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決算データ · 試作 · 2025年12月期

ソルクシーズ(4284)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ソルクシーズの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期132億円2億円121億円48.9%720人
2019年12月期135億円6億円119億円48.7%741人
2020年12月期132億円6億円114億円53.5%755人
2021年12月期139億円11億円11億円8.0%113億円60.1%777人
2022年12月期140億円10億円6億円7.4%115億円61.2%786人
2023年12月期159億円12億円8億円7.2%119億円62.3%791人
2024年12月期160億円9億円6億円5.7%123億円62.4%852人
2025年12月期174億円14億円8億円8.1%125億円52.8%866人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益160億円174億円+13
売上原価123億円131億円+8
売上総利益37億円43億円+6
販売費及び一般管理費28億円29億円+1
営業利益(売上総利益−販管費)9億円14億円+5
経常利益10億円14億円+5
税引前利益10億円14億円+4
法人所得税3億円5億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)6億円8億円+3

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物47億円52億円+5
棚卸資産2億円1億円−1
流動資産81億円85億円+3
有形固定資産6億円6億円−0
のれん2億円1億円−0
非流動資産(固定資産)41億円40億円−2
資産合計123億円125億円+2
社債及び借入金(流動)8億円10億円+3
社債及び借入金(非流動)0億円8億円+8
流動負債30億円37億円+7
非流動負債(固定負債)7億円13億円+5
負債合計38億円50億円+12
親会社の所有者に帰属する持分74億円63億円−12
資本合計(純資産)85億円75億円−10
ソルクシーズ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成42%51%現金及び現金同等物52億円(42%)棚卸資産1億円(1%)有形固定資産6億円(5%)のれん1億円(1%)その他の資産64億円(51%)ソルクシーズ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成42%51%現金及び現金同等物52億円(42%)棚卸資産1億円(1%)有形固定資産6億円(5%)のれん1億円(1%)その他の資産64億円(51%)
資産合計を100とした構成。
ソルクシーズ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成15%25%50%10%社債及び借入金18億円(15%)その他の負債32億円(25%)親会社の所有者に帰属する持分63億円(50%)非支配持分12億円(10%)ソルクシーズ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成15%25%50%社債及び借入金18億円(15%)その他の負債32億円(25%)親会社の所有者に帰属する持分63億円(50%)非支配持分12億円(10%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー5億円19億円+14
財務活動によるキャッシュ・フロー-2億円-10億円−8
減価償却費4億円4億円+0
有形固定資産の取得による支出-1億円-1億円+0
配当金の支払額-3億円-3億円+0

セグメント

2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
ソフトウェア開発事業131億円+8.9%86億円611人
コンサルティング事業16億円+8.8%20億円92人
ソリューション事業31億円+7.6%27億円123人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):ソフトウェア開発事業 ソリューション事業 コンサルティング事業

従業員

連結従業員866人
提出会社510人
平均年齢41.4歳
平均勤続年数14.7年
平均年間給与609万円
ソルクシーズ:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数74%11%15%ソフトウェア開発事業611億円(74%)コンサルティング事業92億円(11%)ソリューション事業123億円(15%)ソルクシーズ:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数74%15%ソフトウェア開発事業611億円(74%)コンサルティング事業92億円(11%)ソリューション事業123億円(15%)
2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は11,034人、発行済株式は26,820,594株。

ソルクシーズ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。ビット・エイ13.1%長尾 章5.6%ヤクルト本社5.3%ソルクシーズ従業員持株会2.2%高橋 新2.1%松下 彰利1.4%INTERACTIVE BR1.3%岩崎 泰次1.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ソルクシーズ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。ビット・エイ13.1%長尾 章5.6%ヤクルト本社5.3%ソルクシーズ…2.2%高橋 新2.1%松下 彰利1.4%INTERA…1.3%岩崎 泰次1.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1ビット・エイ13.1%
2長尾 章5.6%
3ヤクルト本社5.3%
4ソルクシーズ従業員持株会2.2%
5高橋 新2.1%
6松下 彰利1.4%
7INTERACTIVE BROKERS LLC1.3%
8岩崎 泰次1.2%
9センコン物流1.0%
10萱沼 利彦0.8%
ソルクシーズ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元43065%206786%金融機関5165%金融商品取引業者3580%その他の法人43065%外国法人等9056%個人その他206786%ソルクシーズ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元206786%金融機関5165%金融商品取引業者3580%その他の法人43065%外国法人等9056%個人その他206786%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期5.95円15円80%2.8%51.1倍
2019年12月期23.32円16円44%9.7%20.6倍
2020年12月期24.77円17円38%10.0%19.7倍
2021年12月期43.69円12円40%16.5%10.4倍
2022年12月期23.21円12円77%8.2%15.4倍
2023年12月期30.99円12円47%10.4%13.0倍
2024年12月期23.12円12円129%7.5%14.0倍
2025年12月期37.89円14円68%11.8%12.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1984年12月東京都港区芝大門に本社を移転
  • 1984年12月富士通株式会社とのソフトウェア開発業務について基本契約を締結し、取引を開始する1986年4月富士通株式会社とOA機器販売契約を締結し情報機器販売事業を開始する1988年8月通商産業省(現経済産業省)「システムインテグレータ登録企業」となる以後、連続して登録企業となり、現在に至る1
  • 1998年11月株式会社エイ・エス・ジイテクノの株式取得 100%子会社とする1999年2月株式会社エイ・エス・ジイテクノを吸収合併2001年4月商号を株式会社ソルクシーズに変更2001年7月日本証券業協会に店頭登録銘柄として登録
  • 2002年11月「情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)適合性評価制度」の認証を取得2003年3月株式会社エフ・エフ・ソル(現連結子会社)を設立 100%子会社(現97.0%子会社)とする
  • 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
  • 2005年12月株式会社イ-・アイ・ソル(現連結子会社)を設立 100%子会社(現98.0%子会社)とする2006年4月SBIホールディングス株式会社の関連会社となる
  • 2006年12月株式会社シ-・エル・ソル(株式会社teco)を設立 100%子会社とする2007年3月東京都港区芝に本社移転2007年5月株式会社インフィニットコンサルティング(現連結子会社)を設立 100%子会社とする
  • 2007年11月株式会社ノイマン(現連結子会社)の株式取得 100%子会社(現98.1%子会社)とする2008年3月株式会社インターコーポレーション(現 株式会社インターディメンションズ)の株式取得100%子会社とする2009年8月株式会社ディメンションズの株式取得 100%子会社とする2009
  • 2009年12月株式会社コアネクスト(現連結子会社)を設立 100%子会社とする2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ( 大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード))に上場
  • 2010年11月株式会社アスウェア(現連結子会社)を設立 100%子会社とする
  • 2010年12月株式会社インターコーポレーションを存続会社として、株式会社インターコーポレーションと株式会社ディメンションズを合併。社名を株式会社インターディメンションズとする
  • 2015年10月当社と当社の連結子会社である株式会社ノイマンがアセアン・ドライビングスクール・ネットワーク合同会社(現連結子会社)を設立 75.7%子会社(現74.2%子会社)とする
  • 2015年12月東京証券取引所市場第二部に株式を上場2016年6月東京証券取引所市場第一部に株式を上場2018年7月株式会社エクスモーション(現連結子会社)が東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場2019年2月2019年5月
  • 2019年12月2020年4月東京都港区芝浦に本社移転株式会社Fleekdrive(現連結子会社)を設立 100%子会社とする株式会社ノイマン(現連結子会社)が株式会社tecoを吸収合併株式会社アリアドネ・インターナショナル・コンサルティング(現連結子会社)の株式取得 76.9%子会社(現90.
  • 2023年10月東京証券取引所スタンダード市場に市場変更 2024年2月株式会社ノイマン(現連結子会社)がNEUMANN VIETNAM CO.,LTD.(現連結子会社)を設立73.6%子会社とする2024年7月株式会社エフ(現連結子会社)の株式を取得し100%子会社とする

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社のほか、特定業務に特化した子会社13社及び持分法非適用関連会社1社で構成されており、ソフトウェア開発事業、コンサルティング事業およびソリューション事業を行っております。当社グループの事業内容及び当社と子会社の当該事業に係る位置付けは次の通りであります。なお、次の3事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(1)ソフトウェア開発事業金融業界や情報・通信業界などに向けたSI/受託開発業務、それに付随・関連したアウトソーシング業務、それらに付随する機器販売業務などを主な事業内容としており、当社のほか、子会社4社が行っております。当社は主な業務内容の全般を行っておりますが、子会社各社は特定業務に特化しており、その内容は、以下の通りです。① 株式会社エフ・エフ・ソルは、銀行向けのソリューション事業を得意分野とし、ソフトウェア受託開発、オープン系パッケージソフトの開発、販売その他サービスなどを行う、銀行系に特化した子会社です。また、最近ではクラウドニーズの高まりを背景に、銀行の基幹システムと外部のFintech企業をクラウド上で連携し、認証機能の利用や情報連携を実現させる「OpenAPI基盤」の導入支援を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針