決算データ · 試作 · 2025年12月期
東京応化工業（4186）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東京応化工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 1,053億円 | — | 69億円 | — | 1,830億円 | 78.8% | 1,673人 |
| 2019年12月期 | 1,028億円 | — | 54億円 | — | 1,865億円 | 77.5% | 1,726人 |
| 2020年12月期 | 1,176億円 | — | 99億円 | — | 2,012億円 | 75.3% | 1,750人 |
| 2021年12月期 | 1,401億円 | 207億円 | 178億円 | 14.8% | 2,173億円 | 71.7% | 1,816人 |
| 2022年12月期 | 1,754億円 | 302億円 | 197億円 | 17.2% | 2,381億円 | 71.3% | 1,950人 |
| 2023年12月期 | 1,623億円 | 227億円 | 127億円 | 14.0% | 2,519億円 | 72.9% | 1,877人 |
| 2024年12月期 | 2,010億円 | 331億円 | 227億円 | 16.5% | 2,819億円 | 71.1% | 1,996人 |
| 2025年12月期 | 2,370億円 | 474億円 | 334億円 | 20.0% | 3,353億円 | 67.9% | 2,132人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,010億円 | 2,370億円 | +361 |
| 売上原価 | 1,275億円 | 1,476億円 | +201 |
| 売上総利益 | 734億円 | 894億円 | +160 |
| 販売費及び一般管理費 | 404億円 | 421億円 | +17 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 331億円 | 474億円 | +143 |
| 経常利益 | 346億円 | 493億円 | +147 |
| 税引前利益 | 352億円 | 503億円 | +151 |
| 法人所得税 | 81億円 | 111億円 | +30 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 227億円 | 334億円 | +107 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 591億円 | 710億円 | +119 |
| 棚卸資産 | 126億円 | 149億円 | +23 |
| 流動資産 | 1,518億円 | 1,728億円 | +210 |
| 有形固定資産 | 899億円 | 1,102億円 | +203 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,302億円 | 1,625億円 | +324 |
| 資産合計 | 2,819億円 | 3,353億円 | +534 |
| 社債及び借入金（流動） | 44億円 | 4億円 | −41 |
| 社債及び借入金（非流動） | 61億円 | 161億円 | +100 |
| 流動負債 | 541億円 | 594億円 | +53 |
| 非流動負債（固定負債） | 144億円 | 336億円 | +193 |
| 負債合計 | 685億円 | 930億円 | +245 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,738億円 | 1,983億円 | +246 |
| 資本合計（純資産） | 2,135億円 | 2,423億円 | +288 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 302億円 | 352億円 | +50 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -154億円 | 32億円 | +186 |
| 減価償却費 | 83億円 | 88億円 | +5 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -246億円 | -248億円 | −2 |
| 配当金の支払額 | -70億円 | -83億円 | −13 |
従業員
連結従業員2,132人
提出会社1,555人
平均年齢40.7歳
平均勤続年数16.7年
平均年間給与973万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は18,842人、発行済株式は127,800,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 14.8% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 6.5% |
| 3 | 明治安田生命保険相互会社 | 4.6% |
| 4 | 三菱UFJ銀行 | 3.0% |
| 5 | 横浜銀行 | 2.6% |
| 6 | 公益財団法人東京応化科学技術振興財団 | 2.5% |
| 7 | 三菱UFJ信託銀行 | 2.4% |
| 8 | 三菱UFJキャピタル | 2.2% |
| 9 | 東京海上日動火災保険 | 2.2% |
| 10 | 東京応化社員持株会 | 1.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 164.92円 | 96円 | 72% | 4.7% | 17.9倍 |
| 2019年12月期 | 43.34円 | 120円 | 126% | 3.7% | 32.9倍 |
| 2020年12月期 | 79.8円 | 154円 | 97% | 6.7% | 30.3倍 |
| 2021年12月期 | 143.57円 | 156円 | 38% | 11.5% | 15.8倍 |
| 2022年12月期 | 163.18円 | 160円 | 41% | 12.1% | 12.2倍 |
| 2023年12月期 | 105.1円 | 168円 | 66% | 7.2% | 29.6倍 |
| 2024年12月期 | 187.29円 | 63円 | 36% | 11.8% | 18.9倍 |
| 2025年12月期 | 278.42円 | 72円 | 31% | 15.6% | 20.8倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 生成AI関連需要の拡大やパソコンの買替え需要の増加により、売上高は前期比17.9%増の2,370億29百万円となった
- 先端向け材料を中心とした高付加価値製品の販売増加や開発関連材料等の在庫認識に伴う一過性の利益計上により、営業利益は前期比43.2%増の473億86百万円、経常利益は前期比42.6%増の492億74百万円となった
- 装置事業譲渡に伴う特別利益の計上もあり、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比47.0%増の333億45百万円となった
- 部門別売上高はエレクトロニクス機能材料部門1,247億円（前期比16.0%増）、高純度化学薬品部門1,094億円（同19.6%増）となった
- 国内では郡山工場でフォトレジスト新製造棟の建設を進め、韓国の仁川広域市で新検査棟を竣工し、平澤市で高純度化学薬品の新製造棟を着工した
- ドイツのmicro resist technology GmbHを完全子会社化した
- 財務活動によるキャッシュ・フローは長期借入れや社債の発行による収入等により31億72百万円の資金収入となり、現金及び現金同等物の期末残高は692億28百万円となった
2024年12月期
- 生成AIに牽引される先端半導体および中国向け製品の販売拡大により、売上高は前期比23.8%増の2,009億66百万円となった
- 円安の効果もあり、営業利益は前期比45.7%増の330億90百万円、経常利益は前期比42.4%増の345億54百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比78.4%増の226億83百万円となった
- 部門別売上高はエレクトロニクス機能材料部門1,075億15百万円（前期比22.5%増）、高純度化学薬品部門914億76百万円（同27.1%増）となった
- 国内では阿蘇くまもとサイトに新工場を竣工し、郡山工場ではフォトレジスト新製造棟を着工、海外では韓国で新検査棟の建設を進めた
- 社員持株会を活用した譲渡制限付株式インセンティブ制度を導入し、65歳定年制度の導入を決定した
- 営業活動によるキャッシュ・フローは301億46百万円の資金収入となり、前期比129億36百万円増加した
- 財務活動によるキャッシュ・フローは配当金の支払や自己株式の取得等により154億24百万円の資金支出となり、現金及び現金同等物の期末残高は563億61百万円となった
2023年12月期
- 装置事業（一部を除く）をAIメカテック株式会社に譲渡し、当連結会計年度から事業セグメントを「材料事業」の単一セグメントに変更した
- 売上高は半導体市場が前年を下回ったことにより前期比7.5%減の1,622億70百万円となった
- 営業利益は前期比24.8%減の227億6百万円、経常利益は前期比21.7%減の242億60百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比35.4%減の127億12百万円となった
- 部門別売上高はエレクトロニクス機能材料部門877億99百万円（前期比5.4%減）、高純度化学薬品部門719億92百万円（同7.2%減）となった
- 将来の半導体需要増加を見据え、熊本県菊池市に新たな製造工場の建設を開始したほか、郡山工場や海外拠点への増産対応投資を決定した
- 東京応化グローバル社員持株会制度を導入し、本格的な賃上げおよび過去最高水準の賞与支給を実施した
- 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行した
- 財務活動によるキャッシュ・フローは配当金の支払等により73億76百万円の資金支出となり、現金及び現金同等物の期末残高は427億88百万円となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1940年10月資本金180千円をもって川崎市に東京応化工業株式会社を設立1967年１月相模工場（現TOK技術革新センター）を新設1981年６月宇都宮工場を新設1983年９月熊谷応化(株)を設立
- 1983年12月熊谷工場を新設
- 1984年12月阿蘇工場を新設1986年７月東京証券取引所市場第二部へ株式を上場1987年３月OHKA AMERICA, INC.を設立1987年６月御殿場工場を新設1989年４月TOK INTERNATIONAL INC.を設立1990年９月東京証券取引所市場第一部に指定替え
- 1992年10月ティーオーケーエンジニアリング(株)を設立（現連結子会社）
- 1992年12月TOK INTERNATIONAL INC.はOHKA AMERICA, INC.と合併し、社名をOHKA AMERICA, INC.（現TOKYO OHKA KOGYO AMERICA, INC.）に変更（現連結子会社）1994年２月郡山工場を新設1998年１月台湾東應化股份有
- 2003年11月流通センター（海老名市）を新設2006年１月OHKA AMERICA, INC.の社名をTOKYO OHKA KOGYO AMERICA, INC.に変更（現連結子会社）2012年８月TOK尖端材料株式会社を設立（現連結子会社）
- 2016年11月2021年１月2021年５月2022年４月2022年５月2023年４月2024年４月2024年６月2025年２月台湾東應化股份有限公司銅鑼工場を新設台湾東應化股份有限公司銅鑼第二工場を新設上海帝奥科電子科技有限公司を設立（現連結子会社）TOKYO OHKA KOGYO CO.,
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社８社（うち非連結子会社２社）、関連会社３社（うち持分法非適用関連会社２社）で構成され、その主たる事業内容は、エレクトロニクス機能材料や高純度化学薬品の製造・販売であります。 当社グループの事業に係わる位置づけは次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XT0N）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VIMD）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T5DY）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QHTX）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針