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決算データ · 試作 · 2026年3月期

eBASE(3835)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、eBASEの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期38億円7億円39億円88.7%431人
2019年3月期40億円8億円46億円89.0%438人
2020年3月期44億円9億円53億円89.9%440人
2021年3月期43億円12億円9億円28.1%59億円91.8%452人
2022年3月期44億円11億円7億円24.8%63億円92.5%469人
2023年3月期47億円14億円9億円29.1%70億円89.6%465人
2024年3月期52億円17億円11億円31.8%78億円88.8%461人
2025年3月期55億円17億円13億円31.6%81億円90.7%478人
2026年3月期53億円14億円10億円27.2%81億円91.0%480人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益55億円53億円−2
売上原価26億円25億円−0
売上総利益29億円27億円−2
販売費及び一般管理費12億円13億円+1
営業利益(売上総利益−販管費)17億円14億円−3
経常利益18億円15億円−3
税引前利益18億円15億円−3
法人所得税5億円4億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)13億円10億円−2

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物54億円50億円−4
流動資産64億円61億円−4
有形固定資産1億円1億円+0
非流動資産(固定資産)17億円20億円+4
資産合計81億円81億円−0
流動負債8億円7億円−1
非流動負債(固定負債)0億円0億円+0
負債合計8億円7億円−0
親会社の所有者に帰属する持分73億円72億円−0
資本合計(純資産)74億円74億円+0
eBASE:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成61%38%現金及び現金同等物50億円(61%)有形固定資産1億円(1%)その他の資産31億円(38%)eBASE:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成61%38%現金及び現金同等物50億円(61%)有形固定資産1億円(1%)その他の資産31億円(38%)
資産合計を100とした構成。
eBASE:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成9%89%その他の負債7億円(9%)親会社の所有者に帰属する持分72億円(89%)非支配持分1億円(2%)eBASE:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成89%その他の負債7億円(9%)親会社の所有者に帰属する持分72億円(89%)非支配持分1億円(2%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー12億円11億円−1
財務活動によるキャッシュ・フロー-8億円-11億円−2
減価償却費1億円1億円+0
有形固定資産の取得による支出-0億円0億円+0
配当金の支払額-5億円-6億円−2

従業員

連結従業員480人
提出会社170人
平均年齢40.1歳
平均勤続年数10年
平均年間給与573万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,181人、発行済株式は47,164,800株。

eBASE:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。常包 浩司37.4%日本マスタートラスト信託銀行6.7%西山 貴司2.9%常包 和子2.4%岩田 貴夫2.4%山崎健太郎1.9%明石 克巳1.8%窪田 勝康1.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合eBASE:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。常包 浩司37.4%日本マスター…6.7%西山 貴司2.9%常包 和子2.4%岩田 貴夫2.4%山崎健太郎1.9%明石 克巳1.8%窪田 勝康1.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1常包 浩司37.4%
2日本マスタートラスト信託銀行6.7%
3西山 貴司2.9%
4常包 和子2.4%
5岩田 貴夫2.4%
6山崎健太郎1.9%
7明石 克巳1.8%
8窪田 勝康1.8%
9常包はるか1.7%
10福田 泰弘1.5%
eBASE:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元404815%金融機関40185%金融商品取引業者3962%その他の法人8607%外国法人等13815%個人その他404815%eBASE:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元404815%金融機関40185%金融商品取引業者3962%その他の法人8607%外国法人等13815%個人その他404815%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期15.07円20.6円47%21.6%21.8倍
2019年3月期17.09円20.6円40%20.7%34.8倍
2020年3月期19.67円11.9円39%20.5%37.4倍
2021年3月期18.9円5.7円40%17.2%50.0倍
2022年3月期16.16円5.8円52%13.2%35.1倍
2023年3月期19.43円6.1円42%14.7%35.3倍
2024年3月期25.04円10.1円51%17.3%29.3倍
2025年3月期27.67円13.9円64%17.5%19.6倍
2026年3月期22.98円15.2円90%14.0%17.8倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2001年10月商品情報データベースシステムの販売を目的として、大阪市北区に株式会社ホットアイを創立2003年5月東京都中央区に東京支社を新設2003年7月eBASE株式会社に商号変更2005年3月食品業界向け商品原材料管理システム「FOODS eBASE」を販売開始
  • 2006年12月商品情報交換のASPサービスの提供・販売を目的に、eBASE-NeXT株式会社設立(現 当社100.0%連結子会社)大阪証券取引所ニッポン・ニュー・マーケット―「ヘラクレス」市場(旧 東京証券取引所JASDAQ市場)に上場2008年5月日用雑貨、生活関連品の商品情報交換を最適化す
  • 2010年11月eBASEシリーズ導入企業からのカスタマイズ開発や他システムとのインターフェイス開発等の受託開発及び、M&A案件の譲受に備えることを目的に、eBASE-PLUS株式会社設立(現 当社100.0%連結子会社)2011年1月eBASE-PLUS株式会社が株式会社エムネットより「システ
  • 2017年12月東京証券取引所市場第一部銘柄へ指定2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社並びに連結子会社であるeBASE-NeXT株式会社、eBASE-PLUS株式会社の計3社により構成されています。また、会社単位を重視し、業態の類似性や営業形態の共通性等を総合的に考慮した結果、事業セグメントとしては、パッケージソフトビジネスの「eBASE事業」(eBASE株式会社・eBASE-NeXT株式会社)と、IT開発アウトソーシングビジネスの「eBASE-PLUS事業」(eBASE-PLUS株式会社)の2事業を報告セグメントとしています。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針