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決算データ · 試作 · 2026年5月期

SUMINOE(3501)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、SUMINOEの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年5月期979億円11億円922億円36.9%2,850人
2019年5月期986億円5億円880億円34.8%2,899人
2020年5月期915億円1億円863億円32.5%2,822人
2021年5月期797億円11億円4億円1.3%837億円33.5%2,724人
2022年5月期817億円1億円3億円0.1%848億円33.4%2,640人
2023年5月期948億円13億円3億円1.4%882億円32.7%2,779人
2024年5月期1,035億円33億円9億円3.2%922億円34.7%2,812人
2025年5月期1,048億円30億円7億円2.9%950億円32.8%2,943人
2026年5月期1,076億円24億円-3億円2.2%918億円36.2%2,986人

損益の内訳

2026年5月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,048億円1,076億円+28
売上原価825億円853億円+29
売上総利益223億円223億円−0
販売費及び一般管理費193億円199億円+6
営業利益(売上総利益−販管費)30億円24億円−6
経常利益25億円28億円+3
税引前利益30億円29億円−1
法人所得税16億円24億円+9
当期利益(親会社の所有者に帰属)7億円-3億円−10

財政状態

2026年5月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物89億円89億円+1
棚卸資産100億円93億円−7
流動資産549億円497億円−52
有形固定資産314億円317億円+3
非流動資産(固定資産)401億円420億円+20
資産合計950億円918億円−32
社債及び借入金(流動)140億円134億円−6
社債及び借入金(非流動)59億円56億円−4
流動負債426億円363億円−63
非流動負債(固定負債)152億円156億円+4
負債合計578億円519億円−59
親会社の所有者に帰属する持分213億円205億円−9
資本合計(純資産)372億円398億円+27
SUMINOE:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年5月期末・資産の構成10%10%35%46%現金及び現金同等物89億円(10%)棚卸資産93億円(10%)有形固定資産317億円(35%)その他の資産419億円(46%)SUMINOE:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年5月期末・資産の構成35%46%現金及び現金同等物89億円(10%)棚卸資産93億円(10%)有形固定資産317億円(35%)その他の資産419億円(46%)
資産合計を100とした構成。
SUMINOE:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年5月期末・負債と資本の構成21%36%22%21%社債及び借入金190億円(21%)その他の負債330億円(36%)親会社の所有者に帰属する持分205億円(22%)非支配持分194億円(21%)SUMINOE:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年5月期末・負債と資本の構成21%36%22%21%社債及び借入金190億円(21%)その他の負債330億円(36%)親会社の所有者に帰属する…205億円(22%)非支配持分194億円(21%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー23億円50億円+27
財務活動によるキャッシュ・フロー8億円-42億円−49
減価償却費23億円25億円+2
有形固定資産の取得による支出-22億円-12億円+10
配当金の支払額-5億円-6億円−1

セグメント

2026年5月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
インテリア事業401億円+2.7%15億円3.6%272億円801人
自動車・車両内装事業652億円+2.8%29億円4.5%436億円1,925人
機能資材事業27億円+1.9%1億円1.8%22億円104人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):自動車・車両内装事業 インテリア事業 機能資材事業

SUMINOE:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年5月期・セグメント別の当期利益33%66%インテリア事業15億円(33%)自動車・車両内装事業29億円(66%)機能資材事業1億円(1%)SUMINOE:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年5月期・セグメント別の当期利益33%66%インテリア事業15億円(33%)自動車・車両内装事業29億円(66%)機能資材事業1億円(1%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員2,986人
提出会社258人
平均年齢44.5歳
平均勤続年数20.4年
平均年間給与633万円
SUMINOE:セグメント別の従業員数2026年5月期末。連結の従業員数の内訳。2026年5月期末・セグメント別の従業員数28%68%インテリア事業801億円(28%)自動車・車両内装事業1,925億円(68%)機能資材事業104億円(4%)SUMINOE:セグメント別の従業員数2026年5月期末。連結の従業員数の内訳。2026年5月期末・セグメント別の従業員数28%68%インテリア事業801億円(28%)自動車・車両内装事業1,925億円(68%)機能資材事業104億円(4%)
2026年5月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年5月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は12,871人、発行済株式は15,364,000株。

SUMINOE:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。髙島屋13.9%日本生命保険相互会社7.2%丸紅5.5%林テレンプホールディングス3.5%SUMINOE共栄会2.4%SUMINOE従業員持株会2.1%日本マスタートラスト信託銀行1.8%明治安田生命保険相互会社1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合SUMINOE:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。髙島屋13.9%日本生命保険…7.2%丸紅5.5%林テレンプホ…3.5%SUMINOE共栄会2.4%SUMINOE従業員…2.1%日本マスター…1.8%明治安田生命…1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1髙島屋13.9%
2日本生命保険相互会社7.2%
3丸紅5.5%
4林テレンプホールディングス3.5%
5SUMINOE共栄会2.4%
6SUMINOE従業員持株会2.1%
7日本マスタートラスト信託銀行(退職給付信託ユニチカ口)1.8%
8明治安田生命保険相互会社1.7%
9ヒューリック1.1%
10池田泉州銀行1.1%
SUMINOE:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年5月期末・所有者別の株式数・単元18425%39346%93587%金融機関18425%金融商品取引業者694%その他の法人39346%外国法人等1199%個人その他93587%SUMINOE:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年5月期末・所有者別の株式数・単元39346%93587%金融機関18425%金融商品取引業者694%その他の法人39346%外国法人等1199%個人その他93587%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年5月期143.66円38.5円594%3.2%19.2倍
2019年5月期65.36円70円49%1.4%42.4倍
2020年5月期21.88円50円32%0.5%88.2倍
2021年5月期32.42円35円1.5%29.3倍
2022年5月期22.22円70円49%1.0%37.8倍
2023年5月期25.27円55円50%1.1%43.4倍
2024年5月期66.11円70円2.9%18.8倍
2025年5月期50.18円60円148%2.1%23.1倍
2026年5月期-25.7円40円-1.1%

沿革(有価証券報告書より)

  • 1930年12月住江織物株式会社を設立する。1937年8月大阪工場を新設し、紡毛糸紡績をはじめる。1943年4月京都工場を新設し、ドレープの生産をはじめる。
  • 1947年11月網野工場を新設し、緞通の生産工場とする。1949年5月東京証券取引所、大阪証券取引所及び京都証券取引所に株式を上場する。1950年8月東京支店を設置し、東日本地区の販売を強化する。1952年5月緞帳の生産をはじめる。1957年2月タフテッドカーペットの量販を開始する。1958年9
  • 1998年10月京都工場を廃止し、ドレープ業務を大阪工場に統合して生産の効率化を図る。産業資材分野の開発業務の効率化・迅速化のため開発センターを新設する。東京支店(港区三田)を、品川区西五反田に移転する。 12月販売会社 株式会社スミノエ(現・株式会社スミノエ インテリア プロダクツ、現・連結子
  • 2005年10月中国広東省広州市に自動車内装材の生産・販売拠点として合弁会社住江互太(広州)汽車繊維製品有限公司(現・連結子会社)を設立する。 年月主たる沿革2009年5月大阪工場の自動車用ファブリック加工ラインを閉鎖する。 12月当社及び帝人ファイバー株式会社(現・帝人フロンティア株式会社)の
  • 2024年11月Bondtex, Inc.及びSuminoe Textile de Mexico, S.A. de C.V.が共同出資によりメキシコのグアナファト州に自動車内装材向けシート表皮のラミネート加工の生産拠点としてBondtex Lamination de Mexico, S.A. d
  • 2024年12月SUMINOE株式会社に商号変更する。

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社28社及び関連会社1社により構成され、インテリア製品、自動車車両内装材製品、機能性資材製品の製造及び販売を主な事業として取り組んでおります。当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、事業の種類はセグメントと同一の区分であります。 (インテリア事業)㈱スミノエ インテリア プロダクツ及び㈱プレテリアテキスタイルが一般消費者向けインテリア製品の販売等を行っており、ルノン㈱が壁紙を主とした製品の販売を行っております。製造においては、住江テクノ㈱がカーペット及びカーペットの材料であるスミトロン糸を、丹後テクスタイル㈱が緞帳、緞通等をそれぞれ製造しております。また、㈱シーピーオーが設計・製造・施工を、㈱ソーイング兵庫がインテリア製品の加工を、住江物流㈱が製品の物流業務をそれぞれ行っており、販売子会社の販売業務を補完しております。 (自動車・車両内装事業)自動車関連は、国内においては、主として当社及びスミノエ テイジン テクノ㈱が自動車内装材製品の販売を行っております。また、帝人テクロス㈱及び尾張整染㈱が自動車内装材の製造から加工を、住江テクノ㈱がカーペット及び不織布の加工をそれぞれ行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針