25.2% | 2,245人 |
| 2021年3月期 | 448億円 | 45億円 | 25億円 | 10.0% | 447億円 | 32.6% | 2,075人 |
| 2022年3月期 | 457億円 | 29億円 | 20億円 | 6.4% | 467億円 | 39.0% | 1,911人 |
| 2023年3月期 | 524億円 | 28億円 | 13億円 | 5.4% | 490億円 | 41.7% | 1,811人 |
| 2024年3月期 | 544億円 | 10億円 | -10億円 | 1.9% | 517億円 | 38.5% | 1,427人 |
| 2025年3月期 | 471億円 | 0億円 | -33億円 | 0.0% | 557億円 | 32.2% | 1,268人 |
| 2026年3月期 | 519億円 | 19億円 | 9億円 | 3.6% | 621億円 | 30.8% | 1,081人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 471億円 | 519億円 | +48 |
| 売上原価 | 440億円 | 466億円 | +26 |
| 売上総利益 | 31億円 | 54億円 | +22 |
| 販売費及び一般管理費 | 31億円 | 35億円 | +4 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 0億円 | 19億円 | +18 |
| 経常利益 | -5億円 | 11億円 | +17 |
| 税引前利益 | -24億円 | 11億円 | +35 |
| 法人所得税 | 11億円 | 2億円 | −9 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -33億円 | 9億円 | +42 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 66億円 | 73億円 | +8 |
| 棚卸資産 | 5億円 | 6億円 | +0 |
| 流動資産 | 254億円 | 314億円 | +60 |
| 有形固定資産 | 289億円 | 288億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 303億円 | 307億円 | +4 |
| 資産合計 | 557億円 | 621億円 | +64 |
| 社債及び借入金（流動） | 126億円 | 114億円 | −12 |
| 社債及び借入金（非流動） | 68億円 | 71億円 | +4 |
| 流動負債 | 249億円 | 291億円 | +42 |
| 非流動負債（固定負債） | 112億円 | 121億円 | +9 |
| 負債合計 | 361億円 | 412億円 | +50 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 116億円 | 124億円 | +8 |
| 資本合計（純資産） | 196億円 | 210億円 | +13 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 13億円 | 53億円 | +40 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 54億円 | -19億円 | −73 |
| 減価償却費 | 44億円 | 38億円 | −6 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -90億円 | -30億円 | +60 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | +1 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員1,081人
提出会社278人
平均年齢42.2歳
平均勤続年数18.4年
平均年間給与541万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,156人、発行済株式は11,857,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 東プレ | 20.2% |
| 2 | 今川 喜章 | 8.7% |
| 3 | 本田技研工業 | 8.4% |
| 4 | 日本カストディ銀行（信託口） | 5.7% |
| 5 | 名古屋中小企業投資育成 | 3.2% |
| 6 | 今村金属 | 3.0% |
| 7 | J-MAX取引先持株会 | 3.0% |
| 8 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 2.8% |
| 9 | 秦 豪州 | 2.7% |
| 10 | 大垣共立銀行 | 2.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 193.39円 | — | — | 38.9% | 5.4倍 |
| 2019年3月期 | 198.91円 | 3円 | 2% | 28.2% | 2.9倍 |
| 2020年3月期 | 204.9円 | 8円 | 6% | 22.4% | 1.8倍 |
| 2021年3月期 | 212.96円 | 10円 | 7% | 18.9% | 5.0倍 |
| 2022年3月期 | 170.1円 | 12円 | 10% | 12.2% | 3.8倍 |
| 2023年3月期 | 110.66円 | 16円 | 19% | 6.7% | 6.4倍 |
| 2024年3月期 | -89.45円 | 18円 | 29% | -5.1% | — |
| 2025年3月期 | -286.34円 | 4円 | 8% | -17.3% | — |
| 2026年3月期 | 77.66円 | 5円 | 13% | 4.8% | 5.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2016年10月工場売却）1994年７月タイ王国・アユタヤ県のTHAI MARUJUN CO.,LTD.(以下、タイ・マルジュン社：現 連結子会社)設立に際して資本参加し、東南アジアへの自動車用車体プレス部品及び金型の製造販売に進出する。1997年５月岐阜県大垣市上石津町に自動車用プレス金型製作
- 2001年11月中華人民共和国の自動車部品市場向け自動車用車体プレス部品及び金型の生産・供給を目的として、広東省広州市に広州丸順汽車配件有限公司(現 連結子会社)を設立する。2002年３月事業基盤の強化、拡充を目的に、株式会社ホンダ四輪販売丸順の全株式を取得し、子会社化する。
- 2003年10月中華人民共和国武漢地区の自動車部品市場向け自動車用車体プレス部品及び金型の生産・供給を目的として、湖北省武漢市に武漢丸順汽車配件有限公司(現 連結子会社)を設立する。2006年１月本社を岐阜県大垣市新田町に移転する。2006年３月本田技研工業株式会社を引受先とした100万株の第三
- 2013年12月関連会社を解消）2006年７月インドのBESTEX MM INDIA PRIVATE LTD.(ベステックス・MM・インディア社)の設立に際して資本参加する。2012年６月北米地区の自動車部品市場向け自動車用車体プレス部品の生産・供給を目的として、アメリカ合衆国インディアナ州に所
- 2012年10月埼玉県鶴ヶ島市に自動車用車体プレス部品の業務拡大に伴い埼玉工場を新設する。（2018年２月工場閉鎖）2017年４月本社を岐阜県大垣市上石津町に移転する。2017年６月第三者割当による新株式発行及び自己株式処分、株式の売出しに伴い東プレ株式会社が当社のその他の関係会社となる。201
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】 当社グループは、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。従来の「J-MAX」、「タイ」、「広州」、「武漢」の区分から、「日本」、「タイ」、「中国」に変更しており、株式会社J-MAX（提出会社）、子会社４社及びその他の関係会社１社で構成されております。「日本」、「タイ」、「中国」の各セグメントにおいて、車体プレス部品及び金型等の製造販売に関する事業を行っており、その主な事業内容と当該事業にかかわる位置づけ及びセグメントとの関連は次のとおりであります。 また、当社と継続的で緊密な事業上の関係にある本田技研工業株式会社（輸送用機械器具等の製造販売等）は主要な取引先であります。 （日本） 日本においては、自動車用車体プレス部品、自動車用電動化プレス部品、自動車用精密プレス部品等の製品のほか、プレス用金型、溶接治具及び検具等の設備を製造し、主に本田技研工業株式会社及び東プレ株式会社を主体に販売しております。 上記のうち車体プレス部品分野は、自動車メーカーとの共同開発から生産設備の調達、プレス、溶接までの一貫生産を行う当部門の主力分野であります。電動化プレス部品分野は、電動化需要の拡大に伴い今後の受注増が見込まれる分野であり、精密プレス部品分野は、鍛造・切削からの製法置換により、部品のコストダウンと高付加価値化が可能な有力な分野と位置づけております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YJJI）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W0L7）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TO7B）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R27M）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OE7P）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針