会社図鑑
eBASE（3835）
eBASEは、商品の情報を、企業の内外でどう使える形にする？ 2026年3月期の売上高は53億円。平均年収は573万円（単体・情報・通信業527社の中で395位）。上場会社（証券コード 3835）。 英文社名は「eBASE Co.,Ltd.」。
2026年3月期・有価証券報告書（2026-06-19 提出）の損益の数字（EDINET）
- 証券コード
- 3835
- 業種（東証33業種）
- 情報・通信業
- 決算日
- 3月31日
- 本社
- 大阪府大阪市北区豊崎五丁目４番 大阪府の上場企業一覧
- 従業員
- 連結 480人・単体 170人
- 平均年収
- 573万円（単体・平均年齢 40.1歳・平均勤続 10年）情報・通信業の527社の中で395位・業種の中央値 651万円 情報・通信業の年収ランキング自分の年収と比べる
- 主な事業
- eBASE-PLUS事業 50.9%・eBASE事業 49.1%
- 主な製品・ブランド
- 受託開発・開発派遣・システムサポート・受託オペレーション・サーバー保守・ミドルウェアeBASE・商品情報管理ソリューション・商品情報データプール・クラウドサービス・AIソリューション
年収と従業員の推移（2022年3月期〜2026年3月期）
| 年度 | 平均年収（単体） | 従業員（連結） |
|---|---|---|
| 2022年3月期 | 509万円 | 469人 |
| 2023年3月期 | 512万円 | 465人 |
| 2024年3月期 | 527万円 | 461人 |
| 2025年3月期 | 540万円 | 478人 |
| 2026年3月期 | 573万円 | 480人 |
事業の分類
分類の根拠：eBASE 有価証券報告書 2026年3月期 事業の内容。確認日 2026-09-14。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
eBASEは、商品情報を管理・共有するソフトウェアやデータのサービスを提供する。グループには、それとは別にIT開発のアウトソーシング事業もある。
商品の詳細情報を整理する仕組みを基に、データプールやコンテンツ、クラウドのサービスを提供する。
eBASE事業49%商品の情報をまとめて管理する出来合いのソフトと、その基盤を使ったクラウドのサービスの区分。
この事業はCMS開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」をパッケージソフトウェアやクラウドサービスとして開発・販売する。eBASE株式会社が開発・販売・保守を、eBASE-NeXT株式会社がクラウドサービスの運用を担い、商品情報管理や商品情報データプールのサービスなどを提供している。
- ミドルウェアeBASE
- 商品情報管理ソリューション
- 商品情報データプール
- クラウドサービス
- AIソリューション
主な会社
| 会社 | 何をしている会社か | 出資 |
|---|---|---|
| eBASE-NeXT株式会社１ | 「eBASE」のクラウドサービス、データプールサービスの運用 | 100% |
| eBASE-PLUS株式会社１、２ | IT開発アウトソーシングビジネス（ソフトウェア開発、インフラ構築、統合運用管理、ヘルプデスク）、「eBASE」の受託オペレーション、教育事業 | 100% |
出資はeBASEが持つ議決権の割合。
数字の推移
| 年度 | 収益 |
|---|---|
| 2022年3月期 | 20億円 |
| 2023年3月期 | 23億円 |
| 2024年3月期 | 26億円 |
| 2025年3月期 | 29億円 |
| 2026年3月期 | 26億円 |
セグメントの収益と利益指標。利益の定義は会社ごとに異なる。各社の有価証券報告書にある算定方法による。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
eBASE-PLUS事業51%企業の基幹となる情報システムの受託開発、開発の派遣、サポートを行う区分。
この事業は顧客企業からの受託開発や受託オペレーション、受託サーバー保守などのIT開発アウトソーシングを行う。国内企業の基幹系情報システムの受託開発や開発派遣、システムサポートを主な事業領域とし、eBASE-PLUS株式会社が担っている。
- 受託開発
- 開発派遣
- システムサポート
- 受託オペレーション
- サーバー保守
数字の推移
| 年度 | 収益 |
|---|---|
| 2022年3月期 | 24億円 |
| 2023年3月期 | 25億円 |
| 2024年3月期 | 26億円 |
| 2025年3月期 | 26億円 |
| 2026年3月期 | 27億円 |
セグメントの収益と利益指標。利益の定義は会社ごとに異なる。各社の有価証券報告書にある算定方法による。区分が変わった年は前後を同じ物差しで比べられないので、この区分で開示された年度だけを並べる。
有価証券報告書の事業の内容・関係会社の状況・セグメント情報から機械で読んだ。決算データのセグメント表 →
誰に売る
メーカーや流通などの企業は商品情報を管理し取引先などと共有する。システムを開発する企業は開発の支援を委託する。
業績5年
2026年3月期の売上高は53億円、営業利益は14億円、親会社株主に帰属する当期純利益は10億円。
2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は20%増えた。
営業利益率の推移
売上高に対する営業利益の割合は、2026年3月期が26.4%、2025年3月期が30.9%。掲載した収益と利益の関係を示す割合だ。事業ごとの採算や他社との違いは、事業構成と利益の定義を合わせて読む必要がある。
数字を読むときの注意点
eBASE事業とeBASE-PLUS事業は、会社単位や提供する仕事の違いを踏まえた区分だ。全社の売上を商品情報ソフトのライセンスだけと読まない。
商品情報を使うサービスと、商品そのものの販売は別だ。データの蓄積や共有の規模を、そのまま商品代金や会社の売上と読み替えず、提供する契約やサービスを確認する。
会社の大きさ
従業員数は480人。本社は大阪市北区豊崎五丁目４番。決算期は3月。売上高を従業員数で割ると、1人あたり1,104万円になる。
何に左右される
自社のミドルウェアを使い、企業内の商品情報の管理から業界をまたぐデータ共有やクラウドへ展開する。
eBASE-PLUSはIT開発のアウトソーシングであり、自社パッケージの販売とは仕事と費用の構造が異なる。
この会社を読む言葉
- 商品情報管理：商品の仕様や属性などの情報を整理して使う仕組み
- データプール：複数の利用者などが情報を共有・利用するための蓄積基盤
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
出典と生成
データの注記：EDINET の有価証券報告書（XBRL）から機械取得（2026-09-14）。 セグメントは事業別の売上高、2026年3月期の値。 東証33業種：情報・通信業。
数字は EDINET の有価証券報告書から（出荷前に照合） この頁はデータから作った。更新日 2026-11-07。編集方針
この図を使う
この頁の図と1枚カードは、出典として「図解経済」とこの頁へのリンクを示せば、記事・資料・SNS で自由に使える（CC BY 4.0・使い方の決まり）。
