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決算データ · 2026年6月期

フィーチャ(4052)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、フィーチャの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年6月期2億円—0億円—4億円90.0%16人
2019年6月期3億円0億円-0億円0.0%5億円86.0%22人
2020年6月期4億円1億円1億円23.8%6億円90.7%21人
2021年6月期3億円-1億円-1億円-23.1%5億円93.1%25人
2022年6月期4億円0億円0億円7.9%6億円94.8%22人
2023年6月期4億円-0億円-0億円-5.1%6億円92.8%26人
2024年6月期5億円0億円-0億円0.0%8億円95.0%32人
2025年6月期5億円-0億円-0億円-2.0%7億円95.8%31人
2026年6月期———————人

損益の内訳

2026年6月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減

財政状態

2026年6月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減

従業員

連結従業員—人
提出会社32人
平均年齢35.1歳
平均勤続年数3.5年
平均年間給与634万円

株主

2026年6月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,670人、発行済株式は5,856,107株。

フィーチャ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。曹 暉21.3%王 潞15.4%ボッシュ10.1%脇 健一郎9.4%HUIZHOU DESAY 9%楽天証券共有口1.7%SBI証券1%岩田 えみり0.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合フィーチャ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。曹 暉21.3%王 潞15.4%ボッシュ10.1%脇 健一郎9.4%HUIZHO…9%楽天証券共有口1.7%SBI証券1%岩田 えみり0.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1曹 暉21.3%
2王 潞15.4%
3ボッシュ10.1%
4脇 健一郎9.4%
5HUIZHOU DESAY SV AUTOMOTIVE CO.,LTD.9.0%
6楽天証券共有口1.7%
7SBI証券1.0%
8岩田 えみり0.8%
9寺田 康雄0.7%
10飯島 功市郎0.7%
フィーチャ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年6月期末・所有者別の株式数・単元6242%27228%22278%金融機関17%金融商品取引業者2758%その他の法人6242%外国法人等27228%個人その他22278%フィーチャ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年6月期末・所有者別の株式数・単元27228%22278%金融機関17%金融商品取引業者2758%その他の法人6242%外国法人等27228%個人その他22278%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年6月期8.1円——16.9%—
2019年6月期-1.56円————
2020年6月期12.62円——14.6%332.4倍
2021年6月期-11.31円————
2022年6月期5.27円——5.4%114.0倍
2023年6月期-5.15円————
2024年6月期-1.35円————
2025年6月期-6.6円————
2026年6月期—————

沿革(有価証券報告書より)

  • 2018年12月本社を東京都豊島区内で移転2020年6月東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所マザーズ市場から同グロース市場に移行2023年6月ボッシュ株式会社と資本業務提携契約を締結2026年6月北京飞澈科技有限公司を清算

事業の内容(有価証券報告書より)

当社は、「Make Things Intelligent」をミッションとして掲げ、画像認識ソフトウェア開発事業を行っております。なお、連結対象会社であった北京飞澈科技有限公司は、2026年6月5日付で清算しております。 当社は、2005年の創業以来、主にレンズ検査装置事業を行ってきましたが、2012年に画像認識ソフトウェア開発事業を開始しました。以降、コンピュータビジョン(コンピュータを用いた画像技術)と機械学習の経験を活かし、車載カメラやドライブレコーダー向けの画像認識ソフトウェアをMobility Solutionsとして提供してまいりました。 また、現在では、Mobility Solutionsで培った画像認識・AI技術を活用し、企業のDX及びAI活用を支援するDX-AI Solutionsの展開を進めております。近年では、生成AIやLLM(大規模言語モデル)等の技術も取り入れ、文書や図面等を対象としたAIソリューション及びプロダクトの開発に取り組んでおります。・当社の事業内容 当社は、独自のアルゴリズムを用いて画像認識ソフトウェアを開発し、技術やソリューションを提供しております。現在、当社で展開するソリューションは、以下のとおりであります。いずれのサービスにおいても、基本的に量産、継続ライセンス案件に注力しており、ライセンス収入を獲得することを目的としております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-28。編集方針