図解経済
決算データジー・スリーホールディングス(3647)図解決算データ
図解経済会社図鑑ジー・スリーホールディングス(3647) › 決算データ

決算データ · 試作 · 2025年8月期

ジー・スリーホールディングス(3647)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ジー・スリーホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

← 1枚の図解に戻る

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年8月期25億円-2億円95億円8.0%44人
2019年8月期53億円7億円63億円19.7%38人
2020年8月期55億円8億円45億円53.8%17人
2021年8月期33億円2億円0億円6.3%38億円65.7%20人
2022年8月期19億円0億円-5億円2.1%29億円68.9%20人
2023年8月期12億円-3億円-5億円-21.8%21億円71.6%13人
2024年8月期3億円-7億円-7億円-257.7%16億円64.9%11人
2025年8月期6億円-3億円-3億円-49.2%12億円56.7%14人

損益の内訳

2025年8月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益3億円6億円+3
売上原価5億円6億円+0
売上総利益-3億円0億円+3
販売費及び一般管理費4億円3億円−1
営業利益(売上総利益−販管費)-7億円-3億円+4
経常利益-7億円-3億円+4
税引前利益-7億円-3億円+4
法人所得税0億円0億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)-7億円-3億円+4

財政状態

2025年8月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物3億円6億円+2
流動資産14億円11億円−3
有形固定資産1億円1億円+0
非流動資産(固定資産)2億円1億円−0
資産合計16億円12億円−3
社債及び借入金(非流動)0億円0億円−0
流動負債1億円2億円+1
非流動負債(固定負債)4億円4億円−1
負債合計5億円5億円+0
親会社の所有者に帰属する持分10億円7億円−3
資本合計(純資産)10億円7億円−3
ジー・スリーホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年8月期末・資産の構成46%9%45%現金及び現金同等物6億円(46%)有形固定資産1億円(9%)その他の資産6億円(45%)ジー・スリーホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年8月期末・資産の構成46%45%現金及び現金同等物6億円(46%)有形固定資産1億円(9%)その他の資産6億円(45%)
資産合計を100とした構成。
ジー・スリーホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年8月期末・負債と資本の構成41%56%社債及び借入金0億円(2%)その他の負債5億円(41%)親会社の所有者に帰属する持分7億円(56%)非支配持分0億円(1%)ジー・スリーホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年8月期末・負債と資本の構成41%56%社債及び借入金0億円(2%)その他の負債5億円(41%)親会社の所有者に帰属する持分7億円(56%)非支配持分0億円(1%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-1億円3億円+4
財務活動によるキャッシュ・フロー1億円-1億円−2
減価償却費1億円1億円−0

従業員

連結従業員14人
提出会社14人
平均年齢43.9歳
平均勤続年数1.7年
平均年間給与620万円

株主

2025年8月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,836人、発行済株式は19,373,720株。

ジー・スリーホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。西村 浩16.1%オーエスシーエンジニアリング4.9%SK TEC2.8%SBYデジタルプロダクツ2.7%シンキ2.5%楽天証券2.1%森 昭平1.8%サンライフコーポレーション1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ジー・スリーホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。西村 浩16.1%オーエスシー…4.9%SK TEC2.8%SBYデジタ…2.7%シンキ2.5%楽天証券2.1%森 昭平1.8%サンライフコ…1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1西村 浩16.1%
2オーエスシーエンジニアリング4.9%
3SK TEC2.8%
4SBYデジタルプロダクツ2.7%
5シンキ2.5%
6楽天証券2.1%
7森 昭平1.8%
8サンライフコーポレーション1.6%
9成富 直行1.6%
10陳 尚春1.6%
ジー・スリーホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年8月期末・所有者別の株式数・単元33302%142974%金融機関133%金融商品取引業者8359%その他の法人33302%外国法人等7745%個人その他142974%ジー・スリーホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年8月期末・所有者別の株式数・単元142974%金融機関133%金融商品取引業者8359%その他の法人33302%外国法人等7745%個人その他142974%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年8月期-13.95円15円
2019年8月期48.5円8円13%69.6%6.4倍
2020年8月期52.37円44.7%4.0倍
2021年8月期2.08円1.4%257.7倍
2022年8月期-26.89円
2023年8月期-28.98円
2024年8月期-42.24円
2025年8月期-17.21円

沿革(有価証券報告書より)

  • 2000年11月事業所を東京都千代田区へ移転2003年7月株式会社コネクトから株式会社コネクトテクノロジーズに商号変更2004年3月東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場2005年3月事業所を東京都新宿区に移転2011年3月株式会社コネクトテクノロジーズが株式移転の方法により株式会社コネクトホー
  • 2014年11月完全子会社として株式会社エコ・ボンズを設立2015年1月東京証券取引所市場第二部へ市場変更2016年1月株式会社コネクトホールディングスから株式会社ジー・スリーホールディングスに商号変更2016年7月完全子会社としてジー・スリーエコエナジー合同会社を設立2016年8月完全子会社と
  • 2016年11月完全子会社として株式会社エコ・テクノサービスを設立
  • 2016年12月事業所を東京都品川区に移転2017年8月合同会社サンパワー鯉淵を持分取得により連結子会社化2018年2月完全子会社として株式会社Green Micro Factoryを設立2018年9月当社を存続会社、株式会社エコ・ボンズを消滅会社として吸収合併
  • 2018年10月株式取得により永九能源株式会社を完全子会社化2019年5月伊勢志摩メガソーラー合同会社を持分売却により連結から除外2019年8月株式譲渡により永九能源株式会社を連結から除外2020年1月株式譲渡により株式会社SBY及び株式会社Green Micro Factoryを連結から除外2
  • 2019年11月1日付にて、株式会社Green Micro Factoryの全株式を当社子会社の株式会社SBYへ譲渡し、2020年1月1日付で株式会社SBYの全株式を第三者へ譲渡したため、同会社が行っていたFATBURGER事業から撤退しております。

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】株式会社ジー・スリーホールディングス(以下、「当社」という。)は、2011年3月1日付で株式会社コネクトテクノロジーズが株式移転により、同社の完全親会社として設立した持株会社であります。当社は、一部の子会社を除き、事業子会社の株式を100%保有し、グループ全体の経営戦略及び管理業務(財務・経理・総務・人事・情報システム)を担うとともに、事業部門として各環境関連事業を展開しております。また、当社は企業テーマとして「ヒトとヒトとの繋がりを大事にし、志を持ち、人生に彩を。」、「つながりで人をゆたかに。社会をもっと活性化し続ける」、「世界を取り巻く社会・環境問題の解決と社会貢献を目指して。」というスローガンを掲げており、再生可能エネルギー事業及び非常用発電機事業にて人類が生活を営む上で欠かせない電力エネルギーを提供するほか、ヒト及び社会が輝けるサステナブルなソリューションの提供を目指しております。 当連結会計年度末の当社及び関係会社(以下、「当社グループ」という。)は、当社及び連結子会社6社の計7社により構成され、以下の3つの領域で事業を展開しております。 (1) 再生可能エネルギー事業投資効率を踏まえた資産運用の観点から、電力会社に対する売電事業及び太陽光発電所の売買事業、太陽電池モジュール及び周辺機器等の発電関連商材の仕入販売を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針