決算データ · 試作 · 2026年5月期
メディアファイブ（3824）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、メディアファイブの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年5月期 | 14億円 | — | 0億円 | — | 6億円 | 71.3% | 198人 |
| 2019年5月期 | 14億円 | — | 1億円 | — | 7億円 | 69.6% | 210人 |
| 2020年5月期 | 15億円 | — | -1億円 | — | 9億円 | 46.3% | 230人 |
| 2021年5月期 | 15億円 | -1億円 | -1億円 | -8.4% | 7億円 | 47.0% | 245人 |
| 2022年5月期 | 18億円 | 0億円 | 0億円 | 1.7% | 8億円 | 44.5% | 238人 |
| 2023年5月期 | 18億円 | 0億円 | 0億円 | 1.1% | 7億円 | 50.0% | 238人 |
| 2024年5月期 | 18億円 | 0億円 | 0億円 | 0.5% | 7億円 | 50.2% | 240人 |
| 2025年5月期 | — | — | — | — | — | — | —人 |
| 2026年5月期 | — | — | — | — | — | — | —人 |
損益の内訳
2026年5月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|
財政状態
2026年5月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|
従業員
連結従業員—人
提出会社230人
平均年齢33.2歳
平均勤続年数7.3年
平均年間給与502万円
株主
2026年5月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は429人、発行済株式は986,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 上野 英理也 | 24.5% |
| 2 | メディアファイブ社員持株会 | 13.4% |
| 3 | 開心社 | 6.3% |
| 4 | 秀島 正博 | 4.9% |
| 5 | 山本 大助 | 4.8% |
| 6 | 稲田 清崇 | 4.5% |
| 7 | 村山 孝 | 4.1% |
| 8 | 篠田 明男 | 3.2% |
| 9 | 山崎 俊 | 2.0% |
| 10 | 中須 龍二 | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年5月期 | 42.99円 | 10円 | 28% | 8.8% | 20.9倍 |
| 2019年5月期 | 52.43円 | 10円 | 21% | 10.5% | 22.5倍 |
| 2020年5月期 | -71.89円 | — | — | -15.9% | — |
| 2021年5月期 | -81.84円 | — | — | -21.6% | — |
| 2022年5月期 | 31.87円 | — | — | 9.0% | 21.7倍 |
| 2023年5月期 | 9.01円 | — | — | 2.4% | 72.1倍 |
| 2024年5月期 | 3.78円 | — | — | 1.0% | 160.1倍 |
| 2025年5月期 | — | 5円 | 8% | — | — |
| 2026年5月期 | — | 15円 | 34% | — | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 2000年12月本社を福岡県福岡市中央区天神へ移転。一般労働者派遣事業許可を取得（許可番号：派40‐010197）。ＩＴエンジニアの提供（現 ＳＥＳ事業）を開始。2001年１月ＩＴエンジニア育成研修（有料、当社呼称：虎の穴研修）を開始（
- 2004年12月より無料化し、2005年５月に有料研修サービス終了）。2004年３月ネットワークセキュリティ製品のサポート窓口業務受託、サーバの提供及び保守・運用サービス（現 ソリューション事業）を開始。
- 2006年10月福岡証券取引所Ｑ－Ｂｏａｒｄ市場に株式を上場。2007年５月プライバシーマーク付与認定（認定番号：第18820138（09）号）。
- 2007年11月東京都千代田区麹町に東京営業所を新設。2008年１月企業向けＩＴエンジニア育成事業を開始。
- 2008年11月一般個人向けＩＴエンジニア育成事業を開始。2010年９月オフィス巡回型エンジニアリングサービス「OFFICE DOCTOR」（現 ソリューション事業）を開始。
- 2010年10月本社を福岡県福岡市中央区薬院へ移転。
- 2010年11月東京営業所を東京都港区東新橋へ移転。ＩＴプロ育成スクール新橋校を開設。
- 2010年12月ソリューション事業において「ISO/IEC 27001:2005」認証取得（審査登録番号：IA100814）。2011年７月株式会社匠工房の株式を取得。子会社化。2012年５月東京営業所を同地域内（東京都港区東新橋）へ移転。ＩＴプロ育成スクール新橋校を閉鎖。2012年７月ＩＴプロ
- 2020年12月東京営業所を東京都中央区銀座へ移転。2023年６月東京営業所を支店化し、東京支店として登記。2024年３月東京支店を東京都千代田区外神田へ移転。当社運営のプログラミングスクール「アキバ・テックドリーム・アカデミー」を開校。
- 2024年12月株式会社匠工房の全株式譲渡により、同社を連結子会社から除外。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社は、主に九州及び首都圏地区のコンピュータ会社及び一般企業等を対象として、ソフトウエア開発に関するＩＴエンジニアの提供及び業務受託を主事業としております。 当社の特徴としては、新規学卒者やＩＴ業界未経験者をＩＴエンジニア育成研修で育成し、従業員として雇用することで、安定的に多くのＩＴエンジニアを提供できる点が挙げられます。また、研修においては、短期間（ＯＪＴを含み約６ヶ月程度）で、顧客が求めるＩＴエンジニアの養成が可能な独自の研修システムを有している点も挙げられます。主な研修項目は、以下のとおりであります。・テクニカルスキル：実践を想定したプログラミング・ネットワーク技術の習得・ヒューマンスキル：プロジェクトの遂行上重要であるコミュニケーション能力・モラルの養成 事業の種類は、以下のとおりであり、セグメント情報における区分と同一です。 (1）ＳＥＳ事業 ＳＥＳ事業は、プログラマ、システムエンジニア等のＩＴエンジニアを顧客へ提供し業務支援を行う事業です。主な対象業務はプログラム製造業務、ネットワーク構築及び保守・運用業務等であります。対象システムは多岐にわたる業務用システムを中心とし、使用する開発言語も多種多様であります。また、首都圏地区を中心に大規模な基幹システムの運用・サポート業務を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年5月期（S100YYIA）
- 有価証券報告書 2025年5月期（S100WL8L）
- 有価証券報告書 2024年5月期（S100UAJD）
- 有価証券報告書 2023年5月期（S100RR9U）
- 有価証券報告書 2022年5月期（S100P39V）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針