会社図鑑
eBASE(3835)
eBASEは、何で稼いでいる? 2026年3月期の売上高は53億円。
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分類の根拠:eBASE 有価証券報告書 2026年3月期 事業の内容。確認日 2026-09-14。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
商品の情報をひとつのデータベースにまとめて管理するソフトを作る会社だ。土台になるのは、商品の情報を扱う仕組みを効率よく作るためのソフト「ミドルウェアeBASE」で、これをもとに業界ごと・業務ごとのシステムを開発して売る。報告する区分は、パッケージソフトの「eBASE事業」と、IT開発を請け負う「eBASE-PLUS事業」に分かれる。
eBASE事業では、企業の中にばらばらにある商品の情報をひとつにまとめ、紙のカタログやチラシ、Webのカタログの制作につなげる仕組みを提供する。食品業界向けの『FOODS eBASE』や日用品向けの『GOODS eBASE』のように業界ごとの商品情報の管理システムを用意し、メーカーと小売の間で商品の情報をやり取りする共通の形を広げてきた。集めた情報をためておく商品データプール『商材ebisu』は、小売が商品の情報を集める手間と、メーカーが情報を出す手間を減らす。小売向けには商品の台帳を管理する仕組み、メーカーや小売の自社ブランド向けには製品の企画開発を支える仕組みも出す。消費者に向けては、アレルギーや栄養の情報、チラシ、レシピなどを見られるスマホアプリも提供する。eBASE-PLUS事業では、企業の基幹となる情報システムの受託開発、開発の派遣、システムのサポートを行い、自社で作ったオンラインの教育の仕組みで技術者を育てる。
eBASE事業49%
商品の情報をまとめて管理する出来合いのソフトと、その基盤を使ったクラウドのサービスの区分。
eBASE-PLUS事業51%
企業の基幹となる情報システムの受託開発、開発の派遣、サポートを行う区分。
誰に売る
客は、商品の情報を作って渡す食品や日用品などのメーカーと、それを受け取って使う卸や小売だ。基幹システムの受託開発では、システムを持つ企業が相手になる。スマホアプリでは、買い物をする消費者が使い手になる。
業績5年
2026年3月期の売上高は53億円、営業利益は14億円、親会社株主に帰属する当期純利益は10億円。
2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は20%増えた。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が26.4%、2025年3月期が30.9%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率26.4%は、図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社265社の中で上から17番目。中央値は8.6%で、高い方。
売上の伸び+20%は、上から179番目。中央値は+43%で、低い方。
従業員1人あたりの売上1,104万円は、上から234番目。中央値は2,024万円で、低い方。
売上の大きさは、265社の中で上から169番目。中央値は83億円。
比べた相手は、大塚商会・野村総研・TIS・BIPROGY・日鉄ソリューションズ・日本オラクル・トレンドマイクロ・日本ビジネスシステムズ・電通総研・ベイカレント・DTS・オービック・SHIFT・三菱総合研究所・NSD・システナ・TKC・JBCC・フューチャー・テクマトリックス・アルゴグラフィックス・電算システム・シーイーシー・クレスコ・ゼンリン・シンプレクス・JFEシステムズ・SRA・チェンジ・NSW・ジャストシステム・CAC Holdings・ミロク情報サービス・ポールトゥウィン・TDCソフト・菱友システムズ・ソフトウェア・サービス・ビジネスブレイン太田昭和・アルファシステムズ・IDホールディングス・コムチュア・アイ・エス・ビー・アイネス・フォーカスシステムズ・ソフトクリエイト・日本システム技術・NCD・システムリサーチ・AGS・電算・システムサポート・CIJ・PCIホールディングス・コア・エヌアイデイ・BSNメディアホールディングス・KSK・両毛システムズ・セグエグループ・アイエックス・ナレッジ・メンバーズ・ビジネスエンジニアリング・デジタル・インフォメーション・テクノロジー・さくらケーシーエス・EMシステムズ・JDSC・アイティフォー・キーウェアソリューションズ・NCS&A・セゾンテクノロジー・ベース・コアコンセプト・テクノロジー・東計電算・YE DIGITAL・ソリトンシステムズ・SHINKO・アイル・ACCESS・サイオス・キューブシステム・シイエム・シイ・ハイマックス・サイバーリンクス・GMOフィナンシャルゲート・クエスト・ソルクシーズ・ボードルア・クロスキャット・アドソル日進・ULSグループ・旭情報サービス・CEホールディングス・インテリジェント ウェイブ・Sun Asterisk・イントラマート・クレオ・ARアドバンストテクノロジ・SYSホールディングス・トランザクション・メディア・ネットワークス・システムエグゼ・ユニリタ・日本プロセス・イーソル・エクサウィザーズ・Jストリーム・バルテス・gooddays・セック・ゼネテック・SIGグループ・リックソフト・東海ソフト・テクミラ・チエル・BeeX・テクノロジーズ・IC・システムズ・デザイン・ニーズウェル・アピリッツ・キャピタル・アセット・プランニング・フィックスターズ・ソースネクスト・ロココ・ソーバル・エルテス・CDS・アクリート・グローバルセキュリティエキスパート・昭和システムエンジニアリング・プロシップ・サイバートラスト・フレクト・セルシス・コンピューターマネージメント・アクシス・パワーソリューションズ・モンスターラボ・シイエヌエス・FRONTEO・アイサンテクノロジー・オービーシステム・応用技術・KYCOM・ディ・アイ・システム・HPCシステムズ・アイリッジ・ベイシス・SEホールディングス・ダブルスタンダード・情報戦略テクノロジー・ソフトマックス・セキュア・ノバシステム・昭文社ホールディングス・テックファーム・ODKソリューションズ・アクモス・HEROZ・EduLab・ファインデックス・ブロードバンドセキュリティ・Ubicom・BTM・網屋・ダイナミックマッププラットフォーム・トリプルアイズ・フーバーブレイン・CAICA DIGITAL・システムインテグレータ・グッドパッチ・グロースエクスパートナーズ・トレードワークス・MITホールディングス・テンダ・システム ディ・アジアクエスト・ヴィッツ・HOUSEI・ネットスターズ・Terra Drone・Link-U・テラテクノロジー・GSI・サークレイス・日本ナレッジ・Sharing Innovations・日本エンタープライズ・スマートバリュー・Kaizen Platform・FFRIセキュリティ・ネクストジェン・データ・アプリケーション・FIXER・Arent・日本ラッド・ユビキタスAI・ヘッドウォータース・情報企画・IPS・ソフトテックス・JIG-SAW・ライトアップ・モルフォ・アズジェント・VRAIN Solution・ノムラシステム・ニューラルグループ・フライトソリューションズ・大和コンピューター・サインポスト・日本オーエー研究所・ハイブリッドテクノロジーズ・ネクストウェア・デリバリーコンサルティング・AIストーム・ユナイトアンドグロウ・エンカレッジ・テクノロジ・アイフリークモバイル・SCAT・ピー・ビーシステムズ・アクセルスペース・Synspective・Hiクラテス・S&J・BlueMeme・フォルシア・アイビーシー・グリッド・fonfun・インフォネット・Fusic・フラー・Laboro.AI・インタートレード・THE WHY HOW DO COMPANY・メディアファイブ・ジィ・シィ企画・ビーマップ・エーアイ・pluszero・AVILEN・セカンドサイトアナリティカ・システムソフト・Liberaware・ビーブレイクシステムズ・エクスモーション・Ridge-i・セキュアヴェイル・フツパー・Kudan・ブルーイノベーション・monoAI technology・ソフトフロントHD・GreenBee・キットアライブ・日本テクノ・ラボ・Will Smart・フィスコ・イメージ情報開発・フィーチャ・ティアンドエス・クオンタムソリューションズ・クシム。
利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
100円売ると、どこへ行く
2026年3月期の売上高を100円とすると、費用に74円が出ていき、営業利益として26円が残る。そこから税金や利子などを払った後の親会社株主に帰属する当期純利益が19円。
会社の大きさ
連結の従業員数は480人。本社は大阪市北区豊崎五丁目4番。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり1,104万円になる。
何に左右される
ソフトを導入する企業の数と、商品の情報をためる場を使う企業の数が売上の土台になる。食品から日用品、家電、文具、工具、住宅へと対象の業界が広がると、使う企業も増える。
無償で配る版から有償の版へ切り替える企業の数が、収入の増え方を決める。受託の開発では、引き受ける案件の量と技術者の数が売上を動かし、自社の教育で育てる技術者の数が受けられる量に効く。
この会社の技術
商品の情報を一度作れば、カタログ、チラシ、Web、店の中の仕組みへ何度も使い回せるようにするデータベースの作り。メーカーから集めた詳しい情報と、小売や卸から集めた基本の情報を突き合わせて、共通の形に整える。
この会社を読む言葉
- データベース:情報を決まった形でためて、探せるようにした仕組み
- ミドルウェア:アプリを作るときの土台になるソフト
- 商品マスタ:店や会社が扱う商品の、基本の情報をまとめた台帳
- データプール:多くの会社が使えるように、情報をためて共有する場所
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-14)。 セグメントは事業別の売上高、2026年3月期の値。 東証33業種:情報・通信業。
数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-15。編集方針
