決算データ · 試作 · 2026年2月期
ジェイドグループ（3558）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ジェイドグループの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2019年2月期 | 67億円 | — | -5億円 | — | 55億円 | 56.2% | 157人 |
| 2020年2月期 | 86億円 | — | -3億円 | — | 49億円 | 62.5% | 120人 |
| 2021年2月期 | 103億円 | — | 13億円 | — | 70億円 | 62.2% | 123人 |
| 2022年2月期 | — | — | — | — | — | — | —人 |
| 2023年2月期 | 105億円 | 10億円 | 13億円 | 9.5% | 100億円 | 58.9% | 155人 |
| 2024年2月期 | 134億円 | 17億円 | 10億円 | 12.6% | 118億円 | 52.9% | 163人 |
| 2025年2月期 | 192億円 | 15億円 | 6億円 | 8.0% | 121億円 | 45.2% | 241人 |
| 2026年2月期 | 194億円 | 24億円 | 16億円 | 12.3% | 156億円 | 48.2% | 336人 |
損益の内訳
2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 192億円 | 194億円 | +2 |
| 売上原価 | 41億円 | 43億円 | +2 |
| 売上総利益 | 152億円 | 152億円 | −0 |
| 販売費及び一般管理費 | 136億円 | 128億円 | −9 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 15億円 | 24億円 | +9 |
| 経常利益 | 16億円 | 26億円 | +10 |
| 税引前利益 | 11億円 | 26億円 | +15 |
| 法人所得税 | 4億円 | 9億円 | +5 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 6億円 | 16億円 | +10 |
財政状態
2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 30億円 | 29億円 | −1 |
| 流動資産 | 81億円 | 105億円 | +25 |
| 有形固定資産 | 6億円 | 16億円 | +10 |
| のれん | 8億円 | 7億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 40億円 | 51億円 | +10 |
| 資産合計 | 121億円 | 156億円 | +35 |
| 社債及び借入金（非流動） | 7億円 | 4億円 | −2 |
| 流動負債 | 50億円 | 62億円 | +12 |
| 非流動負債（固定負債） | 7億円 | 8億円 | +1 |
| 負債合計 | 57億円 | 70億円 | +13 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 55億円 | 75億円 | +20 |
| 資本合計（純資産） | 64億円 | 86億円 | +22 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 29億円 | 18億円 | −12 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -31億円 | -5億円 | +26 |
| 減価償却費 | 5億円 | 4億円 | −1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2億円 | -3億円 | −1 |
従業員
連結従業員336人
提出会社164人
平均年齢36.94歳
平均勤続年数4.92年
平均年間給与529万円
株主
2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,353人、発行済株式は11,487,360株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 田中 裕輔 | 9.8% |
| 2 | BBH CO FOR ARCUS JAPAN VALUE FUND | 4.8% |
| 3 | 上田八木短資 | 4.6% |
| 4 | 吉岡 裕之 | 4.4% |
| 5 | 時津 昭彦 | 4.2% |
| 6 | 楽天証券共有口 | 2.9% |
| 7 | ＳＨＩＮＤＯ | 2.0% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505044 | 1.6% |
| 9 | MSIP CLIENT SECURITIES | 1.2% |
| 10 | 大和証券 | 1.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2019年2月期 | -42.41円 | — | — | — | — |
| 2020年2月期 | -22.83円 | — | — | — | — |
| 2021年2月期 | 110.15円 | 10円 | 9% | 33.6% | 18.5倍 |
| 2022年2月期 | — | — | — | — | — |
| 2023年2月期 | 112.17円 | — | — | 21.4% | 8.9倍 |
| 2024年2月期 | 91.78円 | — | — | 16.6% | 23.0倍 |
| 2025年2月期 | 55.1円 | — | — | 9.7% | 25.1倍 |
| 2026年2月期 | 154.62円 | 30円 | 34% | 24.2% | 11.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2010年10月「送料無料」「返品無料」などを取り入れた「顧客サービス至上主義のECサイト事業」の展開を目的に東京都港区赤坂において、資本金3,800万円で株式会社ジェイドを設立
- 2010年11月東京都渋谷区恵比寿に本社移転
- 2010年11月埼玉県三郷市に物流拠点を設立2011年２月2011年８月無料で試着できる、靴の通販サイト「LOCONDO.jp」サービスを開始「LOCONDO.jp」において、バッグの取扱いを開始
- 2011年11月東京都港区赤坂に本社移転2012年４月東京都江東区潮見に物流拠点を移転2012年７月プラットフォームサービス第一弾として、株式会社サマンサタバサジャパンリミテッドの自社公式EC支援「BOEM（Brand's Official E-commerce Management）」を開始2
- 2013年10月デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 日本テクノロジーFast50において、第１位を受賞
- 2013年12月デロイト アジア太平洋地域テクノロジー Fast500において、アジア太平洋地域内で第３位を受賞2014年４月アウトレットサイト「LOCOLET」オープン2014年９月東京都江東区南砂に物流拠点「ロコポート」を移転 東京都渋谷区元代々木町に本社移転2015年４月プラットフォームサ
- 2015年10月「Yahoo!ショッピング（※２）」に「LOCOMALL」を出店2016年３月スマホで使える、当社内製の「WMS（在庫管理システム）」の運用を開始
- 2016年11月スペイン発のグローバルファストファッションブランド、MANGOとのオンライン（自社公式EC含む）及びリアル店舗における、国内独占フランチャイズ契約を締結2017年１月「LOCONDO.jp」iPhoneアプリ リリース2017年３月東京証券取引所マザーズ市場上場2017年７月リア
- 2018年10月Misuzu & Co.株式会社を子会社化2019年３月株式会社モバコレを子会社化2019年６月株式会社モバコレを吸収合併2020年３月Misuzu & Co.株式会社を吸収合併2020年４月D2Cブランドの取扱いを開始2020年５月千葉県八千代市に物流拠点「ロコポート」を移転2
- 2022年10月RBKJ株式会社が、アディダス ジャパン株式会社より日本国内のリーボック事業の一部を譲り受け2023年６月ジェイドグループ株式会社に商号変更2024年１月TCB株式会社の株式取得2024年２月ブランデリ株式会社を子会社化2024年３月マガシーク株式会社を子会社化2024年３月株式
- 2025年12月株式会社ロイヤル及び株式会社ロイヤルロジスティクスを子会社化※１．楽天株式会社が主な事業主体であるインターネットショッピングモールであります。２．ヤフー株式会社が主な事業主体であるインターネットショッピングモールであります。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、「HAPPY FOR ALL」という経営理念の下、「自宅で試着、気軽に返品」できる、靴とファッションの通販サイト、「LOCONDO.jp」を軸とする「ECモール事業」、また、ECモール事業で構築したIT・物流インフラ等を共有・活用した「プラットフォーム事業」を運営しております。また、それぞれの事業に関連した、プラットフォーム事業を活用して店舗も含めたブランド運営を行う「ブランド事業」を展開しております。当社グループは、靴を中心としたファッション関連商品等の販売、企画、仕入事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております。各サービス区分の主な内容は以下のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年2月期（S100Y6RE）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VUP3）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100TJB3）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QUJS）
- 有価証券報告書 2022年2月期（S100O4ZY）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年2月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針