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決算データ · 試作 · 2026年3月期

日本パーカライジング(4095)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、日本パーカライジングの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,148億円127億円2,200億円62.9%4,222人
2019年3月期1,292億円114億円2,188億円64.2%4,353人
2020年3月期1,190億円95億円2,168億円66.1%4,385人
2021年3月期999億円107億円100億円10.7%2,202億円68.8%4,397人
2022年3月期1,178億円134億円91億円11.4%2,290億円70.0%4,353人
2023年3月期1,192億円127億円100億円10.6%2,365億円70.3%4,317人
2024年3月期1,251億円153億円132億円12.2%2,698億円69.4%4,279人
2025年3月期1,323億円150億円131億円11.3%2,673億円73.0%4,354人
2026年3月期1,382億円148億円129億円10.7%2,731億円73.9%4,283人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,323億円1,382億円+59
売上原価884億円920億円+37
売上総利益439億円461億円+22
販売費及び一般管理費289億円313億円+24
営業利益(売上総利益−販管費)150億円148億円−2
経常利益199億円197億円−3
税引前利益197億円230億円+33
法人所得税55億円87億円+31
当期利益(親会社の所有者に帰属)131億円129億円−2

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物778億円728億円−51
棚卸資産40億円39億円−1
流動資産1,379億円1,271億円−108
有形固定資産712億円756億円+45
非流動資産(固定資産)1,294億円1,460億円+166
資産合計2,673億円2,731億円+58
社債及び借入金(非流動)3億円3億円+0
流動負債326億円364億円+38
非流動負債(固定負債)113億円152億円+39
負債合計440億円516億円+77
親会社の所有者に帰属する持分1,655億円1,640億円−15
資本合計(純資産)2,233億円2,215億円−18
日本パーカライジング:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成27%28%44%現金及び現金同等物728億円(27%)棚卸資産39億円(1%)有形固定資産756億円(28%)その他の資産1,208億円(44%)日本パーカライジング:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成27%28%44%現金及び現金同等物728億円(27%)棚卸資産39億円(1%)有形固定資産756億円(28%)その他の資産1,208億円(44%)
資産合計を100とした構成。
日本パーカライジング:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成19%60%21%社債及び借入金3億円(0%)その他の負債514億円(19%)親会社の所有者に帰属する持分1,640億円(60%)非支配持分575億円(21%)日本パーカライジング:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成19%60%21%社債及び借入金3億円(0%)その他の負債514億円(19%)親会社の所有者に帰属す…1,640億円(60%)非支配持分575億円(21%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー120億円254億円+134
財務活動によるキャッシュ・フロー-152億円-259億円−106
減価償却費66億円72億円+6
有形固定資産の取得による支出-111億円-118億円−7
配当金の支払額-54億円-58億円−3

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
薬品事業602億円+1.9%94億円15.6%788億円1,548人
装置事業284億円+15.0%21億円7.5%241億円356人
加工事業486億円+1.7%47億円9.6%811億円2,120人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):薬品事業 加工事業 装置事業

日本パーカライジング:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益58%13%29%薬品事業94億円(58%)装置事業21億円(13%)加工事業47億円(29%)日本パーカライジング:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益58%29%薬品事業94億円(58%)装置事業21億円(13%)加工事業47億円(29%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員4,283人
提出会社906人
平均年齢44歳
平均勤続年数17.6年
平均年間給与805万円
日本パーカライジング:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数38%9%53%薬品事業1,548億円(38%)装置事業356億円(9%)加工事業2,120億円(53%)日本パーカライジング:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数38%53%薬品事業1,548億円(38%)装置事業356億円(9%)加工事業2,120億円(53%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,830人、発行済株式は132,604,524株。

日本パーカライジング:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行11.1%日本生命保険相互会社6.3%明治安田生命保険相互会社4.5%雄元4.5%千葉銀行4.3%公益財団法人里見奨学会4.2%日本カストディ銀行(信託口)3%STATE STREET B2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合日本パーカライジング:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…11.1%日本生命保険…6.3%明治安田生命…4.5%雄元4.5%千葉銀行4.3%公益財団法人…4.2%日本カストデ…3%STATE STREET B2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)11.1%
2日本生命保険相互会社6.3%
3明治安田生命保険相互会社4.5%
4雄元4.5%
5千葉銀行4.3%
6公益財団法人里見奨学会4.2%
7日本カストディ銀行(信託口)3.0%
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY(常任代理人 みずほ銀行)2.6%
9みずほ信託銀行 退職給付信託 日本製鉄退職金口 再信託受託者 日本カストディ銀行2.4%
10三井住友銀行2.1%
日本パーカライジング:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元416062%266218%264822%366839%金融機関416062%金融商品取引業者11505%その他の法人266218%外国法人等264822%個人その他366839%日本パーカライジング:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元416062%366839%金融機関416062%金融商品取引業者11505%その他の法人266218%外国法人等264822%個人その他366839%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期104.85円23円37%9.7%16.6倍
2019年3月期94.2円22円31%8.2%14.7倍
2020年3月期78.87円24円54%6.7%14.2倍
2021年3月期84.75円26円38%6.8%14.1倍
2022年3月期76.93円40円67%5.8%12.1倍
2023年3月期86.1円40円75%6.1%11.5倍
2024年3月期114.43円40円49%7.5%10.8倍
2025年3月期112.2円50円70%6.9%10.6倍
2026年3月期117.16円50円27%6.5%12.4倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1928年7月会社創立、東京都千代田区に本社を設置
  • 1928年7月米国のパーカー・ラストプルーフ社から技術導入
  • 1948年12月㈱城南パーカライジング工場(現 パーカープロセッシング㈱)を設立
  • 1951年8月当社営業部門の一部を分離し、パーカー商事㈱(現 ㈱パーカーコーポレーション)を設立
  • 1960年3月新東和通商㈱(現 パーカーエンジニアリング㈱)を買収
  • 1961年10月東京証券取引所市場第二部に上場
  • 1965年12月台湾に合弁会社中日金属化工㈱(現 台灣パーカー表面科技)を設立
  • 1967年9月東京証券取引所市場第一部に上場
  • 1970年5月大阪証券取引所市場第一部に上場
  • 1972年5月パーカー興産㈱を設立
  • 1979年6月米国にツルテック㈱(現 パーカーツルテック㈱)を設立
  • 1979年7月タイにタイパーカライジング㈱を設立
  • 1987年5月神奈川県平塚市に総合技術研究所を設置
  • 1988年5月米国・ヘンケル社と技術提携
  • 1996年4月アイオニクス事業(粉体塗装機器の製造・販売)を秩父小野田㈱より買収
  • 2002年6月日本カニゼン㈱を買収
  • 2004年11月大阪証券取引所市場第一部の上場を廃止
  • 2005年10月パーカー加工㈱(現 パーカープロセッシング㈱)が京都パーカライジング㈱及び大阪パーカライジング㈱と合併
  • 2007年4月パーカー加工㈱(現 パーカープロセッシング㈱)が東海パーカライジング㈱と合併
  • 2010年12月インドに日本パーカライジングインディア㈱を設立
  • 2013年6月中国にパーカー表面処理技術(上海)を設立
  • 2018年4月日本パーカライジング㈱がパーカー興産㈱と合併
  • 2018年9月中国に日照パーカー表面処理を設立
  • 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
  • 2025年4月神奈川県平塚市に総合技術研究所「Parker Innovation Center」を設置 (注)パーカー加工㈱は、
  • 2026年4月付で、日本パーカライジング㈱の加工事業を簡易吸収分割により承継し、パーカープロセッシング㈱に商号変更しております。

事業の内容(有価証券報告書より)

当社グループは、当社、連結子会社42社、非連結子会社2社(うち持分法適用非連結子会社1社)及び持分法適用関連会社8社で構成されております。企業集団が営んでいる主な事業内容と、各社の当該事業に係る位置づけ及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針