会社図鑑
日鉄ソリューションズ(2327)
日鉄ソリューションズは、何で稼いでいる? 2026年3月期の売上収益は3,813億円。
1枚カード(画像)を開く →事業の分類
- 事業
- 業種別基幹システム構築(ビジネスソリューション)システム開発ITサービス&エンジニアリングIT運用文書管理・ワークフローのデジタルソリューション業務自動化ソフト
- 関連する産業
- 鉄鋼/銀行
- 東証業種
- 情報・通信業
分類の根拠:日鉄ソリューションズ 有価証券報告書 2026年3月期 事業の内容。確認日 2026-09-14。分類は提供物で分け、会計セグメントの分割ではない。
事業の中身
コンサルティングからシステムの企画・設計・構築、運用・保守までを一続きで引き受ける会社だ。セグメントは情報サービスの一つだが、客と扱う仕事の性質で二つに分けている。ビジネスソリューションは、産業・鉄鋼、流通・サービス、金融などの客に向けて、基幹の業務のシステムを企画し、設計し、作り、運用する。親会社である日本製鉄のグループに向けた鉄鋼のシステムもここに入る。
コンサルティング&デジタルサービスは、止まると困る仕事に応えるITの基盤と、運用をまとめて預かるITアウトソーシングを提供する。DXのコンサルティングと、クラウドの基盤などのデジタルのサービスもある。中央省庁などの公共の機関や、宇宙や科学の分野に向けた大きなシステムの構築と運用も担う。国内各地と海外に子会社を持つ。
誰に売る
客は自動車・電機・重工業・化学・食品などの製造業、ネットやメディアや流通やサービスやヘルスケアの会社、通信の事業者、銀行・証券・保険の金融、中央省庁などの公共の機関だ。親会社の日本製鉄のグループからは、鉄鋼のシステムの企画から設計、構築、運用と保守までを受託している。
業績5年
2026年3月期の売上収益は3,813億円、営業利益は442億円、当期利益:親会社の所有者に帰属は308億円。
2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上収益は41%増えた。
営業利益率の推移
売上収益に対する営業利益の割合は、2026年3月期が11.6%、2025年3月期が11.4%。100円売っていくら本業の利益が残るかの目安で、この率が高いほど値下げや不況に耐えやすい。
他の会社と比べると
営業利益率11.6%は、図鑑にある「ITサービス・ソフト」の会社265社の中で上から92番目。中央値は8.6%で、真ん中あたり。
売上の伸び+41%は、上から124番目。中央値は+43%で、真ん中あたり。
従業員1人あたりの売上3,711万円は、上から29番目。中央値は2,024万円で、高い方。
売上の大きさは、265社の中で上から5番目。中央値は83億円。
比べた相手は、大塚商会・野村総研・TIS・BIPROGY・日本オラクル・トレンドマイクロ・日本ビジネスシステムズ・電通総研・ベイカレント・DTS・オービック・SHIFT・三菱総合研究所・NSD・システナ・TKC・JBCC・フューチャー・テクマトリックス・アルゴグラフィックス・電算システム・シーイーシー・クレスコ・ゼンリン・シンプレクス・JFEシステムズ・SRA・チェンジ・NSW・ジャストシステム・CAC Holdings・ミロク情報サービス・ポールトゥウィン・TDCソフト・菱友システムズ・ソフトウェア・サービス・ビジネスブレイン太田昭和・アルファシステムズ・IDホールディングス・コムチュア・アイ・エス・ビー・アイネス・フォーカスシステムズ・ソフトクリエイト・日本システム技術・NCD・システムリサーチ・AGS・電算・システムサポート・CIJ・PCIホールディングス・コア・エヌアイデイ・BSNメディアホールディングス・KSK・両毛システムズ・セグエグループ・アイエックス・ナレッジ・メンバーズ・ビジネスエンジニアリング・デジタル・インフォメーション・テクノロジー・さくらケーシーエス・EMシステムズ・JDSC・アイティフォー・キーウェアソリューションズ・NCS&A・セゾンテクノロジー・ベース・コアコンセプト・テクノロジー・東計電算・YE DIGITAL・ソリトンシステムズ・SHINKO・アイル・ACCESS・サイオス・キューブシステム・シイエム・シイ・ハイマックス・サイバーリンクス・GMOフィナンシャルゲート・クエスト・ソルクシーズ・ボードルア・クロスキャット・アドソル日進・ULSグループ・旭情報サービス・CEホールディングス・インテリジェント ウェイブ・Sun Asterisk・イントラマート・クレオ・ARアドバンストテクノロジ・SYSホールディングス・トランザクション・メディア・ネットワークス・システムエグゼ・ユニリタ・日本プロセス・イーソル・エクサウィザーズ・Jストリーム・バルテス・gooddays・セック・ゼネテック・SIGグループ・リックソフト・東海ソフト・テクミラ・チエル・BeeX・テクノロジーズ・IC・システムズ・デザイン・ニーズウェル・アピリッツ・キャピタル・アセット・プランニング・フィックスターズ・ソースネクスト・ロココ・ソーバル・エルテス・CDS・アクリート・グローバルセキュリティエキスパート・昭和システムエンジニアリング・プロシップ・サイバートラスト・フレクト・セルシス・コンピューターマネージメント・アクシス・パワーソリューションズ・モンスターラボ・シイエヌエス・FRONTEO・アイサンテクノロジー・オービーシステム・応用技術・KYCOM・ディ・アイ・システム・HPCシステムズ・アイリッジ・ベイシス・SEホールディングス・ダブルスタンダード・情報戦略テクノロジー・ソフトマックス・セキュア・ノバシステム・昭文社ホールディングス・テックファーム・ODKソリューションズ・アクモス・HEROZ・EduLab・ファインデックス・ブロードバンドセキュリティ・Ubicom・BTM・網屋・ダイナミックマッププラットフォーム・トリプルアイズ・フーバーブレイン・eBASE・CAICA DIGITAL・システムインテグレータ・グッドパッチ・グロースエクスパートナーズ・トレードワークス・MITホールディングス・テンダ・システム ディ・アジアクエスト・ヴィッツ・HOUSEI・ネットスターズ・Terra Drone・Link-U・テラテクノロジー・GSI・サークレイス・日本ナレッジ・Sharing Innovations・日本エンタープライズ・スマートバリュー・Kaizen Platform・FFRIセキュリティ・ネクストジェン・データ・アプリケーション・FIXER・Arent・日本ラッド・ユビキタスAI・ヘッドウォータース・情報企画・IPS・ソフトテックス・JIG-SAW・ライトアップ・モルフォ・アズジェント・VRAIN Solution・ノムラシステム・ニューラルグループ・フライトソリューションズ・大和コンピューター・サインポスト・日本オーエー研究所・ハイブリッドテクノロジーズ・ネクストウェア・デリバリーコンサルティング・AIストーム・ユナイトアンドグロウ・エンカレッジ・テクノロジ・アイフリークモバイル・SCAT・ピー・ビーシステムズ・アクセルスペース・Synspective・Hiクラテス・S&J・BlueMeme・フォルシア・アイビーシー・グリッド・fonfun・インフォネット・Fusic・フラー・Laboro.AI・インタートレード・THE WHY HOW DO COMPANY・メディアファイブ・ジィ・シィ企画・ビーマップ・エーアイ・pluszero・AVILEN・セカンドサイトアナリティカ・システムソフト・Liberaware・ビーブレイクシステムズ・エクスモーション・Ridge-i・セキュアヴェイル・フツパー・Kudan・ブルーイノベーション・monoAI technology・ソフトフロントHD・GreenBee・キットアライブ・日本テクノ・ラボ・Will Smart・フィスコ・イメージ情報開発・フィーチャ・ティアンドエス・クオンタムソリューションズ・クシム。
利益率は、各社が開示している利益(営業利益・経常利益・税引前利益など)を売上で割って計算している。
比べる相手は、この図鑑に載っている同じ業界の会社。会社が増えるほど、位置は正確になる。
100円売ると、どこへ行く
2026年3月期の売上収益を100円とすると、費用に88円が出ていき、営業利益として12円が残る。そこから税金や利子などを払った後の当期利益:親会社の所有者に帰属が8円。
会社の大きさ
連結の従業員数は10,276人。本社は港区虎ノ門1丁目17番1。決算期は3月。売上収益を従業員数で割ると、1人あたり3,711万円になる。
何に左右される
企業が基幹のシステムを作り替えるかどうかで案件の数が動く。親会社である日本製鉄のグループからの受託は、続く受注の土台になる。受けられる量は技術者の数で決まる。
納めた後の運用と、ITアウトソーシングのように預かり続ける契約は、収入が積み上がる。顧客が自社の機器からクラウドへ移ると、求められる仕事の中身が変わる。公共の機関の案件は、省庁や科学の分野の予算で出方が変わる。
この会社の技術
止まると困る基幹のシステムを、設計して作り、動かし続ける技術。工場の生産や物流の管理、金融の取引やリスクの管理、宇宙や科学の分野の大きなシステムまで、分野ごとの知識と組み合わせる。
この会社を読む言葉
- 基幹システム:会社の仕事の中心を支えるシステム。止まると業務が止まる
- ITアウトソーシング:システムの運用や管理を、外の会社にまとめて預けること
- 親会社:ある会社の議決権の多くを持ち、その会社を支配する会社
つながる図鑑
この頁から辿れる辺。問いの形で置いてある。
ここへつながる図鑑
出典と生成
データの注記:EDINET の有価証券報告書(XBRL)から機械取得(2026-09-14)。 セグメント表なし(単一セグメント)。 東証33業種:情報・通信業。
数値は照合前(試作データ) この頁は生成器 v0.1.0 がデータから作った。生成日 2026-09-15。編集方針
