決算データ · 試作 · 2025年7月期
アイル(3854)の決算データ
有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、アイルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年7月期 | 94億円 | — | 3億円 | — | 57億円 | 41.9% | 616人 |
| 2019年7月期 | 105億円 | — | 6億円 | — | 67億円 | 42.9% | 665人 |
| 2020年7月期 | 127億円 | — | 12億円 | — | 76億円 | 49.0% | 723人 |
| 2021年7月期 | 132億円 | 18億円 | 12億円 | 13.9% | 85億円 | 54.3% | 766人 |
| 2022年7月期 | 129億円 | 21億円 | 14億円 | 16.2% | 96億円 | 59.7% | 820人 |
| 2023年7月期 | 159億円 | 36億円 | 25億円 | 22.3% | 121億円 | 63.9% | 868人 |
| 2024年7月期 | 175億円 | 43億円 | 29億円 | 24.3% | 142億円 | 68.4% | 938人 |
| 2025年7月期 | 193億円 | 48億円 | 35億円 | 25.0% | 158億円 | 71.6% | 1,009人 |
損益の内訳
2025年7月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 175億円 | 193億円 | +18 |
| 売上原価 | 77億円 | 86億円 | +9 |
| 売上総利益 | 98億円 | 107億円 | +9 |
| 販売費及び一般管理費 | 55億円 | 58億円 | +3 |
| 営業利益(売上総利益−販管費) | 43億円 | 48億円 | +6 |
| 経常利益 | 43億円 | 48億円 | +5 |
| 税引前利益 | 41億円 | 48億円 | +7 |
| 法人所得税 | 12億円 | 13億円 | +1 |
| 当期利益(親会社の所有者に帰属) | 29億円 | 35億円 | +6 |
財政状態
2025年7月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 67億円 | 74億円 | +7 |
| 流動資産 | 116億円 | 132億円 | +16 |
| 有形固定資産 | 6億円 | 6億円 | −0 |
| 非流動資産(固定資産) | 26億円 | 26億円 | −0 |
| 資産合計 | 142億円 | 158億円 | +16 |
| 流動負債 | 26億円 | 26億円 | +1 |
| 非流動負債(固定負債) | 19億円 | 19億円 | −1 |
| 負債合計 | 45億円 | 45億円 | +0 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 96億円 | 111億円 | +15 |
| 資本合計(純資産) | 97億円 | 113億円 | +16 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 26億円 | 34億円 | +7 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -9億円 | -21億円 | −12 |
| 減価償却費 | 4億円 | 4億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1億円 | -1億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -9億円 | -11億円 | −2 |
従業員
連結従業員1,009人
提出会社992人
平均年齢34.7歳
平均勤続年数8.7年
平均年間給与652万円
株主
2025年7月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,051人、発行済株式は25,042,528株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ㈲GTホールディング | 33.5% |
| 2 | 岩本 哲夫 | 8.1% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 6.0% |
| 4 | OLIVE㈱ | 5.1% |
| 5 | 鈴木 太一 | 4.8% |
| 6 | アイル社員持株会 | 3.1% |
| 7 | ㈱日本カストディ銀行(信託口) | 2.8% |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.7% |
| 9 | アイル役員持株会 | 2.0% |
| 10 | GOLDMAN, SACHS & CO. REG | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年7月期 | 26.9円 | 20円 | 39% | 14.8% | 38.6倍 |
| 2019年7月期 | 24.81円 | 16円 | 33% | 23.7% | 33.8倍 |
| 2020年7月期 | 47.55円 | 15円 | 33% | 36.2% | 29.8倍 |
| 2021年7月期 | 48.89円 | 17円 | 35% | 29.5% | 29.3倍 |
| 2022年7月期 | 55.04円 | 18円 | 33% | 26.7% | 29.9倍 |
| 2023年7月期 | 98.76円 | 31円 | 32% | 36.7% | 26.3倍 |
| 2024年7月期 | 115.36円 | 41円 | 36% | 33.2% | 23.4倍 |
| 2025年7月期 | 141.32円 | 50円 | 36% | 33.3% | 20.0倍 |
沿革(有価証券報告書より)
- 2004年10月大阪本社(本店)を大阪市福島区野田より大阪市北区曽根崎新地に移転「STAND-売」の後継ソフト「アラジンオフィス」を開発・リリース2005年8月「Webドクター」事業を開始2007年6月大阪証券取引所ニッポン・ニューマーケット-「ヘラクレス」に上場2008年8月2009年3月
- 2010年12月2011年8月 2012年9月 2013年4月 2013年7月 2014年9月2015年8月2016年3月2017年6月
- 2017年10月2018年6月2019年7月
- 2019年11月2022年4月
- 2023年10月2024年8月名古屋市中区栄に名古屋支店を開設複数ネットショップ一元管理クラウドサービス「CROSS MALL(クロスモール)」を開発・リリース大阪府東大阪市に東大阪支店を開設大阪証券取引所JASDAQ市場、同取引所ヘラクレス市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、「大阪
事業の内容(有価証券報告書より)
3【事業の内容】 当社グループは、当連結会計年度末において、当社(株式会社アイル)及び連結子会社(株式会社ウェブベース)から構成されており、中堅・中小企業を主たる顧客対象とし、顧客の抱える経営課題全般に対し、基幹システムの構築、サポート保守、ネットワーク構築、セキュリティ、コンテンツプロバイダー、ECサイト構築、複数ネットショップ一元管理ソフト、ポイント・顧客一元管理ソフト、Webコンサルティング、人材教育などITを通じたトータルソリューションの提供を行っております。顧客の企業力の強化を図るため、「基幹システム(リアル)」と「Webサービス(Web)」の製品・サービスを、単体ではなく「製品群」として相互にリンクさせ、顧客ニーズに合致するだけでなくシナジーを生み出す提案を行うことを基本方針としております。 当社グループでは、「基幹システム(リアル)」の主力を基幹業務パッケージ「アラジンオフィス・シリーズ」に位置付け、「Webサービス(Web)」が提供するWeb商材等を、基幹業務パッケージ及びECサイト等と連携させることで、経営効率の最適化と企業競争力の向上を図ることを目的としたソリューションの提案及び製品提供を行っており、「リアル」と「Web」の両面から顧客ニーズに合わせた提案を行う戦略を「CROSS-OVER」戦略と称しております。 各事業の詳細は以下のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年7月期(S100WVK4)
- 有価証券報告書 2024年7月期(S100UKZY)
- 有価証券報告書 2023年7月期(S100S2UY)
- 有価証券報告書 2022年7月期(S100PEP7)
- J-Quants API(日本取引所グループ):日次株価 途中〜(無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから)
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針
