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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ソトー(3571)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ソトーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期107億円3億円183億円84.4%714人
2019年3月期112億円2億円174億円84.0%712人
2020年3月期112億円-1億円164億円84.0%677人
2021年3月期76億円-6億円-8億円-8.3%156億円82.9%568人
2022年3月期75億円-6億円-11億円-7.7%147億円76.7%556人
2023年3月期98億円-6億円-7億円-5.6%144億円73.3%557人
2024年3月期107億円3億円27億円3.2%188億円75.8%547人
2025年3月期100億円-2億円4億円-1.5%199億円74.4%586人
2026年3月期107億円-2億円5億円-2.1%198億円75.3%575人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益100億円107億円+7
売上原価91億円95億円+4
売上総利益9億円12億円+3
販売費及び一般管理費11億円14億円+4
営業利益(売上総利益−販管費)-1億円-2億円−1
経常利益0億円-0億円−1
税引前利益3億円7億円+4
法人所得税-1億円2億円+3
当期利益(親会社の所有者に帰属)4億円5億円+1

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物19億円13億円−6
流動資産59億円50億円−10
有形固定資産62億円66億円+4
非流動資産(固定資産)140億円148億円+8
資産合計199億円198億円−1
社債及び借入金(流動)1億円1億円−0
社債及び借入金(非流動)4億円3億円−2
流動負債23億円18億円−4
非流動負債(固定負債)28億円31億円+2
負債合計51億円49億円−2
親会社の所有者に帰属する持分123億円120億円−3
資本合計(純資産)148億円149億円+1
ソトー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成6%33%60%現金及び現金同等物13億円(6%)有形固定資産66億円(33%)その他の資産119億円(60%)ソトー:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成33%60%現金及び現金同等物13億円(6%)有形固定資産66億円(33%)その他の資産119億円(60%)
資産合計を100とした構成。
ソトー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成23%60%15%社債及び借入金3億円(2%)その他の負債45億円(23%)親会社の所有者に帰属する持分120億円(60%)非支配持分30億円(15%)ソトー:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成23%60%15%社債及び借入金3億円(2%)その他の負債45億円(23%)親会社の所有者に帰属する…120億円(60%)非支配持分30億円(15%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー5億円10億円+6
財務活動によるキャッシュ・フロー-8億円-11億円−3
減価償却費7億円8億円+1
有形固定資産の取得による支出-18億円-15億円+3
配当金の支払額-3億円-5億円−2

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
染色加工事業59億円−3.4%-7億円-11.2%69億円470人
製品販売事業45億円+22.0%2億円3.3%33億円105人
不動産事業5億円+8.7%3億円56.0%24億円

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):染色加工事業 製品販売事業 不動産事業

ソトー:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益35%65%製品販売事業2億円(35%)不動産事業3億円(65%)ソトー:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益35%65%製品販売事業2億円(35%)不動産事業3億円(65%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員575人
提出会社317人
平均年齢45.5歳
平均勤続年数20.9年
平均年間給与486万円
ソトー:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数82%18%染色加工事業470億円(82%)製品販売事業105億円(18%)ソトー:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数82%18%染色加工事業470億円(82%)製品販売事業105億円(18%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,744人、発行済株式は13,533,000株。

ソトー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。ミソノサービス18.9%日本毛織9.5%ダイドーリミテッド7.3%トーア紡コーポレーション5.6%ダイドーフォワード2.4%タキヒヨー2%明治安田生命保険相互会社1.8%ソトー従業員持株会1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ソトー:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。ミソノサービス18.9%日本毛織9.5%ダイドーリミ…7.3%トーア紡コー…5.6%ダイドーフォ…2.4%タキヒヨー2%明治安田生命…1.8%ソトー従業員…1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1ミソノサービス18.9%
2日本毛織9.5%
3ダイドーリミテッド7.3%
4トーア紡コーポレーション5.6%
5ダイドーフォワード2.4%
6タキヒヨー2.0%
7明治安田生命保険相互会社1.8%
8ソトー従業員持株会1.7%
9十六銀行1.6%
10三菱UFJ銀行1.4%
ソトー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元66463%59104%金融機関7806%金融商品取引業者1137%その他の法人66463%外国法人等693%個人その他59104%ソトー:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元66463%59104%金融機関7806%金融商品取引業者1137%その他の法人66463%外国法人等693%個人その他59104%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期23.99円40円80%2.0%43.7倍
2019年3月期14.16円40円114%1.2%68.6倍
2020年3月期-7.68円35円282%-0.7%
2021年3月期-65.36円26円-6.2%
2022年3月期-88.64円24円-9.3%
2023年3月期-56.84円22円-6.6%
2024年3月期212.48円24円11%21.8%3.4倍
2025年3月期32.28円40円130%2.8%21.2倍
2026年3月期41.18円42円176%3.5%17.9倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1922年10月尾西地区の毛織物業者が三井物産株式会社名古屋支店を中心に「工毛会」を発足。1923年2月工毛会は資本金15万円で「一宮整理株式会社」を創立。1924年3月本社を現在地に設置し、商号を「蘇東興業株式会社」に変更。
  • 1925年10月本社第一工場を新設して操業開始。1945年6月 緊急転用工場として、岡本工業株式会社に転用、機械の大部分を大同毛織株式会社(現 株式会社ダイドーリミテッド)に賃貸し、起毛専門工場となり、軍用毛布の起毛加工を開始。1946年4月工場復興完成、染色整理工場として操業開始。1950年1
  • 1952年11月東京株式市場店頭売買開始。1953年2月栃木県佐野市に佐野工場新設。1958年4月本社第二工場を新設。(現 一宮工場)1960年5月本社第一工場を改築落成。(現 第一工場)
  • 1961年10月東京証券取引所市場第二部に上場。1963年2月埼玉染絨株式会社が当社の傘下に入る。1963年7月関東整染株式会社が当社の傘下に入る。
  • 1966年11月大日本染絨株式会社が当社の傘下に入る。1967年4月艶小興業株式会社が当社の傘下に入る。1968年7月尾州織物染絨株式会社と業務提携。1969年1月東洋整絨株式会社と業務提携。1969年4月事業部制発足。1969年6月蘇東商事株式会社(現 ソトー商事株式会社・連結子会社)を設立。
  • 1984年10月東亜紡織株式会社と織編物の染色加工に関し業務提携契約を締結。1990年3月関東整染株式会社が染色加工の営業を廃止。
  • 1992年10月商号を「株式会社ソトー」に変更。1995年3月関東整染株式会社の工場跡地再開発でショッピングセンターを建設。2001年3月八州整染株式会社を清算。
  • 2002年10月丹菊染工株式会社が染色加工の営業を廃止。
  • 2003年11月株式会社ソトープラザが不動産賃貸事業を開始。2005年9月ソトー1号投資事業有限責任組合を設立。2006年2月株式会社ダイドーリミテッドと業務提携。2006年6月株式会社ソトーテクロスが工場の操業を停止し、当社第二事業部と工場を統合。2007年5月テキスタイル事業部を新設。200
  • 2009年12月株式会社ソトージェイテック(現 連結子会社)を設立し、いわなか株式会社と事業譲渡契約を締結。2010年5月艶金興業株式会社と事業譲渡契約を締結。2011年4月株式会社Jファブリック・インターナショナル(現 連結子会社)を設立。2012年1月第二事業部が染色加工の営業を廃止し、子会
  • 2025年10月株式会社ジェノがG―STAGE・JAPAN株式会社と合併。(存続会社は株式会社ジェノ)

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社6社で構成され、繊維製品の染色加工と製造、販売及び不動産事業を営んでおります。連結子会社であるソトー商事株式会社は当社グループの材料等の購入業務を行っており、また、当社グループは、連結子会社であるソトー興産株式会社に染色加工工程の一部を委託しております。当社グループの事業に係わる位置づけ及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。 なお、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 染色加工事業当社は染色加工を行っております。当社グループの染色加工は、ウール及び複合素材を中心とした高級ファッション衣料や高級メンズ衣料、フォーマル、オフィスユニフォーム向けの素材の染色加工を行っており、起毛加工や光沢加工等の表面加工、撥水加工やウォッシャブル加工等の機能加工を行うことにより、素材の付加価値を高めております。製品販売事業当社及び連結子会社4社は独立して繊維製品の製造、販売を行っております。当社グループの製品販売事業は、高級ファッション衣料やオフィスユニフォーム等の素材及び製品の企画、製造及び販売が中心であり、染色加工事業との連携強化を図り付加価値を高めております。また子会社間の連携により、素材から最終製品に至る領域の拡大を図っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針