決算データ · 試作 · 2025年9月期
プラスアルファ・コンサルティング（4071）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、プラスアルファ・コンサルティングの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | 25億円 | — | 5億円 | — | 25億円 | 80.3% | 114人 |
| 2019年9月期 | 34億円 | — | 6億円 | — | 34億円 | 78.1% | 137人 |
| 2020年9月期 | 47億円 | — | 10億円 | — | 45億円 | 79.7% | 173人 |
| 2021年9月期 | 61億円 | 21億円 | 14億円 | 34.5% | 61億円 | 79.8% | 187人 |
| 2022年9月期 | 79億円 | 27億円 | 18億円 | 33.6% | 79億円 | 81.2% | 223人 |
| 2023年9月期 | 112億円 | 37億円 | 26億円 | 33.2% | 120億円 | 78.6% | 305人 |
| 2024年9月期 | 139億円 | 45億円 | 31億円 | 32.6% | 154億円 | 78.4% | 429人 |
| 2025年9月期 | 171億円 | 64億円 | 33億円 | 37.4% | 186億円 | 79.4% | 469人 |
損益の内訳
2025年9月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 139億円 | 171億円 | +32 |
| 売上原価 | 38億円 | 48億円 | +10 |
| 売上総利益 | 102億円 | 123億円 | +22 |
| 販売費及び一般管理費 | 56億円 | 60億円 | +3 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 45億円 | 64億円 | +19 |
| 経常利益 | 45億円 | 63億円 | +18 |
| 税引前利益 | 44億円 | 52億円 | +7 |
| 法人所得税 | 13億円 | 19億円 | +6 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 31億円 | 33億円 | +2 |
財政状態
2025年9月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 102億円 | 147億円 | +45 |
| 流動資産 | 121億円 | 169億円 | +48 |
| 有形固定資産 | 3億円 | 3億円 | +0 |
| のれん | 15億円 | 4億円 | −12 |
| 非流動資産（固定資産） | 33億円 | 18億円 | −16 |
| 資産合計 | 154億円 | 186億円 | +32 |
| 流動負債 | 30億円 | 37億円 | +7 |
| 非流動負債（固定負債） | 3億円 | 2億円 | −2 |
| 負債合計 | 33億円 | 38億円 | +5 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 121億円 | 148億円 | +27 |
| 資本合計（純資産） | 121億円 | 148億円 | +27 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 33億円 | 52億円 | +18 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5億円 | -6億円 | −2 |
| 減価償却費 | 2億円 | 2億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2億円 | -1億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -6億円 | -7億円 | −1 |
セグメント
2025年9月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| マーケティングソリューション | 38億円 | +1.6% | — | 17億円 | 44.5% | 5億円 | — |
| HRソリューション | 133億円 | +30.8% | — | 59億円 | 44.8% | 43億円 | — |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：HRソリューション マーケティングソリューション
従業員
連結従業員469人
提出会社344人
平均年齢31.6歳
平均勤続年数4.2年
平均年間給与699万円
株主
2025年9月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,292人、発行済株式は42,842,600株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 三室 克哉 | 15.5% |
| 2 | 鈴村 賢治 | 10.5% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 8.8% |
| 4 | 日本カストディ銀行（信託口） | 5.7% |
| 5 | 合同会社アルファスタイル | 5.6% |
| 6 | プラスエナジー合同会社 | 5.3% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025 | 3.9% |
| 8 | マイナビ | 3.0% |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 | 1.9% |
| 10 | 木下 圭一郎 | 1.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | 521,780.65円 | — | — | 28.5% | — |
| 2019年9月期 | 15.95円 | 130円 | 20% | 27.2% | — |
| 2020年9月期 | 25.66円 | 205円 | 20% | 32.9% | — |
| 2021年9月期 | 35.71円 | 7.2円 | 20% | 33.8% | 80.4倍 |
| 2022年9月期 | 44.73円 | 9円 | 20% | 31.6% | 50.9倍 |
| 2023年9月期 | 63.83円 | 13円 | 20% | 27.8% | 43.9倍 |
| 2024年9月期 | 73.13円 | 16円 | 21% | 28.7% | 29.9倍 |
| 2025年9月期 | 78.6円 | 29円 | 34% | 24.3% | 31.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2006年12月神奈川県横浜市鶴見区において、イージーコンサルティング株式会社設立2007年３月東京都港区三田に本社移転
- 2007年10月株式会社プラスアルファ・コンサルティングに商号変更2008年５月SaaS（注２）型テキストマイニング（注３）サービス「見える化エンジン」提供開始2010年４月東京都港区芝浦に本社移転2011年７月BtoC事業者向けの統合マーケティングプラットフォーム「カスタマーリングス」提供開始
- 2012年11月東京都港区浜松町に本社移転2014年５月福岡県福岡市中央区天神に福岡支社開設
- 2014年10月合同会社シンタックスを子会社化2016年９月タレントマネジメントシステム「タレントパレット」提供開始2017年４月大阪府大阪市北区中之島に大阪支社移転2019年７月合同会社シンタックスを吸収合併2021年６月東京証券取引所マザーズ市場に上場
- 2021年10月福岡県福岡市中央区薬院に福岡支社移転2022年３月東京都港区東新橋に本社移転2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のマザーズ市場からグロース市場へ移行
- 2022年10月株式会社グローアップを子会社化2023年７月東京証券取引所グロース市場から東京証券取引所プライム市場に上場市場区分変更2024年２月Attack株式会社を子会社化2024年６月ディー・フォー・ディー・アール株式会社を子会社化2024年７月オーエムネットワーク株式会社を子会社化（注
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、「プラスアルファの価値を生み出すことで『つきぬける感動』と『広がる可能性』を提供します。」を企業理念に掲げ、ミッション（Mission）である「お客様のビジネスにプラスアルファの価値を創造します。」を達成するため、自然言語処理とデータマイニングの技術から成るテキストマイニングの技術をベースに、「見える化プラットフォーム企業を目指します。」のビジョン（Vision）のもと、世の中に溢れる膨大な情報を「見える化」するサービスを中核に事業展開しております。 膨大な量の情報が溢れ、駆け巡る現代の社会において、定性・定量を問わず多種多量な情報からなるビッグデータを活用し、その分析結果を様々な分野や事業領域に積極的に取り入れることにますます注目が集まっております。これまでは取扱うことができなかったビッグデータを「見える化」することにより、企業は今までにない、新たな「気づき」（顧客である導入先企業の中で埋没しているニーズ）を得ることが可能となりました。この新たな「気づき」が、企業における新しいアイデアの創出やビジネスの発展を加速度的に促進するキーファクターとなります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年9月期（S100XD0A）
- 有価証券報告書 2024年9月期（S100V0OA）
- 有価証券報告書 2023年9月期（S100SIM1）
- 有価証券報告書 2022年9月期（S100PT8Y）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年9月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針