決算データ · 試作 · 2025年12月期
東亞合成（4045）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東亞合成の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 1,501億円 | — | 128億円 | — | 2,412億円 | 77.3% | 2,429人 |
| 2019年12月期 | 1,450億円 | — | 104億円 | — | 2,472億円 | 78.4% | 2,473人 |
| 2020年12月期 | 1,334億円 | — | 81億円 | — | 2,418億円 | 79.8% | 2,527人 |
| 2021年12月期 | 1,563億円 | 177億円 | 138億円 | 11.3% | 2,590億円 | 77.9% | 2,539人 |
| 2022年12月期 | 1,608億円 | 144億円 | 125億円 | 8.9% | 2,651億円 | 77.7% | 2,517人 |
| 2023年12月期 | 1,594億円 | 125億円 | 122億円 | 7.8% | 2,723億円 | 77.7% | 2,554人 |
| 2024年12月期 | 1,676億円 | 142億円 | 119億円 | 8.5% | 2,780億円 | 76.5% | 2,609人 |
| 2025年12月期 | 1,623億円 | 142億円 | 128億円 | 8.7% | 2,891億円 | 74.3% | 2,680人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,676億円 | 1,623億円 | −53 |
| 売上原価 | 1,219億円 | 1,152億円 | −67 |
| 売上総利益 | 457億円 | 471億円 | +14 |
| 販売費及び一般管理費 | 315億円 | 330億円 | +15 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 142億円 | 142億円 | −1 |
| 経常利益 | 160億円 | 151億円 | −9 |
| 税引前利益 | 166億円 | 174億円 | +8 |
| 法人所得税 | 46億円 | 45億円 | −1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 119億円 | 128億円 | +9 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 308億円 | 245億円 | −63 |
| 棚卸資産 | 247億円 | 255億円 | +7 |
| 流動資産 | 1,228億円 | 1,106億円 | −122 |
| 有形固定資産 | 1,119億円 | 1,291億円 | +172 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,553億円 | 1,786億円 | +233 |
| 資産合計 | 2,780億円 | 2,891億円 | +111 |
| 社債及び借入金（流動） | 62億円 | 69億円 | +7 |
| 社債及び借入金（非流動） | 48億円 | 38億円 | −11 |
| 流動負債 | 488億円 | 474億円 | −14 |
| 非流動負債（固定負債） | 156億円 | 258億円 | +102 |
| 負債合計 | 644億円 | 732億円 | +88 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,916億円 | 1,905億円 | −11 |
| 資本合計（純資産） | 2,137億円 | 2,159億円 | +23 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 202億円 | 223億円 | +21 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -145億円 | -45億円 | +100 |
| 減価償却費 | 113億円 | 117億円 | +4 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -220億円 | -280億円 | −59 |
| 配当金の支払額 | -73億円 | -69億円 | +3 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 基幹化学品事業 | 750億円 | −8.9% | — | 88億円 | 11.7% | 820億円 | 399人 |
| ポリマー・オリゴマー事業 | 378億円 | +2.6% | — | 30億円 | 8.0% | 514億円 | 502人 |
| 接着材料事業 | 137億円 | +1.9% | — | 3億円 | 2.3% | 223億円 | 323人 |
| 高機能材料事業 | 107億円 | +1.6% | — | 12億円 | 11.0% | 222億円 | 124人 |
| 樹脂加工製品事業 | 290億円 | +1.5% | — | 28億円 | 9.5% | 453億円 | 460人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：基幹化学品事業 ポリマー・オリゴマー事業 樹脂加工製品事業 接着材料事業 高機能材料事業
従業員
連結従業員2,680人
提出会社1,444人
平均年齢43歳
平均勤続年数18年
平均年間給与740万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は31,066人、発行済株式は108,000,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 12.5% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 5.4% |
| 3 | 東亞合成取引先持株会 | 4.8% |
| 4 | 三井住友銀行 | 4.3% |
| 5 | 東亞合成グループ社員持株会 | 3.1% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.3% |
| 7 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 2.1% |
| 8 | 大樹生命保険 | 1.7% |
| 9 | THE BANK OF NEW YORK, TREATY JASDEC ACCOUNT(常任代理人 三菱ＵＦＪ銀行 決済事業部) | 1.6% |
| 10 | 百十四銀行 | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 96.85円 | 28円 | 29% | 6.9% | 12.5倍 |
| 2019年12月期 | 78.91円 | 30円 | 37% | 5.5% | 16.1倍 |
| 2020年12月期 | 62.43円 | 30円 | 48% | 4.2% | 19.4倍 |
| 2021年12月期 | 108.14円 | 36円 | 41% | 7.0% | 10.7倍 |
| 2022年12月期 | 101.31円 | 36円 | 38% | 6.1% | 11.0倍 |
| 2023年12月期 | 102.78円 | 53円 | 44% | 5.8% | 13.3倍 |
| 2024年12月期 | 104.56円 | 60円 | 55% | 5.6% | 14.5倍 |
| 2025年12月期 | 117.02円 | 65円 | 56% | 6.0% | 14.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1945年11月本店を東京都港区西新橋に移転。1949年５月株式を東京証券取引所に上場。1949年９月東洋レーヨン株式会社(現 東レ株式会社)と提携してナイロン原料(アノン、ラクタム)供給契約を締結。1950年から供給を開始。1950年８月オークライト工業株式会社(後に東亞樹脂工業株式会社と改称
- 1957年11月徳島工場を新設。
- 1960年10月わが国で最初のアクリル酸エステルの企業化に成功。
- 1963年10月瞬間接着剤「アロンアルフア」生産開始。
- 1973年12月名古屋工場に住友化学工業株式会社(現 住友化学株式会社)との業務提携によるプロピレン法アクリル酸エステル設備完成。
- 1983年10月粗アクリル酸供給源として昭和電工株式会社(現 株式会社レゾナック・ホールディングス)と共同出資で大分ケミカル株式会社を設立。
- 1985年12月名古屋工場の苛性ソーダ製造方式を、水銀法からイオン交換膜法に転換。1988年３月徳島工場の苛性ソーダ製造方式を、隔膜法からイオン交換膜法に転換。1989年５月ニューヨーク事務所を現地法人化し、Toagosei America Inc.を設立。(現連結子会社)1989年７月米国ボー
- 2000年12月台湾に光硬化型樹脂の製造を目的とするToa-Jet Chemical Co.,Ltd.を設立。(現連結子会社)2001年１月当社100％出資の東亞テクノガス株式会社に当社工業ガス事業を営業譲渡。(現連結子会社)2002年７月鶴見曹達株式会社を完全子会社化。2003年４月共栄商事株
- 2006年10月高分子凝集剤事業を分割し、三井化学株式会社との合弁会社であるＭＴアクアポリマー株式会社を設立。(現連結子会社)2010年６月三井化学株式会社と合弁でエチレンカーボネートの製造を目的とするＭＴエチレンカーボネート株式会社を設立。(現連結子会社)2011年２月Ｒ＆Ｄ総合センター（後に
- 2011年11月アロン化成株式会社がものづくりセンターを開設。2013年１月鶴見曹達株式会社および日本純薬株式会社を吸収合併。 2016年８月タイにToagosei (Thailand) Co., Ltd.を設立。(現連結子会社)2018年７月タイにAronkasei (Thailand) Co
- 2019年10月Toagosei (Thailand) Co., Ltd.の第２期プロジェクトであるエラストマーコンパウンド工場を竣工。
- 2020年10月高岡創造ラボを開設。2021年１月大分ケミカル株式会社を吸収合併。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行。
- 2022年12月TOAGOSEI (Zhangjiagang) New Technology Co., Ltd.を完全子会社化。2023年５月中国上海市に当社グループ製品の販売・開発およびグループ会社へのシェアードサービスの提供を目的としたToagosei (Shanghai) Manageme
- 2025年11月中国広東省深圳市に華南地区における当社グループ製品全般の顧客開発拠点として、Toagosei (Shanghai) Management Co., Ltd. Shenzhen Branchを設立。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社24社および関連会社11社で構成され、その主な事業内容と当社および主要な関係会社の当該事業にかかる位置付けは次のとおりであります。なお、TOAGOSEI CHEMICAL INDIA PRIVATE LIMITEDを新たに設立したため、当連結会計年度から連結の範囲に含めております。また、Elmer's ＆ Toagosei Co.の合弁契約解消に伴い、当連結会計年度において同社を持分法適用の範囲から除外しております。また、当連結会計年度からセグメントの区分を一部変更しております。変更の内容は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XTI8）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VHCL）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T5RS）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QGEV）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針