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決算データ · 試作 · 2026年3月期

テクノマセマティカル(3787)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、テクノマセマティカルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期7億円-1億円28億円96.3%65人
2019年3月期9億円1億円29億円95.8%63人
2020年3月期5億円-2億円27億円96.9%65人
2021年3月期4億円-3億円-3億円-59.5%24億円96.6%63人
2022年3月期6億円-1億円-1億円-12.3%24億円96.1%57人
2023年3月期6億円-1億円-1億円-8.3%23億円95.9%58人
2024年3月期5億円-2億円-1億円-30.2%22億円94.7%56人
2025年3月期4億円-3億円-3億円-69.0%18億円95.6%57人
2026年3月期7億円0億円1億円5.8%20億円93.1%55人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益4億円7億円+3
売上総利益4億円6億円+3
販売費及び一般管理費7億円6億円−1
営業利益(売上総利益−販管費)-3億円0億円+3
経常利益-3億円1億円+4
税引前利益-3億円1億円+4
法人所得税0億円0億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)-3億円1億円+4

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物7億円9億円+1
棚卸資産1億円1億円+0
流動資産10億円11億円+1
有形固定資産0億円0億円+0
非流動資産(固定資産)8億円8億円+0
資産合計18億円20億円+1
流動負債1億円1億円+1
負債合計1億円1億円+1
親会社の所有者に帰属する持分18億円19億円+1
資本合計(純資産)18億円18億円+1
テクノマセマティカル:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成44%52%現金及び現金同等物9億円(44%)棚卸資産1億円(3%)有形固定資産0億円(1%)その他の資産10億円(52%)テクノマセマティカル:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成44%52%現金及び現金同等物9億円(44%)棚卸資産1億円(3%)有形固定資産0億円(1%)その他の資産10億円(52%)
資産合計を100とした構成。
テクノマセマティカル:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成7%93%その他の負債1億円(7%)親会社の所有者に帰属する持分19億円(93%)テクノマセマティカル:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成93%その他の負債1億円(7%)親会社の所有者に帰属する持分19億円(93%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-2億円1億円+3
減価償却費0億円0億円+0
有形固定資産の取得による支出0億円0億円+0

従業員

連結従業員—人
提出会社55人
平均年齢52歳
平均勤続年数13.8年
平均年間給与569万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,406人、発行済株式は2,593,100株。

テクノマセマティカル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。田中 正文41.3%秋元 利規9.6%出口 眞規子7.8%SBI証券2.7%橋本 文男2.4%鈴木 智博1.3%柳原 弘子1.3%福永 嘉之0.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合テクノマセマティカル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。田中 正文41.3%秋元 利規9.6%出口 眞規子7.8%SBI証券2.7%橋本 文男2.4%鈴木 智博1.3%柳原 弘子1.3%福永 嘉之0.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1田中 正文41.3%
2秋元 利規9.6%
3出口 眞規子7.8%
4SBI証券2.7%
5橋本 文男2.4%
6鈴木 智博1.3%
7柳原 弘子1.3%
8福永 嘉之0.8%
9楽天証券0.7%
10今 秀信0.7%
テクノマセマティカル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元23730%金融機関12%金融商品取引業者1468%その他の法人157%外国法人等554%個人その他23730%テクノマセマティカル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元23730%金融機関12%金融商品取引業者1468%その他の法人157%外国法人等554%個人その他23730%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期-26.81円-2.6%
2019年3月期33.11円3.2%31.7倍
2020年3月期-67.93円-6.6%
2021年3月期-94.8円-10.0%
2022年3月期-27.36円-3.1%
2023年3月期-17.85円-2.1%
2024年3月期-55.75円-6.8%
2025年3月期-109.91円-14.9%
2026年3月期33.16円4.8%17.2倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2001年11月本店を東京都品川区北品川一丁目に移転2002年3月中小企業優秀新技術新製品賞、ソフトウェア奨励賞受賞2002年5月IPデザイン・アワード 企業部門IP賞受賞2003年4月石川県能美郡辰口町(現能美市)に金沢テクノロジーセンター設立2003年5月2年連続 IPデザイン・アワード 企
  • 2003年10月当社のハードウェアを搭載したSOCが台湾で「Best IC Award Fall 2003 in Taiwan」受賞
  • 2003年12月「ベンチャー技術大賞」を受賞し、東京都知事より表彰2004年5月3年連続 IPデザイン・アワード 企業部門IP賞受賞2004年6月本店を東京都品川区北品川四丁目に移転2005年5月4年連続 IPデザイン・アワード 企業部門IP賞受賞
  • 2005年12月東京証券取引所マザーズに株式を上場2006年5月5年連続 IPデザイン・アワード 企業部門IP賞受賞2006年7月金沢テクノロジーセンターを石川県金沢市に移転
  • 2006年12月単機能LSI製品(フルHD(1920×1080 60i)対応 MPEG-2 エンコーダ/デコーダ)の出荷開始
  • 2007年10月北海道札幌市中央区に札幌テクノロジーセンター設立2009年2月ジェネシス・テクノロジー株式会社からの事業の一部譲受けにより、兵庫県神戸市中央区に神戸事業所を設立2011年6月札幌テクノロジーセンターを閉鎖2014年8月本店を東京都品川区西五反田二丁目に移転2016年8月東京証券取
  • 2016年12月品質マネジメントシステム「ISO9001」の認証を取得
  • 2017年12月環境マネジメントシステム「ISO14001」の認証を取得2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社は、数学的手法に基づいて独自に開発したコンピュータアルゴリズム(注1)である「DMNA」(Digital Media New Algorithm)を用い、国際標準規格に基づいた画像・音声/音響処理を行なう①ソフトウェアIP(注2)、②ハードウェアIP、③それらをシステムとして総合的に応用したソリューションの開発、ライセンス、及び販売を行なっております。 DMNAとは、因数分解、折り返し演算、階層化処理等の数学的手法を用いて、演算の負荷を劇的に削減する新アルゴリズムであり、その応用分野は動画像に限らず、静止画、音声、音響等あらゆるデジタルメディアに広がっております。DMNAを用いて開発された製品は、低消費電力・高画質・高音質・低遅延等の優れた特長を持っております。 従来、電子機器の開発においては、高画質化・高音質化を実現するために高価な部品を追加したり、消費電力を抑えるために画質や音質を犠牲にする等の手段が採られていましたが、当社の製品を搭載することで、高画質(高音質)かつ消費電力を抑えた電子機器を開発すること等が可能となるため、顧客は他社と比べて優位な電子機器をコストを抑えて開発・販売することができます。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針