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決算データ · 試作 · 2026年3月期

テイカ(4027)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、テイカの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期425億円36億円588億円72.7%702人
2019年3月期474億円40億円639億円70.5%758人
2020年3月期454億円38億円636億円73.3%793人
2021年3月期384億円29億円19億円7.6%692億円72.1%834人
2022年3月期464億円37億円29億円7.9%721億円70.6%825人
2023年3月期548億円42億円30億円7.7%757億円70.3%832人
2024年3月期530億円23億円19億円4.4%827億円69.3%815人
2025年3月期557億円35億円24億円6.3%884億円66.6%838人
2026年3月期574億円22億円-9億円3.8%886億円68.9%862人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益557億円574億円+16
売上原価456億円484億円+28
売上総利益102億円90億円−12
販売費及び一般管理費67億円68億円+2
営業利益(売上総利益−販管費)35億円22億円−14
経常利益38億円27億円−11
税引前利益35億円-10億円−45
法人所得税11億円-1億円−12
当期利益(親会社の所有者に帰属)24億円-9億円−33

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物141億円113億円−28
棚卸資産103億円98億円−5
流動資産500億円479億円−21
有形固定資産237億円214億円−23
のれん10億円7億円−4
非流動資産(固定資産)384億円407億円+23
資産合計884億円886億円+2
社債及び借入金(流動)7億円23億円+16
社債及び借入金(非流動)80億円58億円−22
流動負債167億円162億円−5
非流動負債(固定負債)123億円109億円−14
負債合計289億円271億円−19
親会社の所有者に帰属する持分499億円481億円−18
資本合計(純資産)594億円615億円+21
テイカ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成13%11%24%51%現金及び現金同等物113億円(13%)棚卸資産98億円(11%)有形固定資産214億円(24%)のれん7億円(1%)その他の資産455億円(51%)テイカ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成24%51%現金及び現金同等物113億円(13%)棚卸資産98億円(11%)有形固定資産214億円(24%)のれん7億円(1%)その他の資産455億円(51%)
資産合計を100とした構成。
テイカ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成9%21%54%15%社債及び借入金81億円(9%)その他の負債190億円(21%)親会社の所有者に帰属する持分481億円(54%)非支配持分134億円(15%)テイカ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成21%54%15%社債及び借入金81億円(9%)その他の負債190億円(21%)親会社の所有者に帰属する…481億円(54%)非支配持分134億円(15%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー51億円45億円−5
財務活動によるキャッシュ・フロー17億円-12億円−29
減価償却費29億円36億円+8
有形固定資産の取得による支出-73億円-57億円+16
配当金の支払額-9億円-9億円−0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
機能性材料事業262億円−8.0%-6億円-2.3%352億円331人
電子材料・化成品事業300億円+14.9%25億円8.3%235億円349人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):電子材料・化成品事業 機能性材料事業

従業員

連結従業員862人
提出会社577人
平均年齢40.5歳
平均勤続年数17年
平均年間給与667万円
テイカ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数49%51%機能性材料事業331億円(49%)電子材料・化成品事業349億円(51%)テイカ:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数49%51%機能性材料事業331億円(49%)電子材料・化成品事業349億円(51%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,539人、発行済株式は23,914,000株。

テイカ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。三井物産7.8%日本マスタートラスト信託銀行7.3%三菱商事7.1%山田産業6.4%みずほ信託銀行退職給付信託 4.4%テイカグループ持株会4%中央日本土地建物3%関西ペイント2.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合テイカ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。三井物産7.8%日本マスター…7.3%三菱商事7.1%山田産業6.4%みずほ信託銀…4.4%テイカグルー…4%中央日本土地…3%関西ペイント2.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1三井物産7.8%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)7.3%
3三菱商事7.1%
4山田産業6.4%
5みずほ信託銀行退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 日本カストディ銀行4.4%
6テイカグループ持株会4.0%
7中央日本土地建物3.0%
8関西ペイント2.7%
9住友商事2.2%
10日本カストディ銀行(信託口)1.8%
テイカ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元42720%102835%26959%56560%金融機関42720%金融商品取引業者9485%その他の法人102835%外国法人等26959%個人その他56560%テイカ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元102835%56560%金融機関42720%金融商品取引業者9485%その他の法人102835%外国法人等26959%個人その他56560%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期154.13円21円15%8.9%18.3倍
2019年3月期170.47円32円19%9.1%14.9倍
2020年3月期163.7円40円25%8.4%8.7倍
2021年3月期83.16円36円44%4.0%17.8倍
2022年3月期122.79円36円33%5.6%10.5倍
2023年3月期128.86円36円29%5.7%9.1倍
2024年3月期80.6円38円34%3.4%18.8倍
2025年3月期105.46円38円39%4.2%12.6倍
2026年3月期-38.47円60円-1.5%

沿革(有価証券報告書より)

  • 1919年12月過燐酸肥料製造の目的で帝国人造肥料株式会社を設立
  • 1920年11月大阪工場を建設
  • 1938年10月大阪工場においてルルギ式接触硫酸の製造開始 1942年4月 社名を帝国化工株式会社と変更 1942年6月 岡山工場を建設 1949年5月 東京証券取引所へ株式上場 1951年4月 岡山工場において酸化チタンの製造開始 1961年6月 大阪工場において界面活性剤の製造開始 1964
  • 1966年10月東京証券取引所第1部より第2部に指定替え
  • 1973年10月当社100%出資のテイカ倉庫株式会社(連結子会社)を設立
  • 1981年10月大阪工場においてリン酸塩の製造開始
  • 1983年11月テイカ倉庫株式会社(連結子会社)は朝日商運株式会社(連結子会社)の株式を取得、出資比率は66%になる 1984年6月 当社100%出資のテイカ商事株式会社(連結子会社)を設立 1987年5月 東京証券取引所市場第2部より市場第1部に指定替え 1989年8月 社名を現在のテイカ株式
  • 2001年10月タイ・チョンブリにおいて当社100%出資のTAYCA(Thailand)Co.,Ltd.(連結子会社)を設立 その後、2002年8月TAYCA(Thailand)Co.,Ltd.の増資により当社出資比率は86%になる 2003年9月 テイカ倉庫株式会社(連結子会社)は朝日商運株式
  • 2013年10月朝日商運株式会社は社名をテイカM&M株式会社(連結子会社)と変更 2014年2月 ベトナム・ドンナイにおいて当社100%出資のTAYCA(VIETNAM)CO.,LTD.(連結子会社)を設立 2017年4月 三信鉱工株式会社とセリサイト製品の販売を主目的とする合弁会社 ジャパンセ

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社8社で構成され、化学工業製品、圧電材料の製造、販売及び化学工業薬品などの輸送、保管を主な事業内容としております。当社グループの事業内容と当該事業における位置づけをセグメント別に示せば次のとおりであります。 [機能性材料事業]:酸化チタン、微粒子酸化チタン、微粒子酸化亜鉛、表面処理製品等の製造、販売を行っております。当社が製造し、当社及び子会社テイカ商事㈱が販売しております。子会社テイカ商事㈱より原材料の一部を購入しております。子会社ジャパンセリサイト㈱より原材料の一部を購入しております。[電子材料・化成品事業]:圧電材料、導電性高分子薬剤、界面活性剤、硫酸、無公害防錆顔料等の製造、販売ならびに化学工業薬品などの輸送、保管を行っております。当社が製造し、当社ならびに子会社テイカ商事㈱及び子会社TFT㈱が販売しております。子会社テイカ商事㈱より原材料の一部を購入しております。子会社TAYCA(Thailand)Co.,Ltd.は、界面活性剤の製造、販売を行っております。子会社TAYCA(VIETNAM)CO.,LTD.は、界面活性剤の製造、販売を行っております。子会社TRS Technologies,Inc.は、圧電単結晶製品等の製造、販売を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針