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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ディジタルメディアプロフェッショナル(3652)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ディジタルメディアプロフェッショナルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2021年3月期10億円-4億円-4億円-42.6%35億円93.5%63人
2022年3月期17億円-1億円-2億円-7.8%35億円89.2%67人
2023年3月期23億円0億円0億円1.3%38億円81.3%64人
2024年3月期30億円3億円3億円10.9%39億円88.2%63人
2025年3月期31億円3億円2億円8.8%41億円88.2%56人
2026年3月期—人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減

従業員

連結従業員—人
提出会社48人
平均年齢42歳
平均勤続年数6年
平均年間給与885万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,302人、発行済株式は3,152,400株。

ディジタルメディアプロフェッショナル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。ヤマハ発動機10.2%レスター9.1%山本達夫2.3%三津久直2.1%楽天証券共有口2.1%上田八木短資1.9%SBI証券1.8%土田博康1.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ディジタルメディアプロフェッショナル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。ヤマハ発動機10.2%レスター9.1%山本達夫2.3%三津久直2.1%楽天証券共有口2.1%上田八木短資1.9%SBI証券1.8%土田博康1.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1ヤマハ発動機10.2%
2レスター9.1%
3山本達夫2.3%
4三津久直2.1%
5楽天証券共有口2.1%
6上田八木短資1.9%
7SBI証券1.8%
8土田博康1.3%
9吹上了1.0%
10伊原俊一0.9%
ディジタルメディアプロフェッショナル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元7188%21366%金融機関221%金融商品取引業者2129%その他の法人7188%外国法人等569%個人その他21366%ディジタルメディアプロフェッショナル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元7188%21366%金融機関221%金融商品取引業者2129%その他の法人7188%外国法人等569%個人その他21366%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2021年3月期-116.03円
2022年3月期-49.93円
2023年3月期7.17円0.7%383.4倍
2024年3月期105.33円10.1%36.5倍
2025年3月期49.96円4.4%35.1倍
2026年3月期

沿革(有価証券報告書より)

  • 2015年10月LSI製品「VF2」を販売開始2016年8月3DグラフィックスIPコア「M3000」シリーズを発表
  • 2016年11月DeepLearning(注6)を用いた画像認識エンジン「ZIA™」を発表2017年4月エッジ向けAIプロセッサーIP ZIA™「DV700」を発表
  • 2017年10月LSI製品「RS1」を販売開始2018年9月AI FPGAモジュール製品(注7)「ZIA™ C2/C3 Kit」販売開始2019年5月ヤマハ発動機株式会社と業務資本提携2019年5月ISO9001:2015認証を取得2021年6月米国Cambrian Inc.と資本業務提携202
  • 2025年12月東京都大田区に東京ロボティクス・イノベーションセンターを新設(注)1.「3Dグラフィックス」とは、3次元空間上の形状情報から、それらを平面上に投射することで生成される画像で、これらの一連の技術のことを指します。2.「組み込み機器」とは、特定の機能を実現するために家電製品や機械等に

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社は、精細な画像を描画するために必要なハードウエアIPおよびソフトウエアIP(以下、合わせてグラフィックスIPコアという)を開発して、主にゲーム機器、自動車、モバイル通信機器、家電製品等に組み込まれる半導体向けのIPコアを当社の顧客である半導体メーカーや半導体が組み込まれた最終製品メーカー(ゲーム機器メーカー、モバイル通信機器メーカー等)に提供する事業を展開しております。 また、上記の開発によって得られたグラフィックスIPコアを搭載したLSI製品をパチンコ機およびパチスロ機(以下、アミューズメント機器という)向けに提供する事業を拡大しております。 さらに、ディープラーニングなどの人工知能(注1)に必要なハードウエアIPおよびソフトウエアIP並びに半導体を開発し、顧客に提供する事業を展開しております。 当社は、単一セグメントであるため、事業別に記載しております。(1)IPコアライセンス事業 IPコアライセンス事業は、ハードウエアIP(論理設計データ等)やソフトウエアIP(主にハードウエアを制御するドライバーやコンテンツ制作を支援するツール類)を提供します。半導体メーカーや半導体が組み込まれた最終製品メーカー等に向けてライセンス(使用許諾)を供与しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針