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決算データ · 試作 · 2026年3月期

フライトソリューションズ(3753)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、フライトソリューションズの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期21億円0億円13億円60.1%94人
2019年3月期14億円-4億円9億円38.9%91人
2020年3月期45億円4億円23億円31.1%104人
2021年3月期34億円-3億円-3億円-7.9%17億円25.3%108人
2022年3月期33億円2億円1億円4.9%18億円29.8%108人
2023年3月期30億円1億円0億円2.7%17億円34.4%103人
2024年3月期32億円-1億円-1億円-3.1%17億円27.3%111人
2025年3月期—人
2026年3月期—人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減

従業員

連結従業員—人
提出会社110人
平均年齢41歳
平均勤続年数11.1年
平均年間給与563万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,501人、発行済株式は14,536,700株。

フライトソリューションズ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。SBI証券3.3%楽天証券共有口2.8%片岡 房雄1.3%JPモルガン証券1.2%片山 圭一朗1%松本 隆男1%杉田 礼伸0.9%大澤 裕0.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合フライトソリューションズ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。SBI証券3.3%楽天証券共有口2.8%片岡 房雄1.3%JPモルガン証券1.2%片山 圭一朗1%松本 隆男1%杉田 礼伸0.9%大澤 裕0.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1SBI証券3.3%
2楽天証券共有口2.8%
3片岡 房雄1.3%
4JPモルガン証券1.2%
5片山 圭一朗1.0%
6松本 隆男1.0%
7杉田 礼伸0.9%
8大澤 裕0.8%
9河野 圭一0.7%
10田中 正人0.7%
フライトソリューションズ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元125021%金融機関804%金融商品取引業者13791%その他の法人1737%外国法人等3953%個人その他125021%フライトソリューションズ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元125021%金融機関804%金融商品取引業者13791%その他の法人1737%外国法人等3953%個人その他125021%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期4.07円5.2%202.0倍
2019年3月期-43.25円
2020年3月期38.56円68.8%17.5倍
2021年3月期-29.91円
2022年3月期12.06円23.7%35.1倍
2023年3月期4.37円7.5%101.8倍
2024年3月期-11.18円
2025年3月期
2026年3月期

沿革(有価証券報告書より)

  • 2002年10月フューチャーソフト株式会社と合併し商号を株式会社フライトシステムコンサルティングに変更。仙台市青葉区にSIセンターを設置2003年2月企業情報システムの危機管理対応を包括的にサポートすることを目的とし、「情報システムの危機管理総合ソリューション」として製品を発表データ漏洩防止を目
  • 2003年11月ストレージ大手ベンダーであるイーエムシージャパン株式会社と、オラクルデータベースを効率よく稼動させるための共同ソリューション「Oracle9i RAC /10g on Secure NAS」を発表2004年4月東京都渋谷区恵比寿四丁目6番1号に本店移転
  • 2004年11月東京証券取引所マザーズに株式を上場2006年1月株式会社山下電子設計(2007年7月、エレテックス株式会社に吸収合併)の株式取得株式会社ワイ・イー・シー・リサーチ(2007年7月、株式会社トラスティ・エンジニアリングに社名変更)の株式取得エレテックス株式会社(2007年7月、株式
  • 2011年12月デジタルポスト株式会社を支配力基準に基づき連結子会社化
  • 2012年11月デジタルポスト株式会社の持株比率が低下したことにより同社を連結の範囲から除外2013年6月株式会社フライト分割準備会社を設立(同年10月1日付で商号を株式会社フライトシステムコンサルティングに変更)
  • 2014年12月2015年8月
  • 2015年12月2022年4月2023年1月
  • 2023年10月2024年6月持株会社体制へ移行し、これに伴う吸収分割により事業を株式会社フライト分割準備会社(現㈱フライトシステムコンサルティング)へ承継し、商号を株式会社フライトホールディングスに変更株式会社DRAGON TECHNOLOGY(同年11月1日付で商号を株式会社イーシー・ライダ

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社は、物流系や金融系を中心とした事業会社向けのシステムコンサルティング、システム開発・保守、クラウドサービスを活用したシステム開発支援等、自社製品の電子決済ソリューション「Incredist」シリーズ、Android端末によるタッチ決済ソリューション「Tapion」シリーズ及び無人自動精算機向けの決済ソリューション等の開発・販売、並びにB2B向けECサイト構築パッケージ「EC-Rider B2B Ⅱ」の販売等の事業を展開しております。事業内容及び当社と関係会社に係る位置付けは次のとおりであります。なお、以下の区分は「第5 経理の状況 1 財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針