決算データ · 試作 · 2026年2月期
テラスカイ（3915）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、テラスカイの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 49億円 | — | 2億円 | — | 38億円 | 38.5% | 356人 |
| 2019年2月期 | 66億円 | — | 2億円 | — | 56億円 | 52.5% | 434人 |
| 2020年2月期 | 93億円 | — | 9億円 | — | 155億円 | 58.5% | 522人 |
| 2021年2月期 | 111億円 | 8億円 | 25億円 | 7.0% | 156億円 | 62.1% | 605人 |
| 2022年2月期 | 126億円 | 7億円 | 3億円 | 5.2% | 138億円 | 63.5% | 777人 |
| 2023年2月期 | 154億円 | 5億円 | 4億円 | 3.3% | 155億円 | 61.7% | 944人 |
| 2024年2月期 | 191億円 | 5億円 | 3億円 | 2.7% | 185億円 | 60.2% | 1,193人 |
| 2025年2月期 | 247億円 | 15億円 | 10億円 | 5.9% | 195億円 | 56.9% | 1,404人 |
| 2026年2月期 | 281億円 | 16億円 | 16億円 | 5.6% | 222億円 | 56.5% | 1,608人 |
損益の内訳
2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 247億円 | 281億円 | +34 |
| 売上原価 | 180億円 | 206億円 | +26 |
| 売上総利益 | 67億円 | 75億円 | +8 |
| 販売費及び一般管理費 | 52億円 | 59億円 | +7 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 15億円 | 16億円 | +1 |
| 経常利益 | 16億円 | 17億円 | +1 |
| 税引前利益 | 16億円 | 23億円 | +7 |
| 法人所得税 | 5億円 | 6億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 10億円 | 16億円 | +6 |
財政状態
2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 65億円 | 83億円 | +18 |
| 流動資産 | 128億円 | 156億円 | +27 |
| 有形固定資産 | 4億円 | 4億円 | +0 |
| のれん | 0億円 | 3億円 | +3 |
| 非流動資産（固定資産） | 66億円 | 67億円 | +0 |
| 資産合計 | 195億円 | 222億円 | +27 |
| 社債及び借入金（流動） | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 流動負債 | 57億円 | 64億円 | +7 |
| 非流動負債（固定負債） | 9億円 | 8億円 | −1 |
| 負債合計 | 66億円 | 73億円 | +6 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 90億円 | 106億円 | +16 |
| 資本合計（純資産） | 128億円 | 150億円 | +21 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 16億円 | 18億円 | +2 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 4億円 | 1億円 | −3 |
| 減価償却費 | 5億円 | 7億円 | +2 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2億円 | -1億円 | +1 |
セグメント
2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員1,608人
提出会社816人
平均年齢35.3歳
平均勤続年数4年
平均年間給与660万円
株主
2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は9,135人、発行済株式は12,918,380株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 佐藤 秀哉 | 28.3% |
| 2 | ＮＴＴデータ | 15.9% |
| 3 | マレスカイ | 7.8% |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 4.7% |
| 5 | サーバーワークス | 2.7% |
| 6 | THE BANK OF NEW YORK 133595 | 1.4% |
| 7 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG（FE－AC）(常任代理人 三菱UFJ銀行） | 1.2% |
| 8 | 台 達雄 | 1.2% |
| 9 | 野村證券 | 0.5% |
| 10 | 今岡 純二 | 0.5% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年2月期 | 15.32円 | — | — | 13.1% | 133.8倍 |
| 2019年2月期 | 13.38円 | — | — | 7.1% | 161.4倍 |
| 2020年2月期 | 70.35円 | — | — | 14.7% | 37.1倍 |
| 2021年2月期 | 194.01円 | — | — | 26.3% | 18.9倍 |
| 2022年2月期 | 24.05円 | — | — | 3.3% | 62.0倍 |
| 2023年2月期 | 27.15円 | — | — | 3.8% | 70.1倍 |
| 2024年2月期 | 23.35円 | — | — | 2.9% | 66.1倍 |
| 2025年2月期 | 78.94円 | — | — | 9.2% | 28.3倍 |
| 2026年2月期 | 121.81円 | 16円 | 23% | 13.3% | 14.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2008年10月クラウド連携ツール「SkyOnDemand」を提供開始2009年４月本社を東京都千代田区へ移転2010年８月「ISO27001」認証を取得2010年９月ＮＴＴテクノクロス株式会社（旧エヌ・ティ・ティ・ソフトウェア株式会社）と資本・業務提携2012年１月本社を東京都中央区へ移転20
- 2012年10月ＮＴＴテクノクロス株式会社（旧エヌ・ティ・ティ・ソフトウェア株式会社）を引受先とする第三者割当増資を実施2013年３月大阪府大阪市港区に大阪事業所、愛知県名古屋市中区に名古屋事業所を開設2013年９月株式会社サーバーワークスと資本・業務提携2014年５月北海道札幌市中央区に株式会
- 2014年10月米国salesforce.com社（注３）と資本提携2015年４月東京証券取引所マザーズに株式を上場2016年１月エコモット株式会社と資本・業務提携2016年３月SAP（注４）ソフトウェア基盤クラウドインテグレーションの株式会社BeeXを設立2016年４月クラウディアジャパン株式
- 2018年11月東京証券取引所市場第一部へ市場変更2019年３月当社AWS事業部を吸収分割により株式会社BeeXへ承継 コーポレートベンチャーキャピタルの株式会社テラスカイベンチャーズを設立2019年５月株式会社Cuonの株式を取得、完全子会社化2019年６月株式会社Quemixを設立2019年
- 2019年12月2021年１月2021年２月TerraSky (Thailand) Co., Ltd.を設立株式会社リベルスカイを設立株式会社テラスカイ・テクノロジーズを設立株式会社エノキに出資・子会社化2022年２月子会社、株式会社BeeXが東京証券取引所グロース市場（旧マザーズ市場）へ新規上
- 2025年11月株式会社DiceWorksを吸収合併 （注１）クラウド：クラウド・コンピューティングの略で、ネットワークをベースとしたコンピュータ資源の利用形態。企業はハードウェアやソフトウエアの資産を自前で持たず、インターネット上に存在するものを必要に応じて利用するものです。（注２）Sales
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社、連結子会社10社で構成され、「クラウド世代のリーディング・カンパニー」を目指し、クラウドにおける「ソリューション事業」及び「製品事業」を展開しております。 日本のクラウド市場は依然として拡大が続いており、国内大企業ではシステムのクラウド移行が進んでいるものの、それも膨大な社内システムの一部に過ぎません。 2026年３月にIDC Japan 株式会社が発表した国内パブリッククラウドサービス市場予測によると2025年の国内パブリッククラウドサービス市場は、前年比20.3％増の4兆4,930億円（売上額ベース）となりました。また、2025年から2030年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は17.6％で推移し、2030年の市場規模は2025年比2.2倍の10兆962億円になると予測しています。 国内クラウド関連市場のニーズ拡大に対し、当社グループが主力事業を行うセールスフォース関連市場では、質の高いサービスの提供ができる人材の確保や育成、再教育（リスキリング）が重要と考えており、継続して積極的な採用、独自のエンジニア育成に取り組んでおり、質量共に業界トップクラスの認定資格者を有しております。これによって、開発案件を継続的に受注、対応することを可能にしております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年2月期（S100Y60F）
- 有価証券報告書 2025年2月期（S100VUXC）
- 有価証券報告書 2024年2月期（S100TJAZ）
- 有価証券報告書 2023年2月期（S100QUCY）
- 有価証券報告書 2022年2月期（S100O550）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針